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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

ローンの返済などやめてしまえ

08月31日
家の値段が大きく下がり、毎月住宅ローンを支払うことが馬鹿らしくなった。おまけにこの不景気、給料も3割以上減らされてしまった。もう住宅ローンを払うのはやめよう。ウォールストリート・ジャーナルの報道によれば、個人だけでなく大手企業も同様な考え方をしている。商業用不動産物件の大幅下落を理由に、Macerich Co.、Vornado Realty Trust、そしてSimon Property Group Incの三社は不動産ローンの支払いをやめた。

意図的にローンの返済をやめることは間違った行為だろうか?掲示板の書き込みを見てみた。

・ 物件が値上がりしているときは利益を手に入れる。しかし損が出た場合は逃げてしまう。ローンの契約書にサインしたことなど、まるで意味が無いといった無責任な態度だ。(JBさん)

・ 結婚生活がうまくいっている間は離婚しない。料金も自分の都合の良いときだけ支払う。今日の米国社会には、責任のある行動が完全に欠けている。(Thomas さん)

・ 個人、企業に関係なく、ローンは銀行との約束だ。支払いをやめて立ち去ってしまうのは、約束を破ることと同じだ。(Ktさん)

・ 住宅市場を破壊したのは欲の深い銀行の責任だ。お陰で、18万5000ドルで買った家の値段が10万ドルも下がってしまった。私たちには、ローンを支払い続ける道徳的義務はない。(Fed Upさん)

・ 迷惑を受けるのは、ローンの支払いを怠っている人の隣に住む人たちだ。お陰で、私たちの住宅価格も下がってしまった。(VineTrekkerさん)

・ 政治家や企業の最高経営責任者を見てほしい。彼らには道徳心など無い。ローンを払う払わないは私たちの自由だ。私たちが支払いを拒否した場合は、銀行や保険会社に面倒をみさせればよいだけだ。(無記名)

・ 家の値段が20万ドルになってしまった。しかし、返済しなければならない残高は、まだ40万ドルもある。引き続きローンを支払うべきだろうか? 意図的に返済をストップすることは、道徳的に間違った行為ではない。(Ey2006usさん)

・ 意図的に返済をストップすることは、道徳的に間違った行為ではない?もしそれが正しいなら、レストランで食い逃げするのも道徳的に間違った行為ではない。ひょっとしたら食い逃げされるかもしれない、ということが分かっていながら、私に料理を食べさせたのはレストランだ。(Yahoo Billさん)






(情報源:'Jingle Mail': Developers Are Giving Up On Properties

It's Okay To Walk Away)



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ウォーレン・バフェット語録

08月28日



・ 先ず第一のルールは資金を無くさないこと。第二のルールは第一のルールを忘れないこと。

・ 私がより良い投資が出来るのは、私がビジネスマンだからだ。私が優れたビジネスマンになれたのは、私は投資家ではないからだ。

・ 重要なことは飛び抜けた企業を適正な値段で買うことであり、適正な企業を飛び抜けた値段で買うことではない。

・ ロケット科学者になる必要はない。投資は、知能指数が160ある人は、知能指数が130の人より優れた成績をあげることができるといったゲームではない。

・ 時間は優れたビジネスの強い味方だ。しかし、時間は凡庸なビジネスには敵になる。

・ 潮が引けば誰が裸で泳いでいたかが分かる。

・ 投資家が覚えておくべきことは、興奮と経費は敵になるということだ。皆が躍起になって買おうとしているときは恐れを感じるべきだ。反対に、皆が恐れを感じているときは貪欲に買うべきだ。

・ 優秀な経営陣を持つ素晴らしい企業に投資した場合、私の保有期間は永久だ。

・ 全ての球を振る必要はない。好きな球が来るのを待つことだ。しかし、ファンドマネージャーにはそれが出来ない。ファンたちは、全ての球を振ることを要求している。

・ 靴下を買う場合でも株を買う場合でも、私は質の高いものを割安な値段で買うことが好きだ。

・ 私のやり方は、変化するものから利益を上げるのではなく、変化しないものから利益を上げている。例えば、リグリーのガムだ。この変化の無さに私は魅かれた。

・ 偉大な企業が一時的なスランプに陥ることがある。これは絶好な投資チャンスだ。



(情報源:The 15 Best Things Warren Buffett Has Ever Said About Investing)



