５．乖離率利用法の検討（２）

　前回，１２０日移動直線回帰からの乖離率（以下，１２０日移動直線回帰乖離率）と３０日移動平均からの乖離率（以下，３０日移動平均乖離率）が売買指標として使えそうだ，と書きました。今回は，ふたつの乖離率がどの程度の効率で売買指標になるか，検討した結果を紹介させていただきます。検討に使用したデータは，前回と同様に，ＦＡＩ銘柄のうちの貸借銘柄（以下，ＦＡＩ信用銘柄）７４２社の１９９１〜１９９３年の日足終値です。

　前回紹介した「図５．ＦＡＩ信用銘柄：乖離率の昇順・降順の累積相対度（％）」の図から，過去３年間で「滅多に起こらないほど低い確率」で出現する乖離率を，簡単に読みとることができます。「滅多に起こらないほど低い確率」の乖離率が出現した銘柄は，株価が「過剰に下げ過ぎた」または「過剰に上げ過ぎた」と考えられます。したがって，このような株価が出現した後は，その株価が逆方向に動くことが期待されます。では，「滅多に起こらないほど低い確率」をいくつにしたらよいでしょうか。

　ｌ年間の立会日数は，２５０日弱です。この立会日数と同じ数の乖離率が，銘柄ごとに求まります。そのため，ウネリの山と毛がそれぞれ１年間に２回ずつ出現すると仮定すれば，山と谷が出現する確率はそれぞれ約２／２５０すなわち約０．８％になります。しかし，銘柄によっては，ほとんどウネリが認められないものもあると思います。そこで，安全率を見積もって，「滅多に起こらないぽど低い確率」は０．１％程度，と仮定してみましょう。

　前回紹介した図５から，確率０．１％で出現する乖離率は，1２０日移動直線回帰乖離率なら約‐３0％以下，３０日移動平均乖離率安ら約４０％以上，と読み取れます。このような乖離率が，過去３年間，どのように出現したでしょうか。

　図１をご覧ください。‐３０％以下の１２０日直線回帰乖離率カ，いつ，どの程度出現したかを示した図です。出現銘柄数が多かった時期は，１９９１年１月，１９９１年７月，１９９２年４月，１９９２年８月および１９９３年１１月です。なお，さらに１０％下の極端に低い‐４０％以下の乖離率は，次のような銘柄で得られました。ただし，現在上場されていない銘柄は除いてあります。

１９９１年：福助，日農薬，服部，長崎屋

１９９２年：カーボン，日重化，田村電，クラリオン，テアック，サンリオ，伊勢　　　　　　　丹，長崎屋，日住金

１９９３年：昭和シェル，阪和興業

　図２をご覧ください。４０％以上の３０日移動地平均乖離率が，いつ，どの程度出現したかを示した図です。出現銘柄数が多かった時期は，１９９１年２月，１９９１年９月，１９９２年８〜９月および１９９３年３〜５月です。なお，さらに１０％上の極端に高い５０％以上の乖離率は，次のような銘柄で得られました。仕手あるいは仕手性の強かった銘柄がたくさん並んでいます。しかし，５０％以上の乖離率が得られた期間は，１週間から１０日以内のものが多いようです。

　　　１９９１年：明治菓，明治乳，クラボウ，加工紙，中国塗，カーボン，日重　　　　　　　　　　化，タクマ，共立，トヨカネツ，日機装，岩崎電，北電工，東急　　　　　　　　　車，ゼンチク，三愛石

　　　１９９２年：飛島建，日産建，北野建，ミサワ，石原産，日化薬，ミドリ十　　　　　　　　　　字，日研科学，持田楽，日重化，蛇の目，田村電，サンリオ，松　　　　　　　　　坂屋，伊勢丹，長崎屋，日住金，大京　

