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「ラリー・コナーズ氏（「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」）の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」（パンローリング）、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」（パンローリング）がある。」
金曜の株式市場で、リパブリック・サービシズという廃棄物管理の会社の株が、13.26％という大幅な下落となりました。決算を発表したのですが、一株利益が予想以下だったため、これが売り材料となったと報道されています。下が日足チャートです。 一気に200日移動平均線を割ってのスタートです。極めて長い陰線が形成され出来高は超特大です。こんなチャートを見るたびに思うことは、この下げに巻き込まれずに、無事に脱出する方法がはたしてあったのだろうかということです。 下げが起きる前の様子を見ると、下辺が上昇する三角形が形成されていましたから、この銘柄をブレイクアウト候補リストに入れていた人たちもいることと思います。 下は、横ばい後に大きくブレイクアウトとなったワトソン・ファーマシューティカルズとリパブリック・サービシズの比較です。 ワトソン・ファーマシューティカルズ 下に入れた指標は、売り圧力、買い圧力を把握するために利用されているオン・バランス・ボリュームです。株価の方は横ばいでしたが、矢印で示したようにオン・バランス・ボリュームは上昇しています。 リパブリック・サービシズ こちらの方は、株価だけでなく、オン・バランス・ボリュームも横ばいです。もちろん、オン・バランス・ボリュームは百発百中ではありませんが、売買を判断する一指標として役立ちます。
月曜の米国株式市場のテーマはギャップダウンです。下はS&P500指数に連動するETFの日足チャートです。 最終的には陽線で終了ですから、買い手が完全に敗退したわけではありません。しかし問題はギャップ（1）です。このギャップがレジスタンスになってしまう可能性がありますから、ここから積極的に買うのは難しい状況ですが、だからと言って売りやすいという訳でもありません。 見てのとおり、今日はギャップダウンでスタートを切りましたが、4月10日の安値付近（1）がサポートになりました。更に、たとえこのレベルを割ったとしても、その直ぐ下にはサポートライン(2)がありますから、売り手は積極的な空売りを考えてしまいます。買いにくい、売りにくいといった状況ですから、しばらく横ばいというシナリオもありそうです。
何か遠い昔の話のような気がしますが、グルーポンの初取引があったのは去年の11月4日でした。公募価格20ドル、初値28ドルということで順調なスタートでしたが、今日の終値は公募価格の約半分に相当する11ドル76セントです。日足チャートを見てみましょう。 今年に入ってからの動きですが、決定的な下げが起きたのは4月2日（1）です。 米グルーポン決算修正、新ビジネスモデルへの財務管理に懸念 4月3日（ブルームバーグ）：共同購入クーポンサイト最大手の米グルーポンが会計上の誤りがあったとして昨年10-12月（第4四半期)の決算を修正したことを受け、同社の決算報告への信頼性に懸念が生じるとともに、 新規ビジネスモデルに対する会計監査が十分だったかどうか疑問が高まっている。 11月に上場したばかりの会社が、いきなり決算修正ですから、投資家たちは騙されたと思ったことでしょう。加盟店に支払った払い戻しがかなり多かったということで、売上は1430万ドル少ない4億9210万ドルに減少し、最終赤字は修正前より2260万ドル多い5960万ドルになりました。予期されたように、株主は「投資家が欺かれた」、と主張してグルーポンをさっそく提訴し、株価の下げに勢いがつきました。 さて、皆さんなら、あとどれくらい下げたらグルーポンを買いますか？ 株価の方は下げ止まりませんが、矢印で示したように、MACDのヒストグラムは既に上昇が始まりダイバージェンスという現象が起きています。もちろん、これだけでは買い材料になりませんが、そろそろ反発する可能性があります。しかし、会社に対する不信感がかなり高まっていますから、大した反発に期待できないかもしれません。参考までに調べてみましたが、グルーポンの適正株価は17ドル87セントほどになり、現在の株価は34％割安です。とは言っても、グルーポンの「おせち事件」が起きた日本からは、どんなに株価が下がっても投資家は現れないかもしれません。 （情報源：米グルーポン決算修正、新ビジネスモデルへの財務管理に懸念 Pomerantz Law Firm Has Filed a Class Action Against Groupon, Inc. -- GRPN）