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予想どおり悪かった米中古住宅販売件数

08月25日
「このヘッドラインには笑ってしまった」、とリットホルツ氏が書いていたので、さっそく見てみた。

July Existing-Home Sales Fall as Expected but Prices Rise

全米不動産協会(NAR)のウェブページから取ったものだが、直訳すると、「予想どおり7月の中古住宅販売件数は下落、しかし価格は上昇」、ということになる。不動産業界のチアリーダー、と呼ばれる全米不動産協会だけに、少しでも明るい材料を見出しに含めたかったようだ。(7月の中古住宅販売件数は季節調整済み年率換算で383万件だった。460万から472万件が予想されていた。)

リットホルツ氏は、注目すべき点としてこんなことをあげている。


・7月の中古住宅中間価格は18万2600ドルだった。2009年6月より0.7%高い。
・販売件数の32%は差し押さえられた物件。2009年7月、この数値は31%だった。
・38%の買い手は初めて家を購入した人たちだった。6月の数値は43%だった。
・現金での購入は30%を占め、6月の24%から上昇している。
・現在売りに出されている住宅を全部売り切るには12.5カ月の期間が必要。5月時点では8.9カ月だった。
・現在の住宅在庫件数は、史上最高を記録した2008年7月より12.9%少ない。
・東海岸北部の売上件数はマイナス29.5%(去年の同時期を30.3%下回った)。中西部は35%減(去年の同時期を33.3%下回った)。南部は22.6%の減少(去年の同時期を19.8%下回った)。西部では25%減となり、去年の同時期を23%下回った。



2カ月ほど前の記事になるが、4番目の「現金での購入は30%を占め」についてhousingwatch.comはこんなことを指摘している。


住宅市場の低迷が続き、これだけ売れない住宅が残っていることを考えると、現金で住宅を購入している人たちは投資家だと思うかもしれない。しかし、ジェッド・スミス氏(全米不動産協会)によれば、現金購入者のほとんどは次の二者になる。
・現在住んでいる家より大きな家を購入する人たち。
・高い物件を売って、今住んでいる家より小さな家を購入するベビーブーマーたち。



更にスミス氏は、銀行の貸し渋りも現金購入上昇の原因になっている、と付け加えている。






(情報源:Exisiting Home Sales Plummet 27.2%

July Existing-Home Sales Fall as Expected but Prices Rise

All-Cash Home Purchases: Looking Behind the Numbers)





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金の熊が現れたら要注意

08月22日
下は、ゴールド・レポートに掲載された、ダグ・ケーシー氏(Casey Research)の意見を抜粋要約したものです。



・ 今は株に投資するタイミングではない。私が金(ゴールド)を手放して株を買うのは、優良株の配当利回りが8%から10%になってからだ。実際に、いつ金を売って株を買うかは分からないが、雑誌の表紙が一つのタイミングになるだろう。例えば、タイム誌の表紙に、金の熊がニューヨーク証券取引所を破壊している絵が載ったら要注意だ。

・ もちろん、全ての株が駄目なわけではなく投資対象となる銘柄はある。一番有望なのは金鉱株、そして銀鉱株も狙える。それに石油関連、そして農業関連も狙える。しかし、亜鉛、銅、アルミニウム、鉄に関連した銘柄は避けるべきだ。

・ 米国の不動産の低迷が続いている。インターネットの普及で、人々の買い物習慣が変わり、この傾向は今後も継続する。オンラインで買い物をすれば、わざわざ車を運転して店まで出かける必要は無い。逆に言えば、オンラインで商売をすれば、ショッピングセンター内に店を開く必要が無くなる。こんな状況だから、商業用不動産が、ここから80%以上下がったとしても不思議ではない。

