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「ラリー・コナーズ氏（「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」）の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」（パンローリング）、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」（パンローリング）がある。」
そろそろ底だ、割安になった株を買え！そういう非現実的なことを言ってもらっては困る。マーケットは、下げが始まったばかりだ！とにぎやかな週末だ。こういう予想があった。 「ダウは10000、S&P500は1175、ナスダックは2000。」 （金曜の終値： ダウ 11346.51、 S&P500 1278.38 ナスダック 2315.63） 予想したのは、ルイーズ・ヤマダ氏（ルイーズ・ヤマダ・テクニカル・リサーチ・アドバイザーズ）だ。 先ず質問しよう。ルイーズ・ヤマダ氏はどちらでしょうか？ 正解は右側。左の東洋系の顔をした女性は、CNBCテレビの人。 ヤマダ氏は、テクニカル・アナリストだから、チャートや指標を使ってマーケットを分析し、一株利益、売上などといったことは気にしない。 S&P500が、1175に行くというのは、既に多くのトレーダーに受け入れられている。理由は、下の月足チャートを見てほしい。 入れてあるのは、2002年の安値と2007年の高値を結んで引いた、フィボナッチの値戻しレベル（リトレースメント）だ。A、B、Cは最も頻繁に利用されているレベルになり、上から38.2％、50％（半値戻し）、そして61.8％の順番になる。現在、S&P500がテストしているのは38.2％のリトレースメント・レベルであり、ヤマダ氏が言っている1175は、Bの半値戻しレベルと一致する。 ナスダック （月足） 予想されている2000は50％の値戻しレベルだ。 ヤマダ氏のインタビューは下記で見ることができる。 （英語のヒアリングに挑戦してください。） http://www.cnbc.com/id/15840232?video=780265054 ユニークなフィボナッチの使い方は、「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」を参考にしてください。 http://www.tradersshop.com/bin/showprod?a=7315&c=2011062900007 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
3％を超える木曜の下げは、さすがに投資家たちにこたえた。この大幅下落から、私たちは何を学ぶことができるだろうか？ジム・クレーマー氏（マッド・マネー）が、いくつかの点をあげているので、先ずそれから見てみよう。 「航空会社は、新しい飛行機を購入できるような状態ではないから、投資家は航空機を製造するボーイング（BA)、そして飛行機の部品会社ハネウェル（HON)を売り払った。 同様に、将来的に資金のやり繰りに困りそうなゼネラルモーターズ（GM)が売られ、自動車部品のジョンソン・コントロールズ（JCI)もいっしょに売られた。 オラクル（ORCL)は、低迷する金融機関に技術を提供しているということで売られ、好決算結果であったにもかかわらず、リサーチ・イン・モーション（RIMM)は売り叩かれてしまった。こんな状況では、テクノロジー銘柄は買えない。」 なるほど、飛行機、自動車、テクノロジーが駄目なら、何を狙ったら良いのだろうか？不況に耐えることができ、供給不足しているものを提供できる会社、ということでチェサピーク・エネルギー（CHK)、シュルンベルジェ（SLB)、ハインツ（HNZ)の三銘柄をクレーマー氏は候補に挙げている。 前労働省長官、ロバート・ライク氏は、木曜の大幅下落について、こうブログで書いている。 この大きな下げ方に驚いた、と言う人たちがいるが、そんなことを言う人がいることに私は驚いた。下げの第1原因は、史上初めてオイルが1バレル140ドルを突破したこと。第2の理由は、昨日の会議で連銀が金利を引き下げなかったためだ。そして、米国自動車セクターの崩壊。もう一つは、更に予想される大手金融機関の評価損計上だ。 金利を引き上げなかったから株が下がった、と説明する人もいるが、それは間違っている。現在、アメリカや海外の投資家が最も心配していることは不景気だ。 しかし、そんなことよりも問題なのは、米国消費者が限界に来ていることだ。高騰する食品とエネルギー価格。それに相変わらず住宅価格が下がり続けているから、消費者は住宅ローンを借り換えて現金を手に入れることができない。こんな状況では、たとえ企業の海外での売上が好調でも、収益が下がることは目に見えている。 これを読む限り、ライク氏はインフレをさほど気にしていない。本当に、インフレの心配をする必要は無いのだろうか？ライク氏の回答はこうだ。 単に食品やエネルギー価格が上がっただけでは、インフレ率が加速することは無い。インフレが悪化するのは、生産量が向上していないのに労働賃金が上がり続け、企業が製品を何度も値上げするためだ。今日のアメリカに、それはあてはまらない。給与が上がらないだけでなく、現在のアメリカは失業率が上昇している。この状態では、企業が製品の値上げを何度もすることはありえない。 （情報源： http://robertreich.blogspot.com/ http://www.thestreet.com/story/10423360/1/cramers-mad-money-recap-june-26.html） ジム・クレーマー氏 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
単なる売り推奨ではなく、シティバンクでお馴染みのシティ・グループ（C）が、ゴールドマン・サックスのConviction Sell Listに載せられた。Convictionには、信念、確信、説得、有罪判決、という意味があるから、シティ・グループは超お勧めの売り候補銘柄リストに仲間入りしたわけだ。 （水曜、ボーイング（BA)がConviction Sell Listに加えられ、株価は7％近い大幅な下げとなった。） 問題はタイミングだ。シティ・グループの週足チャートを見てみよう。 切り下がる高値（赤）、そして切り下がる安値（青）。言うまでもなく、ダウントレンドの定義だ。これだけ、下げ基調が明確な今日、ここでConviction Sell List入り、と言われても何か白けてしまう。 それでは、2本の移動平均線を入れてみよう。 青は20週、そして赤が40週の単純移動平均線だ。かなり前から、両方とも下降が顕著になり、ハッキリとダウントレンドが示されている。 結論は、このスタン・ウエンスタイン氏の言葉に尽きると思う。 「チャートを見ることは、数千の決算報告や業績予想を見る以上の価値がある。」 （情報源： http://www.businessweek.com/investor/content/jun2008/pi20080626_128966.htm?campaign_id=yhoo) 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