　　　１９９３年：コムシス，イハラケミ，アスク，大同特銅，フジクラ，ダイイ　　　　　　　　　　チ，三洋証，新日本証，勧角証，和光証，国際証，東急不

　図１と図２を比べてください。相場の下げがきつかった１９９１年と１９９２年は，‐３０％以下の１２０日移動直線回帰乖離率の銘柄数が多くなった時期から１〜２か月後，４０％以上の３０日移動平均乖離率の銘柄数が多くなっている，と見えないでしょうか。下げ相場の特徴かも知れません。

　図３をご覧ください。この図は，次のように仮定して作ったものです。いま，１2０日移動直線回帰乖離率が-３０％以下になった日の終値で「買い」を入れ，その日から６０日後以内の終値の最高値で「売り手仕舞い」した，と仮定します。もしこのように売買できれば，「買い」を入れた日から６０日後までの範囲内ですが，最大の利益を取ったことになります。このときの，手数料や税金を抜きにした（値洗いの）利益率（％）を，「最大利益率（％）」と呼ぷことにします。

　図３は，‐３０％以下の１２０日移動直線回帰乖離率になった銘柄について，最大利益率（％）と銘柄数の関係を，年ごとに示したものです。最大利益率（％）の計算は，次のように，低いほうの株価で割る「内割り」になっています。

　　　最大利益率（％）＝１００×｛（６0日後以内の最高株価）

　　　　　　　　　-（乖離率が-30％以下になった日の終値）｝

　　　　　　　　　÷（乖離率が-30％以下になった日の終値）

　最大利益率が５％以下の銘柄が３／１１３（２．７％）ありますが，平均的にはかなり高い値が得られ，１９９２年には２５０％のものさえ１銘柄あります。１２０日移動直線回帰乖離率が‐３０％以下になった銘柄を買えば，よほど運が悪くない限り，かなり高い利益が取れたことになります。なお，‐３０％以下の乖離率出現後の日数３０，６０，９０，１２０および１５０日以内に得られた３年間全体の最大利益率の平均値は，４４．４，５２．４，５５．４，５７．０および５８．５％です。

　図４をご覧ください。この図は，次のように仮定して作ったものです。いま，３０日移動直線回帰乖離率が４０％以上になった日の終値で「カラ売り」し，その日から６０日後以内の終値の最安値で「買い戻し」た，と仮定します。もしこのように売買できれば，「カラ売り」した日から６０日後までの範囲内ですが，最大の利益を取ったことになります。このときの，値洗いの利益率（％）も，「最大利益率（％）」と呼ぶことにします。

　図４は，４０％以上の３０日移動平均乖離率になった銘柄について，最大利益率（％）と銘柄数の関係を，年ごとに示したものです。最大利益率（％）の計算は，今度は次のように，高いほうの株価で割る「外割り」になっています。

　　　　最大利益率（％）＝１００×｛（乖離率が３０％以上になった日の終値）

　　　　　　　　　　−（６０日後以内の最低株価）｝

　　　　　　　　　　÷（乖離率が３０％以上になった日の終値）

　最大利益率が５０％を超えるものもありますが，５％以下のものが１０／９８（１０．２％）もあり，６０日以内の最大利益率はあまり高くありません。「乖離率は下げ相場に弱い」といわれているそうですが，その通りなのかも知れません。しかし，４０％以上の乖離率出現後の日数３０，６０，９０，１２０および１５０日以内に得られた３年間全体の最大利益率の平均値は，１４．９，２５．８，３４．１．４６．１および５９．９％です。もしかしたら，「カラ売り」の手仕舞いは６０日ではなく，もっと延ぱすほうが良いのかも知れません。

　図５をご覧ください。４０％以上の乖離率出現後日数を１２０日まで延長した場合です。運が悪くないかぎり，まあまあの利益は取れそうです。

　上記の検討結果から，乖離率の面からみた「過剰反応」を起こした日は，１２０日移動直線回帰乖離率が‐３０％以下または３０日移動直線回帰乖離率が４０％以上になった日，と考えることができそうです。相場が回復してきた今年にも通用するという保証はありませんが，「過剰反応」を起こした銘柄の株価は，「過剰反応効果」として反対方向に動き出す，と期待できそうです。

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