・ 5000年の中国の歴史を考えれば、共産主義というのは一時的な脱線のようなものだ。毛沢東がリーダーとして中国に君臨したのは30年ほどであり、70年代の終わり頃から、中国は昔の中国に戻り始めている。誰の目にも明らかなように、今日の中国共産党は腐敗している。 現実は、今日の中国は真の共産主義国家ではなく、比較的少ない規制で貿易が出来る国だ。

・ 悲しいことだが、アメリカは進む方向が間違っている。政府の力がますます強大になり、アメリカの基盤となった自由市場の思想から大きく離れ始めている。言い換えれば、今日のアメリカがしていることは中国と正反対だ。







(情報源: Doug Casey: Exception Among Equities)






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金を買わないと後悔する?

08月19日
ロイターの報道によれば、著名投資家ジョージ・ソロス氏のファンドが最も多くの資金を割り当てているものは金だ。ソロス・ファンド・マネージメントの広報担当者によると、第2四半期終了時点、ファンドは524万株のSPDR Gold Trust (GLD、金に投資する上場投信)を保有し、ドルで換算した場合、SPDR Gold Trustがポートフォリオを占める割合は13%に相当し、第1四半期終了時点の7%から大きく上昇した。

資金の13%を金に配分するのは多すぎるだろうか、それとも少なすぎるだろうか?スプロット・アセット・マネージメントのチーフ投資戦略家ジョン・エンブリー氏は、こう語っている。


私たちは厳しい現状を正しく理解する必要があります。5%から10%の資金を貴金属に割り当てることを私は勧めていましたが、今は少なくとも25%を割り当てるべきです。貴金属に全く投資していない人たちは、きっと後悔することになるでしょう。


下はSPDR Gold Trust (GLD)の日足チャートだ。





抵抗線を突破し、今度はこの抵抗線がサポートになる可能性があるわけだが、SPDR Gold Trustはどのあたりまで上げるだろうか。club.ino.comのアダム・ヒューイソン氏は、こんな見方をしている。





逆ヘッド&ショルダー(Inverse Head And Shoulders)と呼ばれる買いパターンが出来ている。ネックラインから頭までの長さを測ってターゲットを計算してみると、高値更新が期待できる。



(情報源: Soros favoured gold in Q2, cut US equities

John Embry sees gold moving up sharply - and silver to perform even better

The shine comes back to gold)



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チャートを重ねてみよう

08月16日



上のチャートには、S&P500指数に属する銘柄の何パーセントが50日移動平均線より上にあるかが示されている。金曜の終了時点では43%だから、500銘柄中の215銘柄が、中期トレンドを把握するために使われる50日移動平均線より上で取引を終えた。

それでは、このチャートにS&P500指数を重ねてみよう。





赤い線がS&P500指数だ。見てのとおり、二本の線は、ほぼ同様な動き方をしている。





MACDとストキャスティクスを入れてみた。クロスしたMACD(1)で分かるように、現在のマーケットは売り手が優勢だ。しかし、ストキャスティクス(2)は売られ過ぎゾーンに入っているから、そろそろマーケットが反発する可能性があることを頭に入れておきたい。



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年収が大幅に減少した最高経営責任者は誰?

08月12日
・ロイド・ブランクフェイン氏(Goldman Sachs Group)

2009年のサラリー: 60万ドル(2008年と同額)

2009年のボーナス: 26万2657ドル(2008年の金額を4010万ドル下回った)




ブランクフェイン氏


・ビクラム・パンディット氏(Citigroup)

2009年のサラリー: 12万5001ドル(2008年の額を83万3332ドル下回った)

2009年のボーナス: 3750ドル(2008年の金額を3730万ドル下回った)


・ジェームズ・ダイモン氏(JPMorgan Chase)

2009年のサラリー: 100万ドル(2008年と同じ)

2009年のボーナス: 26万5708ドル(2008年を3450万ドル下回った)