ここはサポートレベルだから、少しグーグルを買ってみよう、と動き出した人もいることだろう。下の日足チャート（大引けまで約2時間）で分かるように、たしかに今回も、540ドル付近に走るサポートラインのテストに成功したようだ。 グーグルの提供しているサービスの一つ、グーグル・マップを、皆さんもお使いになったことがあると思う。 http://maps.google.co.jp/maps http://maps.google.com/maps 日本なら「乗換案内」、そしてカーナビを利用する人が少ないアメリカでは、「道案内」が役立つのだが、ビックリしてしまったのが、この道案内だ。（友人から、この話を聞いたときはウソだと思ったが、試してみたら本当だった。） これは、カリフォルニア州のロサンゼルスから、オーストラリアのシドニーまでの道順を尋ねたものだ。 そして、下が回答だ。 （全部で20あるが、6番までを切り取った） 走行距離は9047マイル（約14475キロ）、合計運転時間は41日と12時間。 1、トム・ブラッドレー通りを北西、南ブロードウエイ方面へ向かう。 信じられないの一言に尽きる。詳しくはココをクリックしてほしい。 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
信じられないの一言に尽きる。詳しくはココをクリックしてほしい。
古い論争が、フィリックス・サーモン氏のコラムで、にわかに活気を取り戻した。どちら側にも、熱狂的な支持者がいるから、冷静さを失って感情的になってしまう人たちも多い。先ず、問題になったコラムを引用してみよう。 「買われ過ぎ、売られ過ぎ、モメンタム、支持線、抵抗線、といった言葉を聞くことがあるが、それらはゴミ屑のようなものだ。そもそも、そういうことを言う人自身、何も分かっていない。そんな話は完全に無視だ。」 とまあこういう書き方だから、本音というより、論議を引き起こすことを目的に執筆された可能性がある。インターネットが便利なのは、コラムの直ぐ下に、読者からの感想が読めることだ。いくつかの書き込みを見てみよう。 ・テクニカル分析を、完全に無視するのは間違いだと思う。過去、投資家たちはどこで買い、どこで売ったのか、そしていくつかのパターンを習得することは、値動きの予測にある程度役立つ。 Davidさん ・支持線、抵抗線という現象は、こんなところにも見ることができる。 このチャートは、カリフォルニア州オレンジ郡の、レギュラー・ガソリンの平均価格を表している。見てのとおり、4ドル60セントがレジスタンスだ。もちろん、数カ月前には、チャートを見ただけでは4ドル60セントがレジスタンスになることは、予測できなかったことだろう。 odographさん ・ほとんどの人たちは、時間をかけて、マーケットを分析することを怠っている。個人投資家として大切なことは、必要な知識を身に付けて、何が本当に役立つかを見極めることのできる眼を持つことだ。 gmlernerさん ・テクニカル分析は単なる道具にすぎない。良い結果を得たいなら、先ず、道具の使い方を学ぶべきだ。 Jacksonさん テクニカル分析の利点として、バリー・リットホルツ氏（リットホルツ・リサーチ）は、次の6点を挙げている。 1、統計に基いた投資を可能にする。 2、ブルマーケット、ベアマーケットの判別が簡単にできる。 3、トレンド分析をすることで、間違ったセクターに投資することを防ぐことができる。 4、リスク／リワード比を簡単に計算できる。 5、機関投資家の動きを追うことができる。 6、比較的短時間で、投資に適した銘柄を選ぶことができる。 テクニカル分析というと、チャート分析のことだ、と思っている人もいるが、テクニカル分析には少なくとも4つの分野がある。これについては、後ほど書きたいと思う。 （情報源： http://www.portfolio.com/views/blogs/market-movers/2008/06/23/adventures-in-technical-analysis-jim-cramer-edition http://bigpicture.typepad.com/comments/2008/06/lets-get-techni.html） 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
原油価格は、1バレル65ドルに下落する可能性がある、というニュース速報が目にとまった。現在の原油価格は136ドル40セント。高騰が続いていただけに、10％、20％の下げがあっても不思議ではないが、65ドルというのは、あまりにも大袈裟な予想ではないだろうか？ 記事を読み進むと、これは予想ではなく、アナリストの議会での証言だった。マイケル・マスターズ氏（マスターズ・キャピタル・マネージメント）は、こう述べている。 「もし議会が、エネルギー先物市場での投機を規制する法案を通過させれば、30日以内に、小売ガソリン価格は現在の半額に相当する、1ガロン2ドル程度まで下がるだろう。同様に、現在135ドル近辺で取引されている原油も、1バレル65ドルから75ドルに下がることだろう。」 ガソリン高は、今日の米国消費者を大きく悩ませているだけに、政治家も無視することができなくなった。現に先日、カリフォルニア州選出の下院議員、マキシーン・ウォーターズ氏（民主党）は、石油会社を国有化するべきだと議会で発言して、論議を巻き起こしている。（注：論争を引き起こした一番の原因は、民主主義、資本主義の理念を掲げる米国の政治家が、国営化という信じられない言葉を使ったことにある。） この発言に関して、マイク・シュミット氏（hedgefolios.com）は、こんな感想を書いている。 「国有化する、という言葉を聞いて、笑っている他の議員たちの姿が見えたが、私には笑うことができなかった。困ったことがあると、何でも政府に解決させようとする、社会主義的な人たちが増える今日だが、石油会社の国営化は危険なアイディアだ。 数年ほど前、ベネズエラは石油会社を国営化し、石油の在庫量は米国の在庫量を抜いた。ベネズエラに限らず、石油の在庫量が多い国に共通して言えることは、石油会社が国営化されていることだ。 しかし、マキシーン・ウォーターズ氏、そして氏の意見に賛成する人たちは、肝心な事実を忘れている。これらの大産油国は、石油会社を既に国営化しているにもかかわらず、今日の原油急騰を避けることはできなかった。ただでさえ石油の在庫量が少ないアメリカが、石油会社を国営化しても、これは世界の石油供給量に大した変化を与えることは無い。 ウォーターズ氏は、アメリカの3大石油会社を目の敵にしているようだが、それら3社を国有しても原油の値下がりを約束することは無理だ。石油業界には採掘業者、精油業者、パイプライン業者、それに多くの独立系企業も存在する。ウォーターズ氏は、それらの会社も国営化するつもりだろうか？」 マキシーン・ウォーターズ氏 （情報源： http://www.marketwatch.com/News/Story/Story.aspx?guid={D3EC8E90-A28A-40D2-9687-DBE0518F6D48}&siteid=mktw http://seekingalpha.com/article/80647-nationalizing-oil-well-intentioned-but-wrong) 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
原油チャートに走る200日移動平均線は、100ドルを超えて、100ドル67セントになった、とジョセフ・ラザロ氏（WallStreetItalia.com）が、金曜のコラムで書いていた。ご存知のように、200日移動平均線は、長期トレンドを見る一方法として、多くの投資家やトレーダーに利用されている。 ここで思い出したのが、maoxian.comに掲載された、7つの原油チャートだ。さっそく見てみよう。 http://maoxian.com/archive/lesson-in-trend-trading-crude-oil/ 週足 アップトレンド 日足 矢印で示された押し目が買いチャンス。 去年の11月からの週足 日足 長期チャート（長いタイムフレーム）と、短期チャート（短いタイムフレーム）の関係を、正しく理解することが大切だ。 週足 強いトレンドの中で、一時的な弱さを見せた時が買い。 （6枚目と7枚目は繰り返しになる。） 少なくとも、二つのタイムフレームを監視して、トレンドに沿ったトレードをしよう。 （情報源： http://maoxian.com/archive/lesson-in-trend-trading-crude-oil/） 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