間違った方向に銃が向いていたために、1942年2月15日、シンガポールは日本軍に占拠される結果となった。そして今日、多くの人たちは投資方向が間違っているために、投資という戦いに敗けてしまいそうだ。 -- トニー・サガミ氏 サガミ氏はアジアの新興市場諸国、特に中国に大きな関心を持つアドバイザーだが、今日はどんな株を勧めているのだろうか。要点を抜粋してみよう。 ・アジア開発銀行によると、アジアの新興市場諸国（日本と韓国を除く）の2012年の経済成長率は6.9％、そして2013年は7.3％が予想される。 ・更にアジア開発銀行は、2012年の中国の経済成長率は8.5％、そして2013年は8.7％を予想している。 ・中国の政治家たちは、中国経済がヨーロッパや米国への輸出に依存していることを好まない。この現状を改善するために、中国政府は国内消費の向上を狙った5年計画（2011年-2015年）を実施している。 ・私たち個人投資家は、中国の消費者が何を買っているのかに注目する必要がある。例えば、北京ではルイ・ヴィトンのバッグを多く見かける。ホンコンのKFCには長い列が出来ている。 という訳でサガミ氏は、輸出依存型国家脱却を狙う中国を見て、これからは中国の個人消費が更に大幅に伸びると見ている。簡単に言えば、中国で物を売る企業の株を買えば良いということになるが、自動車、食品、衣料品、ととにかく色々な業者が存在する。どれを買ったら良いのだろうか。サガミ氏は、こんな事を勧めている。 中国で巨大な利益を上げる米国企業に投資する、という方法もあるが、それ以上に大きな利益を上げているのは中国国内の企業だ。では一体どの中国企業が投資対象になるかだが、Global X China Consumer ETF (CHIQ)という上場投信が保有している銘柄からヒントを得ることができる。下は、この上場投信が投資しているトップ10だ。 （Companyは銘柄名、数値はそれぞれの銘柄に割り当てられている資金のパーセンテージが示されている。） サガミ氏によれば、この上場投信は、中国のトップクラスの小売関連銘柄で占められているというから、この上場投信に投資してしまうという方法も当然考えられる。ここでチャートを見てみよう。 1がGlobal X China Consumer ETF (CHIQ)、そして2が中国上海総合指数になる。中国の経済スローダウンが最近何度も報道され、今ここで中国株を買うことにあまり積極的になれない人も多いと思うが、次にこの上場投信のローソク足チャートを見てみよう。 横ばい状態だ。ブレイクアウトを期待して買う、と言う人もいる筈だが、レンジの下辺を割ってしまう可能性もある。という訳で、先ず株価がどちらへ放れるかを確認してみたいと思う。 （情報源： Where to Point Your Investment Guns Next）
株式市場が少し嫌な雰囲気になってきました。下はS&P500指数の週足チャートです。 わずかですけれども、上昇するトレンドラインを割って終了しています。下は日足チャートです。 ひょっとすると、AB=CDのパターンが形成される可能性があります。計算してみると、Dの目標値は1323付近になり、金曜の終値から3.4％ほど下になります。 このDの目標値ですが、これは11月の安値から4月の高値で測定した38.2％の値戻しレベルと一致しますから、けっこう強いサポートになりそうです。