・ロバート・アイガー氏(Walt Disney)

2009年のサラリー: 203万8462ドル(2008年を3万8462ドル上回った)

2009年のボーナス: 1950万ドル(2008年の金額を2950万ドル下回った)


・デイビッド・コート氏(Honeywell International)

2009年のサラリー: 180万ドル(2008年を2万5962ドル下回った)

2009年のボーナス: 1100万ドル(2008年の額を1590万ドル下回った)


・リチャード・アンダーソン氏(Delta Airlines)

2009年のサラリー: 60万ドル(2008年と同じ)

2009年のボーナス: 120万ドル(2008年を1570万ドル下回った)



(情報源: Biggest CEO pay cuts)




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日本株のすすめ

08月10日
(下記はINVESTMENT Uからの抜粋要約です)


正直な話、世界の株の中で、日本株は最も敬遠されている一つだ。個人だけでなく、ファンドマネージャーも日本株で大きな損を出しただけに、なかなか日本株に投資する気になれない。しかし最近、外国人による日本株の保有量が増え始めている。無知な投資家が買っているだけだ、と結論する人もいると思うが、今度こそ長年続いた日本株の低迷が終わった可能性もある。

1980年以来、日本株の配当利回りが米国株の配当利回りを初めて追い抜こうとしている。この事実は、配当による利益を重要視する投資家には大きな意味がある。フランスの銀行Societe Generale によれば、2010年の日本株と米国株の配当利回りは2.1%の同レベルだが、2011年は日本株の利回りが米株の利回りを超えることが予想される。更に、野村証券の見方によれば、2011年は日本株の配当利回りが米株を上回るだけでなく、Topixの成長率もS&P500を上回るという。もし両社の予想が正しいのなら、正に日本の株式市場は転換点にある。

発表されている日本企業の利益は予想を上回り、多くの銘柄が、タダ同然の株価で取引されている。そして、20年続いたベアマーケットに終わりの兆しも見え始めた。私たち米国の個人投資家は、ニューヨーク証券取引所に上場されているソニーのような優良株に投資することができる。しかし、もっと広く日本株に投資するために、私は二つの上場投信を勧めたい。

・ WisdomTree Japan Total Dividend (DXJ)

・ WisdomTree Japan SmallCap Dividend (DFJ)



ということで、上記上場投信が投資している主な銘柄を調べてみた。

先ず下がWisdomTree Japan Total Dividend (DXJ)。




数値はポートフォリオを占める割合


そして下がWisdomTree Japan SmallCap Dividend (DFJ)。




数値はポートフォリオを占める割合


INVESTMENT Uは、更にこんなことも書いている。


下記のクローズドエンド型投資信託は純資産以下で取引されている。
・ Japan Equity Fund Inc. (JEQ) 12%割安
・ Japan Smaller Capitalization Fund Inc. (JOF) 3%割安




(情報源: The Land of the Rising Dividend Yield)








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長期化する米国の高失業率

08月07日
下は、米雇用統計発表直前直後のドル/円の動きだ。




(5分足)


見てのとおり、一気に円高に進み、雇用統計の内容が良くなかったことが分かる。

・ 非農業部門雇用者数は13万1000人減。(アナリストは8万7000人減を予想していた。)

・ 民間企業の雇用者数は冴えない7万1000人増。(失業率を下げるためには約20万人増が必要。)

・ 失業率は前回6月と同様の9.5%だった。(完全失業、そして不完全雇用を合わせた数値も、6月と同値の16.5%だった。)

失業率に関して、CNNはこう報道している。


9.6%が予想されていた失業率だが、結果は6月と同率の9.5%だった。この大きな原因の一つは、職探しを諦めてしまった38万1000人の人たちが統計に含まれていないためだ。


chartoftheday.comに、こういうチャートが掲載されている。





説明を要約してみよう。


もし2009年6月に不景気が終わったとすると、今日発表された失業率は、2009年6月と同レベルだ。上のチャートには、失業率が不景気終了月の失業率を下回るのに、どれくらいの時間がかかったかが示されている。例えば1982年の11月に終了した不景気は、終了時点の失業率は10.8%だった。見てのとおり、この失業率を下回るのに要した時間は2カ月だった。注目したいのは、最近20年間の動向だ。不景気終了時の失業率を下回るのに必要な時間は、大幅に増えている。なぜこうも時間がかかるのか、という理由の一つに、ますます強大になる海外の経済力を挙げることができる。