全米退職者協会（AARP）の調べによると、65歳以上の人たちによる自己破産申告が、どの世代よりも著しく増加している。下記は、年齢別に見た、1991年から2007年までの、自己破産申告状況だ。 一番上は、18歳から24歳の人たちによる自己破産申告を示し、64.1％の減少となっている。しかし、AARPが指摘するように65歳以上の年齢層、実際には55歳以上の人たちによる自己破産は異常な状態だ。 見ての通り、18歳から54歳は全ての年代層がマイナスなのに、55歳以上は全ての年齢層がプラスになっている。全体（Total filings）ではマイナス29.2％だから、きびしい退職後の生活状況を察することができる。 ジョージ・ガバラバジ氏（AARP、全米退職者協会）は、高齢者による自己破産が目立って増えている原因の一つは、医療費が高騰し自己負担額が大幅に上昇したためだと言う。 ハーバード大学教授、エリザベス・ウォーレン氏は、こう語っている。 「十分と思われる資産を蓄え退職した人たちが、今日、膨大な借金を抱えています。一昔前なら、引退者たちは経済的に安定していましたが、最近の食品、医薬品の大きな値上がりで、社会保障給付金は今までのような助けになりません。」 極端な言い方をすれば、20代、30代での破産は、人生の良い勉強になる。しかし、65歳以上ともなれば、状況は完全に違う。スーザン・ラインハート氏（AARP）の言葉を引用しよう。 「どんなに経済的に苦しいと言われても、高齢者を雇う会社はありません。それに、人生をやり直す肝心な時間が、高齢者には無いのです。」 （参考にしたサイト： http://www.usatoday.com/money/perfi/retirement/2008-06-16-bankruptcy-seniors_N.htm） 株の話、経済の話、何の話だろう？ http://kabukeizainani.blogspot.com/
万引きの増加が、USA TODAYの経済欄トップ記事だ。物価高が顕著になった今日のアメリカ、しかし、給料の方はサッパリ上がらない。困り果てた消費者は、スーパーマーケットで、今夜の食べ物を万引きしている、というどうにもやりきれない報道だ。 そういえば、なぜ今日のアメリカ人は、こうも不満だらけなのだろうか、という質問に対して、バリー・リットホルツ氏（リットホルツ・リサーチ）は、こんな回答をしている。 ・インフレ率は、消費者の収入成長率を大きく上回り、そのため消費者の生活水準が下がっている。現に、米国近代史上、ここまで極端に生活水準が下がったのは初めてだ。 ・物価の上昇が著しいのは、食品やエネルギーだけに限られず、医療費や教育費は毎年10％から15％の割合で上昇している。更に、住宅価格が下げ続けているにもかかわらず、固定資産税を引き上げる地方政府が増えている。 （CNNは、ガソリン高で、あなたの生活は、どう変わりましたか、というアンケートを取っている。） http://kabukeizainani.blogspot.com/2008/06/blog-post_9595.html ・米国の貯蓄率が、大恐慌以来、初めてマイナスに陥った。もちろん、だからと言って、アメリカが大恐慌に襲われる、と結論することは当然できないが、喜べる現象ではない。 万引き増加の記事には、読者から多くのコメントが寄せられている。 「車や高価な物が盗まれている、という報道ではなく、盗まれているのは食品だ。人々にはプライドがある。しかし、今日のアメリカは、人々はプライドを捨てて、スーパーマーケットから食べ物を万引きしているのだ。」 always_perplexedさん 「問題を解決するのは簡単なことだと思う。真の資本主義を、アメリカに復活させれば良いのだ。現代の米国教育システムは、企業や政府のために働く人材を育てる機関であり、肝心な起業精神を教えることを忘れている。そのため、今日のアメリカ人は、誰かに頼らないと生きていけない人間になってしまった。」 29489797さん 「景気が低迷する今日、万引きが増加している？当たり前だ。こんな記事はニュースではない。」 sparkykidさん 「たとえ、どんな理由があっても、盗みを正当化することはできない。教会などでは、困っている人たちに食品を用意しているから、そのような団体から助けを得るべきだと思う。」 Princess of Marsさん 「食べ物を万引きする人たちに同情する必要があるのだろうか？」 kimwilsonihbさん 「困り果て、絶望的になった人たちは、ついに食べ物を万引きする世の中になってしまった。しかし同時に、不正な手段で国から生活保護手当を受け取っている人たちは、毎日のうのうと肉を食べている。」 khefer1さん （参考にしたサイト： http://www.usatoday.com/money/industries/retail/2008-06-18-shoplifting_N.htm http://seekingalpha.com/article/81993-are-consumers-too-gloomy-or-is-the-data-that-bad?source=headline1)
2007年、米国消費者は2006年を12％上回る、168億ドルに相当するボトル入りの水を買った。しかし、業界誌Beverage Digestによれば、この上昇率は最近18年間で最も低い伸びだ。テキサスに在住する、へザー・ケネディーさんは、こう語っている。 「健康的、それに水道の水より安全、と思っていましたが、それは事実ではありませんでした。ボトル入りの水は、お金の無駄使いのような気がします。」 コカコーラ・エンタープライズは、先日、低迷する景気を理由に、ボトル入り水の売上予想を下方修正したが、ウィリアム・ペコリエロ氏（モルガン・スタンレー）は、こう述べている。 「ビタミン・ドリンクや、フルーツの味付けをした水の人気が上がり、消費者たちは単なる水を買わなくなってきました。それに、環境問題も、ボトル入り水の売上に悪影響になりました。ボトルを作るには原油が必要になり、飲み終わった後の空ボトルは、環境汚染につながります。それに、もともとタダの水に、金を払うのもバカらしく感じられるようになったようです。」 アメリカには、The Tappening Projectという、水道の水を飲み水として促進させ、環境に貢献しようというグループがある。11月以来、水道の水を入れるボトル（ステンレス製）は既に20万以上売れ、実際にこれを使っているリンダ・シフマンさんは、こう語っている。 「一つ14ドル50セントで、ステンレス製のボトルを二つ買いました。退職してから、あれこれと節約をしていますが、ボトル入りの水はお金の無駄になるだけでなく環境汚染の原因にもなっています。もう二度と、ボトル入りの水は買いません。」 こんな状況だから、クロロックス社の浄水装置がよく売れている。発表によれば、5月の売上は、二桁の上昇率だ。マサチューセッツに住む、ロビン・イェーガーさんは、こんなことを言う。 「飲み水は水道の水ですが、そのまま飲むのではなくて、浄水した水を飲んでいます。子どもたちは、浄水していない水は、まずくて飲めないと言っています。」 マリオット・インターナショナル本社では、3500人の社員に水を入れるボトルを配り、各階に浄水装置を設置した。シカゴでは、1月からボトル入りの水に5セントの課税を開始した。そして、サンフランシスコの市役所もマリオットのように、ボトル入りの水をやめて浄水器の設置だ。 ステンレス製のボトル （参考にしたサイト： http://www.usatoday.com/money/industries/food/2008-06-17-tap-bottled-water_N.htm?loc=interstitialskip） トレード成功のヒント http://www.tradersshop.com/bin/showprod?a=7975&c=2011062900007 http://kabukeizainani.blogspot.com/