(情報源: Chart of the Day

UGLY JOBS REPORT: 131,000 Lost In July, Stocks Heading Lower

July jobs report: Economy still losing jobs)



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人間と話すには特別料金が必要

08月05日
手荷物料金だけでなく、機内食や毛布までが有料となり、航空会社は新しい料金を次々と導入している。まさかと思ったが、8月3日、こんなニュースが報道された。


スピリット航空は、機内へ持ち込む手荷物にも料金を請求するようになったばかりだが、空港の係員利用料金を検討している。スピリット航空の最高経営責任者、ベン・バルダンザ氏によれば、「今直ぐに空港係員から助けを得ることを有料化することはないが、チェックイン・カウンターの設備アップグレードが済み次第、有料化を考えたい」、ということだ。


正に、人間と話すことを有料化しようというわけだ。さっそく掲示板を見てみた。

・ 係員と話すことを有料化するような航空会社を、私は絶対に利用しない。(AlexSiwekさん)

・ 現実を無視した馬鹿らしいアイディアだ。これからは、もっと積極的にオンラインでの会議を活用して、出張を大幅に減らすことを会社に提案しようと思う。(mmanion07さん)

・ 料金を払うのは、係員に話す前だろうか、それとも後だろうか?どちらにしても、人々に受け入れられるアイディアではない。(liveandlove07さん)

・ 係員と話すことに金を払うくらいなら、私はたとえ3日かかったとしても、自分で運転して目的地へ行く。(soogie74さん)

・ 次にスピリット航空がすることは、経費を削減するために、パイロット無しのフライトを実施することだろう。(lastnameleftisnotavailableさん)

・ こんな航空会社が、いまだに営業していることが信じられない。(mhurtouさん)

・ もし係員の態度が悪かった場合は無料になるのだろうか?(jung hee さん)




(写真:ABCニュース)


(情報源: Spirit Airlines' Next Fee? Talking to a Human)



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8月は電力会社??

08月03日
8月のマーケットが始まった。





上は、ダウ指数の平均成績を月別に表したものだが、見てのとおり8月は+1.3%と好調だ。(資料:ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト) もちろん肝心なのは、どの銘柄を買うかだが、ストックスカウターが勧めているトップ7銘柄を調べてみると電力会社が目立つ。


TECO Energy, Inc. (TE) 電力

Public Service Enterprise Group Inc. (PEG) 電力、天然ガス

Energen Corp. (EGN) 天然ガス

America Movil S.A.B. de C.V. (AMX) テレコミュニケーション

CPFL Energia S.A. (CPL) 電力

ITC Holdings Corp. (ITC) 電力

General Communication Inc. (GNCMA) テレコミュニケーション


電力会社が買われる理由の一つは配当金だ。上記電力会社の配当利回りを見てみよう。

TECO Energy, Inc. (TE): 5.02%

Public Service Enterprise Group Inc. (PEG): 4.16%

CPFL Energia S.A. (CPL): 6.15%

ITC Holdings Corp. (ITC): 2.26%

(現在米国の10年物国債の利回りは2.95%)


配当金に関することで、リチャード・バンド氏(Profitable Investing)は、こんなことを書いている。


乱高下するマーケットを乗り切るためには、高配当な安定した企業に投資することも大切な要素の一つだ。高配当銘柄の中で、私が特に注目しているのは、カナダのEnerplus Resources Fund (ERF)だ。配当利回りは9.1%におよび、毎月支払われる。



(情報源: No time like the present

50 stocks to buy in August

Seeking shelter)


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