maoxian.comに、こんなことが書かれていた。 「15分足、週足、日足、どれもダウントレンドだ。しかし、中国には株指数の先物が無いから、このドラマチックな下げ相場で空売ることができない。」そして、このチャートが載せられていた。 トレンドを把握するために、多くのトレーダーに利用されているのがトレンドラインだ。そこで、グーグルへアクセスして、「トレンドライン」で検索してみた。 目についたのは、「トレンドラインに身を任せて」、というブログだ。6月10日の書き込みは、「老後、老後って」と題して、こう書かれている。 今日はボーナス支給日でした。ついでに児童手当の振込もあり、配当金も徐々に集まってきているため、何かを買いたい衝動に駆られています（笑）。 買うなら、J-REITか海外株（中国？）で予定しています。 トレンドで思い出したが、グーグルには、「Google Trends」というものがある。 http://www.google.com/trends トレンドには傾向、動向、それに流行などといった意味があるが、さっそくGoogle Trendsを使って、「trendline」で検索してみた。 こういう結果が出てきた。（データは2004年から2008年現在まで） 地域別に見ると、trendline（トレンドライン）が最も検索された場所は南アフリカだ。 市別で見るとベルリン（ドイツ）が1位。トップ5中、4つがドイツの市だ。 言語別なら、ドイツ語でトレンドラインが最も頻繁に検索されている。 物価高の今日、次はインフレ（inflation）で検索してみた。 地域別では1位が南アフリカ、そしてシンガポール、インドの順番だ。 市別では、ムンバイ（インド）で最もインフレという言葉が検索されている。 言語別で見ると、インフレは英語で最も頻繁に検索されている。 （参考にしたサイト： http://maoxian.com/archive/the-unshortable-cascade/ http://trendline.blog65.fc2.com/ http://www.google.com/trends) トレード成功のヒント http://www.tradersshop.com/bin/showprod?a=7975&c=2011062900007 http://kabukeizainani.blogspot.com/
9時少し前、原油は1バレル139ドルを突破して、高値を更新した。昨夜、サウジアラビアが原油を増産する、というニュースが報道されていただけに、弱めの寄付きを期待する人たちが多かった。フィル・フリン氏（アラロン・トレーディング）は、こう語っている。 「今朝の原油価格の上げ方は普通ではない。たしかに、ドルがユーロに対して安くなっているが、投機家たちは、このドル安ニュースに、あまりにも反応しすぎている。」 ドル安以外にも、北海の油田での一時的なトラブルを伝えるニュースが買い材料になったようだが、ダリン・ニューソム氏（DTN）によれば、買っているのは個人投機家たちだという。 サウジアラビアの原油増産に関して、ジェームズ・ウィリアムズ氏（WTRGエコノミクス）は、こんな意見を述べている。 「一日あたり20万バレルを増産するだけでは、原油市場を動かすことはできない。急騰する原油価格を抑えるために、サウジアラビアは、もう50万バレル増産を発表し、先物市場に介入して原油を大量に空売ることができる。」 ご存知のように、原油高のお陰で、航空チケット料金が上がっている。しかし、こんな状況でも、探せばまだ割安な航空券はある、とジョージ・ホビカ氏（airfarewatchdog.com）は言う。割安チケットを見つける方法として、ホビカ氏は、次の5項目を挙げている。 1、高い月曜と金曜を避けて、旅客数の減る、火曜と水曜を選ぶこと。 2、航空券が比較的安いのは秋だ。春、夏、冬は観光客が増え、航空料金も高くなる。 3、夏に旅行を計画しているなら、夏に人気の無い場所を選ぶこと。例えば、コロラドのスキー・リゾートへ夏出かける。 4、航空券の値段は、一日に三回変わり、朝が一番安い。 5、旅行代理店の企画する、パック旅行を利用する。ホテルや食事も付き、かなり安く旅行できる可能性が高い。もちろん、パック旅行だからといって、皆といっしょに行動する必要は無い。 （参考にしたサイト： http://money.cnn.com/2008/06/16/markets/oil/index.htm?postversion=2008061612 http://money.cnn.com/2008/06/16/pf/cheap_tickets/index.htm?postversion=2008061612 http://www.marketwatch.com/news/story/oil-nears-140-set-fresh/story.aspx?guid=%7B37CBFC51%2DFAEC%2D47BD%2D97AC%2D2D020D236CFB%7D) http://kabukeizainani.blogspot.com/
ビジネス・コンサルタント、ハワード・ダビドウィッツ氏は、米国消費者の金の使い方に、顕著な変化が見られるようになったと言う。景気が低迷する今日、衝動的な買い物が大幅に減り、消費者たちは本当に必要な物だけを買うようになった。それでは、実際に金の使い方は、どう変わったのだろうか？ ・ガソリン高になり、小型トラックやスポーツ用多目的車が避けられ、ハイブリッド車やスクーターの売上が上がっている。（週末、CNNは、まるでトヨタのハイブリッド車を宣伝するような記事を発表している。） ・デパートの人気は更に下がり、ウォルマートのような、安売り専門店の売上が上昇している。 ・冴えない営業状態が続いていた裁縫用品の店、Jo-Ann Fabrics（JAS)は、予想を上回る第1四半期の決算を発表した。同様に、手芸工芸用品の店、Michael'sの売上も上向きになった。これが意味するのは、基本的な生活姿勢が見直され、休暇に外出する人が減っているということだ。 ・野菜、肉、果物の値段が大幅に上がり、スーパーマーケットでは、まだあまり値上がりが顕著でない冷凍食品や缶入り食品の売上が上昇している。 ・医者に行く回数が減り、ドラッグストアでは、風邪薬などの売上が上がっている。たとえば2007年、体温計の売上は8.3％の上昇を記録した。 トム・ブリスチョック氏（IRIコンサンルティング）は、こんなことを指摘している。 収入別に見てみると、現在の米国消費者には、このような事が言える。 ・年収5万ドル未満の人たちは、ステーキを買えなくなり、選ぶのはホットドックになった。 ・年収が5万ドルから10万ドルまでの人たちは、買い物が慎重になり、同じ肉でも値段を見て、とにかく安い方を買う。 ・10万ドルを超える年収がある人たちは、買う前に、こんな質問をするようになった。「100ドルのワインを、本当に買う必要があるだろうか？40ドルのワインでも同じではないだろうか？」 （参考にしたサイト： http://money.cnn.com/galleries/2008/pf/0806/gallery.inflation_beaters.moneymag/3.html http://www.marketwatch.com/news/story/americans-enter-new-cycle-tough/story.aspx?guid=%7B2AD5D9FF%2D408C%2D443E%2DB295%2DF154C2DF194E%7D) http://kabukeizainani.blogspot.com/
「今朝のニュースが示しているのは、状況は悪化していない、ということです」、とフェデレーテッド・インベスターズのリンダ・ジュッセル氏は言う。何故、そんな結論を出したのだろうか？ 今朝（金曜）、二つの経済指標が発表された。 消費者物価指数（5月分）は、予想された＋0.5％を上回る、＋0.6％という最近6カ月間で一番の上昇となった。12カ月間で見ると、＋4.2％というアナリストの予想を超える数値となり、これは1月以来の高水準だ。 そして、6月分のミシガン大学消費者信頼感指数は、予想された59.5に満たない56.7という結果になり、ほぼ30年ぶりの低レベルに陥った。インフレが悪化するにもかかわらず、肝心な給料はなかなか上がらず、インフレ率を考慮すると、5月分の個人所得は1.2％減だった。 繰り返しになるが、こんな報道にもかかわらず、リンダ・ジュッセル氏は、どうして「今朝のニュースが示しているのは、状況は悪化していない、ということです」、などと言ったのだろうか？氏は、こう説明している。 「今朝の数値を見る限り、投資家たちは、インフレ状況が好転している、と思うことはないでしょう。しかし、今朝の数値からは、アメリカが悪性のインフレに襲われる、と結論することはできませんから、連銀が短期金利を引き上げる心配はありません。」 なるほど、しかしジュッセル氏も、これを見たら考えを変えるのではないだろうか。下は、ジム・ジューバック氏（MSNマネー）のコラムからだが、アジアの国別に見たインフレ率だ。 中国 7.7％、インド 8.2％、何と言っても25.0％のベトナムが目立つ。ジューバック氏の話を要約してみよう。 「サブプライム問題が完全に片付かない今日、アジアの悪性インフレは、世界経済に大きな悪影響になりそうだ。アメリカの歴史を振り返ると、悪性インフレに対抗する方法として、連銀は金利をインフレ率以上に引き上げた。 例を挙げれば、1979年、米国のインフレ率は13.3％あり、金利引き上げ政策のお陰で、人々は銀行から金を借りる場合、20％以上の利子を払わなくてはならなかった。当然、米国は不景気に陥った。 問題は、深刻なインフレ状態にあるにもかかわらず、アジアの国々の金利（日本は除く）はインフレ率以下であり、これはインフレ問題を更に悪化させることになるだろう。 もちろん、インフレ抑制のために、アジアの国家は金利引き上げ政策に転じるから経済成長は低下し、当然の結果として世界経済も冷え込むことだろう。」 ジム・ジューバック氏 （参考にしたサイト： http://www.usatoday.com/money/economy/2008-06-13-consumer-prices_N.htm http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/JubaksJournal/InflationFromAsiaTheNextCrisis.aspx?page=1 http://biz.yahoo.com/ap/080613/wall_street.html) http://kabukeizainani.blogspot.com/
インフレ問題が手に負えなくなる前に、連銀は金利を引き上げるべきだ、というのがチャールズ・プロッサー氏（フィラデルフィア連銀総裁）の発言だ。氏は、連邦公開市場委員会の一員でもあり、最近2回の金利引下げには反対していた。 もちろん、現時点において金利引き上げを提唱する人は少なく、多くのマーケット関係者は、ここでの利上げは、ただでさえ弱い米国経済に大きな悪影響になるという見方をしている。 人気番組「マッド・マネー」を担当するジム・クレーマー氏は、火曜の番組でこう述べている。 「連銀はインフレ問題を優先させるのではなく、危機に瀕する米国住宅市場に、もっと積極的に取り組むべきだ。去年を思い出してほしい。金融市場、それに住宅市場は大きな問題に直面していたのに、バーナンキ議長はインフレをあまりにも気にしすぎて、これらの業界は5000億ドル近い損をだしてしまった。正に今日、バーナンキ氏は、同じ間違いを繰り返そうとしている。」 プロッサー氏の発言に対する掲示板の書き込みを見てみよう。 「連銀には、プロッサー氏のように、インフレ問題に真剣に取り組んでくれる人が、もっと必要だと思う。」 SuperMarioさん 「バーナンキ氏を首にして、プロッサー氏を連銀の議長にするべきだ。バーナンキ氏は、積極的に金利を引き下げて金融機関を助けたが、それは米国消費者に本当に必要なものではない。私たちが欲しいのは、安定したガソリン価格と食品価格だ。」 ValueInvestor1さん 「ここで金利を上げたら、金融市場と住宅市場が破壊されてしまう。」 FLVtaxman さん 「今、金利を引き上げたら、たしかに住宅市場は大変なことになると思う。しかし、そうすることで、住宅市場の底打ちを早めることができるのではないだろうか？」 bjonssonさん 「博士号を持っていなくても、今日のアメリカがインフレに襲われていることは、誰でも知っていることだ。それなのに連銀は、、、」 allthemoneyさん 「私には借金は無いから、金利引き上げには賛成だ。とにかく現状では、預金の利息が低すぎる。」 Knipftyさん 「インフレを解決するのは簡単だ。先ず、ガソリンを節約するために車を運転しないこと。それから、光熱費を節約するために暖房冷房は使わないこと。最後に、食費を節約するために食品を買わないこと。」 tburcherさん チャールズ・プロッサー氏 （参考にしたサイト： http://www.marketwatch.com/news/story/plosser-calls-quick-rate-hike/story.aspx?guid=%7B4B8C9BD5-FDBD-4630-BA4D-B301C3B460FD%7D http://www.thestreet.com/story/10420740/1/cramers-mad-money-recap-putting-housing-ahead-of-inflation.html) http://kabukeizainani.blogspot.com/
最近4週間で、石油の供給量が2400万バレル近く減ったというニュースで、先物市場では原油が4.8％も上がっている。これで、またガソリンが高くなりそうだが、ジョン・パーソン氏（ナショナル・フューチャーズ・アドバイザリー・サービス）はこう述べている。 「相変わらず、米国、海外での原油需要は極めて高く、それに消費者は真剣にエネルギー節約を考えていない。これでは石油在庫量を増やすことは無理だ。」 クリントン政権時代、労働省長官を務めたロバート・ライク氏は、高くなったガソリンについて、四つの点を挙げている。 1、新興国、特に中国とインドでの原油需要が大幅に増え、これが最近6年間、原油価格が上昇し続けている大きな原因だ。 2、ドル安 ドルが下がる度に、米国の貿易赤字は増大し、原油だけに限らず海外からの輸入製品価格が高くなる。今年1月からの原油価格上昇は、50％の責任がドル安にあると思う。 3、海外の投資家だけでなく、米国の投資家も、米国経済の先行きを心配している。予想以上に、米国経済が悪くなった場合に備えての投資として、投資家たちは原油を選んだ。その結果、先物市場での原油投機が過熱状態になり、この異常な投機が、ここ数週間での原油値上がり最大の原因だと思う。 4、原油生産量増加を拒むOPEC。 そして、ライク氏は、こう結論している。 「米国の不景気、ヨーロッパ経済成長の減速を考え合わせると、原油は1バレル125ドルほどまで下げると思う。しかし、そこで投機家が積極的に買い始め、原油価格は135ドルあたりまで回復することだろう。ウォール街からは、原油は7月までに150ドルに達するという予想が出されているが、それは投機熱を高めることを目的に発表されたことだと思う。 どちらにしても、安いエネルギー時代は終わった。ガソリンは、1ガロン3ドル50セントくらいまで下がることもあるかもしれないが、まだスポーツ用多目的車（SUV)に乗っているなら、燃費の良い車に買い換えるべきだろう。それから、もし家の増築を計画しているなら、そんなことに金を使わないで、先ず厳しい気候に耐えることを考えてみよう。」 ロバート・ライク氏 （参考にしたサイト： http://www.marketwatch.com/news/story/crude-futures-climb-much-4/story.aspx?guid=%7BC559D4C8%2D142F%2D4EDC%2DA925%2DB52C4528696D%7D http://robertreich.blogspot.com/) http://kabukeizainani.blogspot.com/
ボブ・ファーレル氏は1973年、1974年の厳しい下げ相場、1987年の暴落、そして1990年代後半のインターネット株バブルを、最前線で目撃したマーケットのベテランだ。早速、氏が語る、マーケットに存在する10の法則からいくつか見てみよう。 ・全ての専門家の言うことが同じなら、それとは正反対な結果が待っている。 S&P社のストバール氏は、同様なことを、こう言い換えている。「皆が皆強気なら、まだ買っていない人は、どれくらい残っているだろうか？皆が皆弱気なら、まだ売っていない人は、どれくらい残っているだろうか？」 ・マーケットが本当に強いなら、幅広く多くのセクターが買われ、逆に弱いマーケットでは、ごく限られた優良銘柄だけが買われる。 1970年代が始まったころ、「Nifty 50」と呼ばれる、ニューヨーク証券取引所に上場された人気大型銘柄があった。他の銘柄は無視され、この50銘柄だけに資金が集中したため、株価は超割高レベルまで買われた。もちろん、最終的には大きな下げが待っていた。 ・大衆は、天井で最も積極的に買い、大底で買うことはない。 テレビ、新聞、雑誌でも分かるように、マスコミも天井で超強気になり、大底で超弱気になる傾向がある。投資心理を把握する一方法として、多くの投資家たちは、プット／コール・レシオ（プットオプションの出来高をコールオプションの出来高で割ったもの）を活用している。 プット／コール・レシオ（週足） 1を超える数値は弱気、そして1未満の数値は強気な投資心理を表している。注目したいのは、線を入れたが、この指数が極端なレベルに達した時だ。 S&P500指数に連動する、SPY（スパイダー）の週足チャートと比べてみよう。 1、2007年7月下旬、プット／コール・レシオが1.40を超えた時、マーケットは底を打っていた。 2、2007年10月、プット／コール・レシオが0.8を割った時、マーケットは天井だった。 3、2007年12月、プット／コール・レシオは0.8を大きく割り込み、ここもマーケットの天井だった。 4、2008年3月、プット／コール・レシオは1.4に達し、マーケットは底を打った。 （注：1.4と0.8は絶対的な数値ではなく、マーケット環境が変われば、この極端なプット／コール・レシオのレベルも変わる。） 逆指標として役立つプット／コール・レシオを、ぜひ株投資に利用してほしい。 （参考にしたサイト： http://www.marketwatch.com/news/story/ten-investing-rules-help-you/story.aspx?guid=%7BF2637112%2DC05D%2D492A%2D9661%2D4B0E662E133D%7D&dist=TNMostMailed) http://kabukeizainani.blogspot.com/
（asahi.comから ） 「経済産業省の北畑隆生事務次官は9日の記者会見で、原油高騰で途上国や国内の運輸や農漁業者が苦境に陥るなか、『投機筋など金融関係者は巨額の利益を得ている』と批判。『3週間前の会見では割り切れないと言ったが、今や怒りに近いものを感じる』と述べ、怒りの矛先を米系証券大手の投資行動に向けた。 ゴールドマン・サックスは5月、国際指標である米国産WTI原油の先物価格について、08年下半期の予測を1バレル107ドルから141ドルに上方修正。5日後、初めて130ドルを突破した。モルガン・スタンレーは今月5日発表のリポートで、7月上旬に150ドルまで上昇する可能性を示唆。6日の相場は140ドル近くまで急騰した。 北畑次官は、両社の行動を『投資して有利な情報を流している』と疑問視。『何でももうければいいというウォール街の資本主義の悪い面が出ている。経産省は基礎的な価格水準は60ドルと言い続けたい』と力説した。 」 http://www.asahi.com/business/update/0609/TKY200806090164.html?ref=rss 北畑次官に賛成する人も多いことだろう。ここで紹介したいのは、バリー・リットホルツ氏（リットホルツ・リサーチ）に送られた、ロブ・フレイム氏（読者）からのメールだ。 ご存知のように、投機家たちのお陰で、自分の持ち株や自宅の値段が上がることに不平を言う人はいない。しかし、もちろん異論の余地はあるが、最近の原油の急騰は投機家たちの責任であり、政府はこのような無責任な投機を取り締まるべきだ、という怒りに満ちた声が聞こえてくる。 深呼吸して冷静に考えてみよう。株式市場の歴史を振り返った場合、投機熱によって、異常なレベルまで買い煽られた株は、どんな結末が待っていただろうか？最終的には大きく売られて、妥当な水準まで下がったはずだ。住宅ブームにも同様なことが言える。住宅バブルで、物件は法外なレベルまで買われたが、結局バブルは弾けて、今日の住宅市場はスランプ状態だ。 単なる投機熱で価格が上昇しているなら、遅かれ早かれ、必ず価格の修正がやって来る。しかし、価格の上昇が単なる投機熱ではなく、商品の需給バランスなどのファンダメンタル的な要素が原因なら、価格上昇を投機家の責任にするべきではない。 今日の原油高が、単なる投機の結果なら、原油価格が下がるのは時間の問題だ。原油高を投機家の責任にしてしまうのは簡単なことだが、そうすることで、肝心なファンダメンタル的要素を見落としてしまう。責任を投機家になすりつけるのではなく、油田の開発や、政府のエネルギー・ポリシーを再検討することが大切だ。 北畑隆生事務次官 （参考にしたサイト： http://bigpicture.typepad.com/comments/2008/06/on-speculators.html) http://kabukeizainani.blogspot.com/
先ず、証券株の動きを示す、証券セクター指数（XBD)の週足チャートを見てほしい。最も嫌われているセクターとあって、下降する20週指数平滑移動平均線が壁になり、明確なダウントレンドだ。（注：MACDのヒストグラムには、ダイバージェンスが起きている。） そして、下記がこの指数を構成する銘柄だ。 それでは本題に入ろう。 上記の銘柄だけを対象に、アナリストの売買推奨に従って投資したら、どんな結果になっただろうか？言い換えれば、買い推奨が出された時に買い、ホールドに格下げされた時点で手仕舞い、そして売り推奨が出されたら空売る、ということだ。 ブルームバーグが、先週金曜、投資結果を発表しているので、さっそく見てみよう。（調査期間は、2007年6月3日から、2008年6月3日まで。） Bestの表示で分かるように、これは、最も成績が良かった二人のアナリストだ。 （注： Analystはアナリスト名。 3 month、 6 month 、1 year は3カ月、6カ月、1年の成績をパーセンテージで表したもの。 # of 1-Year picksは、1年間に何回推奨したかの回数が示されている。） これは、成績の最も悪い5人のアナリストだ。調査期間中、証券セクター指数は38％の下落だから、上記5人は指数を上回る下げを記録したわけだ。（注：アナリストの平均はマイナス17％。） 誤解しないでほしいのは、アナリストの言うことは当てにならない、と結論したいわけではない。職業柄、アナリストたちは、今回のブルームバーグの調査のように、絶えず評価されている。もちろん、サラリーマンも会社側から仕事ぶりを評価されるわけだが、アナリストのように大衆の面前にさらされるようなことはない。 なぜブルームバーグは、わざわざ最も低迷する証券株を選んで、アナリストの調査をしたのだろうか？上記したように、調査期間中、証券セクター指数は38％の下げ、そしてアナリストの平均成績はマイナス17％だった。極論すれば、アナリストの言うとおりに投資していれば、損額はマーケットの下げ幅以下で済んだわけだから、アナリストの意見はとても重要だ、とも結論できる。 しかし、ブルームバーグのヘッドラインは「アナリスト、投資家の資金を17％失う」、というものだから、最初からアナリストを批判する姿勢が丸見えだ。もちろん、センセーショナルなタイトルでないと、読者にクリックしてもらえない、という事情もあると思うが、正直言って後味の悪い記事だった。 （参考にしたサイト： http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601087&sid=aTuI17bC.igE) http://kabukeizainani.blogspot.com/
変だ、どう考えてもおかしい、と今朝発表された雇用統計を疑問視する声が多い。報道したジャーナリストたちも、首をかしげていると思うが、記事を要約すると、5月、米国の失業率は大幅に上昇したが、雇用者数は思ったほど悪化しなかった、ということになる。 雇用統計発表直後の、荒れた為替市場の動きは、下記を参照してほしい。 http://kabukeizainani.blogspot.com/2008/06/blog-post_06.html 4月、5％だった失業率は、5月、5.5％に達し、1986年以来最高の月間上昇率になった。（アナリストは5.1％を予想していた。）非農業部門の雇用者数は、マイナス4万9000人となり、アナリストが予想していたマイナス6万人を下回った。 表現が過激なので直訳はしないが、人気ブログ、The Flyはこう書いている。 「政府の統計は、完全なデタラメだ。おまけに、今まで自分でついたウソも忘れている。たった4万9000人の人たちが職を失っただけで、どうして失業率が、5％から5.5％に跳ね上がるのだ？ウソも休み休み言ってほしい。どちらにしても、アメリカの雇用状況は、かなり悪くなっている。恐慌に襲われるかもしれない。」 モルガン・スタンレーのデービッド・グリーンロー氏は、こう述べている。 「おかしなことに、2008年に入ってから最初の4カ月間、雇用状況は悪化していたのに、失業率は変化することはなかった。そして今日、大幅な失業率の上昇が発表され、やっと現実に追いついたようだ。」 ジョセフ・ブルスエラス氏（メルク・インベストメント）は、こう語っている。 「今回、失業率が大きく上がった原因の一つは、20才から24才の人たちの失業率が、8.9％から10.4％に上昇したためだ。過去10年間を見てみると、この若い世代の人たちが、4月から5月にかけて、このような失業率上昇を記録したことは一度も無かった。通常この世代の人たちは、6月に職探しをするから、今回の失業率上昇は、うまく季節調整ができなかったということだろう。」 現に、政府（労働統計局）も、ブルスエラス氏と似た言い訳説明をしている。 「多くの人たち、特に若い世代の人たちが、夏に仕事を探す傾向があるから、4月から7月のデータを適切に季節調整することは難しい。5月の大幅失業率上昇は、単なる一時的な現象だと思われる。」 こんな書き込みがあった。 「おかしいな、失業率が上がった？新聞の求人欄には、あんなに広告があるじゃないか！」 mzjohnson2u さん （参考にしたサイト： http://www.ibankcoin.com/flyblog/index.php/2008/06/06/rofl-55/ http://blogs.wsj.com/economics/2008/06/06/economists-react-teen-angst-or-playing-catch-up-in-jobless-rate/ http://www.usatoday.com/money/economy/2008-06-06-may-employment-report_N.htm)
5月、ウォルマート（WMT)の売上は、アナリストが予想していた＋1.6％を大きく上回る、＋3.9％という好結果だった。ウォルマートは世界最大の小売業者として知られ、大幅安売りを武器にする、大手デパートの強敵だ。（注：＋3.9％には、ガソリンの販売は含まれていない。） 先月の好調な売上について、ほとんどのアナリストは、こう語っている。 「低迷する金融市場、それにスランプが続く住宅市場に加えて、ガソリンや食品の値段が上がり、消費者に大きな重荷となっている。こんな状況で、『お金を節約して、快適な生活をしよう！』、というウォルマートのスローガンが当たり、消費者は衣類や家庭製品だけでなく、食品などの日常必需品もウォルマートで購入する結果となった。」 経済の悪材料が、ウォルマートには好影響になったわけだが、この記事に対する米国読者たちの書き込みを見てみよう。 ・「高級レストラン、高級品を売る店、とにかく高級という名が付く店は苦しい状態だ。私たちの、生活水準低下を見るのは、全く面白いことではない。」 Mecheさん ・「ウォルマートが強い理由は、そこへ行くだけで、必要な物がほぼ全て安い値段で手に入るためだ。ガソリンが高い今日、消費者は、あちこちの店に足を運ぶことを好まない。」 Carloさん ・「インフレ、それに不景気が顕著になった今日、ウォルマートが好調なのは当然の結果だと思う。現に、ウォルマートで買い物をすることで、私たちはかなり節約することができる。」 Goldbrainさん ・「私もウォルマートで買い物をしている。もちろん、失業保険の世話になっている身分だから、他の店には行けない。」 Silver-Bugさん ・「ウォルマートで買い物をするのは、パスポート無しで中国へ行って買い物をするようなものだ。」 izwideshutさん ・「買い物は全てウォルマートです。メーシーズのようなデパートには行きません。最終的には、どこで買っても品物は古くなって壊れるのです。」 bello505さん ・「運動用として、妻が高いNu Balanceの靴を買ってくれたのですが、6カ月でダメになってしまいました。しかし、ウォルマートで買った20ドルの安い靴は、2年以上も持っています。ブランド商品を買うのは、本当に馬鹿げたことです。」 ASHKELONさん （ウォルマートの店員。ユニフォームの背中には、How may I help you?、という文字が見える。） （参考にしたサイト： http://www.marketwatch.com/news/story/wal-mart-benefits-downturn-sales-beat/story.aspx?guid=%7B445531BE%2DAA76%2D4599%2DA18C%2DC436855BD985%7D) http://kabukeizainani.blogspot.com/
高いガソリン代を払って遠出をするよりも、週末は家で本を読もうという方々のために、人気ブロガー、クリス・ぺルナ氏は、トレーダーたちに次の本を奨めている。 ・「規律とトレーダー 相場心理分析入門」 マーク・ダグラス著 目次から 第3章 マーケットはいつも正しい 第15章 値動きの心理 http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=9784775970805 ・「新版 魔術師たちの心理学――トレードで生計を立てる秘訣と心構え」 バン・K・タープ著 目次から 第4章 システム開発の手順 第6章 大局観に合ったトレーディング戦略 http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=9784775971000 ・「オニールの成長株発掘法」 ウィリアム・オニール著 目次から 第15章 チャート読解術を身に付け、より良い銘柄をより適切なタイミングで買う 第16章 ティッカー分析の技法――ニュースの影響 http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=9784939103339 ・「ピット・ブル」 マーティン・シュワルツ著 目次から ＊新米さん、やるのか、やらないのか？ ＊伝説の夜戦――買って、買って、買いまくれ 一日や週の初めに買われる傾向 http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=9784939103254 ・「テクニカル投資の基礎講座」 スタン・ウエンスタイン著 目次から 第2章 チャートを見ることは数千の業績見通しを見る以上の価値がある 第5章 例外的に強い銘柄を発掘する http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=9784775971031 スタン・ウエンスタイン氏 （参考にしたサイト： http://www.chrisperruna.com/） http://kabukeizainani.blogspot.com/
なかなか回復しない米国住宅市場、とうとうこんな広告が登場した。場所はカリフォルニア州のエスコンディード。馴染みの無い地名かもしれないが、サンディエゴ・ワイルド・アニマル・パークの近くだから、観光バスがよく通る小さな町だ。 （矢印のところがエスコンディード： 地図はグーグルから） それでは、広告を見てみよう。 （ http://latimesblogs.latimes.com/laland/2008/06/in-escondido-bu.html） 青で囲った部分を訳すとこうなる。 「Royal Viewの新築住宅を購入いただいたお客さんに、Cityscapeの新築住宅を無料で差し上げます。」 要するに、一件買えば二件目はタダだ。（注： 上記のバーゲンは5月31日で終わっているが、この不動産業者は、同様な破格物件をホームページで宣伝している。 http://www.michaelcrews.com/） ブルームバーグには、こんな記事があった。 http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601010&sid=a1qrqxe61SAI&refer=news 住宅市場のスランプを、明確に物語るバス・ツアーがある。場所はニューヨーク州ロングアイランド、参加費用は75ドル。ツアーの目的は、ロングアイランドの差し押さえとなった物件を、不動産投資家たちが見て歩く、というものだ。もちろん、内装の面で問題がある物件もあるが、言うまでもなく物件価格は極めて安い。 「一件買えば二件目はタダ」に戻ろう。読者が、こんな疑問を掲示板に書き込んでいる。 「Royal Viewの家は160万ドル（約1億6782万円）、そしてCityscapeの物件は40万ドル（約4195万円）だ。私は、たとえタダでも2件目の家は要らない。だから、不動産業者に、こう質問してみたいと思う。2件目の家は要りませんから、Royal Viewの物件を Cityscapeの物件に相当する、40万ドル分値下げしてもらえませんか？」 arroyograndeさん http://kabukeizainani.blogspot.com/
月曜の寄付き前、メリル・リンチ（MER）、モルガン・スタンレー（MS)、そしてリーマン・ブラザーズ（LEH)の大手証券会社が、スタンダード・アンド・プアーズ社（S&P)によって格下げされた。既に膨大な評価損が計上されているが、不良債権問題は完全に片付いておらず、金融業界の先行きは暗い、というのが格下げ理由だ。 アナリスト達は、Strong Buy、Buy、Hold、 Underperform、そしてSellという言葉で株の格付けをするのが一般的だが、ここでそれぞれの銘柄を見てみよう。（下は先週金曜の終了時点における状況。） メリル・リンチ（MER) モルガン・スタンレー（MS) リーマン・ブラザーズ（LEH) 一目瞭然なのは、どれもHoldを推奨するアナリストが圧倒的に多い。Strong Buy（強い買い）、Buy（買い）、Sell（売り）というのは簡単に理解できるが、Holdというのはいったいどういう意味だろうか？英和辞典では、「保持する」、「持続する」、「維持する」、と説明されているから、 Hold＝株を持ち続ける、と解釈することができるが、詳しく説明するとこうなる。 ・この株を既に持っている人は、買い足しや売却をしないで、この株を持ち続けること。 ・この株を持っていない人には、この株の買いを奨めることはできない。 極論すれば、Holdは売り推奨と同じだ。まだ投資していないなら、この株は買わないほうが良いですよ、と言っているわけだから、Holdが圧倒的に多い銘柄は避けた方が無難だ。 上とは逆の例を一つ挙げておこう。 アップル（AAPL) Strong BuyとBuyが目立ち、Holdを奨めるアナリストは4人だけだ。 （参考にしたサイト： http://biz.yahoo.com/rb/080602/usa_credit_banks_sp.html） http://kabukeizainani.blogspot.com/
6月の相場は荒れそうだ、とシティ・インベストメント・リサーチの、ローリー・カルバシナ氏は言う。理由は、ラッセル指数を構成する銘柄が入れ替えになり、当然の結果として、ミューチュアルファンドによる持ち株の調整が予想されるためだ。 カルバシナ氏の話をまとめるとこうなる。 「120のミューチュアルファンド（金額に直せば約5350億ドル）は、トレーダーにポピュラーなラッセル2000指数を含めて、26のラッセル指数に連動する仕組みになっている。指数構成銘柄の変更で、ミューチュアルファンドがポートフォリオを調節しなければならないが、この事実を利用して、ヘッジファンドが何か仕掛けてくることだろう。」 CNNの報道によれば、現在ウォール街では、どの銘柄が組み替えの対象になるかが予想され、ヘッジファンドは既にそれらの銘柄に投資を開始している。ラッセル2000指数は小型株の動きを示す指数であり、IWM（iShares Russell 2000 Index）は、連動銘柄として投資家やトレーダーに人気がある。 ここで、IWMの日足チャートと、大型株の代表である、ダウ指数に連動するDIAの日足チャートを比べてみよう。 一目瞭然、小型株に連動するIWMの方が成績が良い。ヘッジファンドは、6月の銘柄入れ替えを見込んで、確かに資金を小型株に移していたようだ。 メリサ・ロバーツ氏（Keefe, Bruyette & Woods社）は312銘柄、そしてシティのキース・ミラー氏は307銘柄が新たに小型株指数に組み入れられることを予想している。 ローリー・カルバシナ氏（シティ・インベストメント・リサーチ） （参考にしたサイト： http://money.cnn.com/2008/05/31/markets/bc.na.fin.mkt.us.wallst.ap/index.htm?section=money_latest) http://kabukeizainani.blogspot.com/
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