貧弱な株の出来高を指摘する人が多いが、クレディ・スイスの調べによると、先月3月の米国株式市場の出来高は2007年12月以来最低の水準だった。下はS&P500指数に連動するETF、SPDR S&P 500 (SPY)の週足チャートだ。 去年の秋からの様子だが、マーケットは確かに上昇しているが、矢印の方向で分かるように出来高が冴えない。当然疑問になることは、なぜ出来高が減少しているのだろうか？クレディ・スイスのアナ・アブラモビック氏は、次の二点をあげている。 ・オプションと先物の人気化。2011年、オプション市場と先物市場は史上最高の出来高を記録し、株式市場から資金を奪っている可能性がある。 ・出来高の半分を占めるHFT（コンピュータを利用した大手証券会社やヘッジファンドによる高頻度取引）が去年の夏以来減っている。 こういう意見もある。 出来高が減っていることを疑問に思う必要などない。2000年以来、米国株式市場は2度の大きな下げを経験し、2年前にはフラッシュ・クラッシュもあった。こんな状況では、一般の個人投資家たちが株式市場を離れてしまうのは当たり前だ。 -- ダグ・カス氏(Seabreeze Partners) 出来高を伴わない上げは信用できない、ということがよく言われるが、ここまでが順調だっただけに、そろそろマーケットから撤退を考えるべきだろうか？もちろん、全ての人にあてはまる答えなどないが、まるで株離れを防ぐことを目的に書かれたような記事がCNNマネーに載せられていた。マーケットがここから少々下げたくらいでパニックしてはいけない、ということが要旨になるが、パニックするべきでない理由として次の5つがあげられている。 1、株はまだ割安である。 2、個人消費が大きく上昇している。 3、中国経済の伸びはやや減速した程度。 4、ヨーロッパ情勢は、もはやマーケットの主要材料ではない。 5、一直線に上昇するマーケットなどない。健全な相場には一時的な下げが必要だ。 このCNNの記事が、はたしてどの程度の説得力があるかは分からない。カス氏の言うように、2000年以来マーケットは2度の大幅な下落を経験し、更にフラッシュ・クラッシュもあった。去年の話になるが、「ウォール街を占拠せよ」のデモで分かるように、人々はウォール街を敵のように思っている。大衆が積極的に投資できるようになるためには、先ずこの「ウォール街＝悪」のイメージを一掃することが必要だ。 （情報源：Where Has All the Trading Gone? Volume Hits 4-Year Low 5 reasons investors shouldn't panic）
4月9日の米国マーケットの様子です。約5分の動画です。 http://kabukeizainani.blogspot.com/2012/04/s.html
あなたは今週のマーケットにどんな姿勢で臨みますか？（ストリート・ドット・コムのオンライン意見調査） 回答： 強気： 39.27％（315票） 弱気： 46.88％（376票） 中立： 13.84％（111票） （日曜の午後時点） 金曜、雇用統計が発表されたが、聖金曜日で米国の株式市場は休みだった。さて結果だが、3月の非農業部門の雇用者数は12万人増にとどまり、予想されていた20万5000人増を大幅に下回った。これで量的緩和第3弾（QE3）が確実となった、という意見がさっそく出ているが、今回の雇用統計はそれほど悪い内容なのだろうか？ポール・ラ・モニカ氏（CNNマネー）は、こう語っている。 たしかにガッカリな内容だったが、今回の発表だけで判断をするのではなく、先ず全体の流れをつかむことが大切だ。今年の三カ月をふり返ると、月平均の雇用者数は＋21万2000人になる。ITGインベストメントのスティーブ・ブリッツ氏も述べているように、連銀は今回の数値には当然不満だろうが、だからと言ってこの数値だけで金融政策を大幅に変更することはない。忘れてはいけないことは、ツイストオペが終了するのは6月だから、連銀は現在も引き続き長期国債を買っているということだ。 フィリックス・サーモン氏も、ロイターのコラムに同様な事を書いている。 今回の雇用統計だけで判断すると、米国経済の回復スピードが下がってきたようだ。もちろん、今回の統計にも良いニュースはある。今回の統計は今回だけのものであり、これはまだトレンドになっていない。たしかに、雇用者数は予想を大きく外し、皆が期待するような順調な伸びが見られなかった。しかし数年前なら、12万人増というのは極めて力強い数値であり、人々を励ます結果となったことだろう。現在私たちが＋12万人に満足できないということは、私たちの米国経済を判断する尺度が大きく上向きになったということだ。 一番上にストリート・ドット・コムのオンライン意見調査を記したが、これを見るかぎり、個人投資家たちは弱気に傾いている。どのセクターが特に売られると思うか、という質問に対する回答で最も多かったのは銀行。そしてその反対に、どのセクターが特に買われるか思うか、という質問に対する回答で最も多かったのは金銀などの貴金属だ。 ピーター・ブラント氏（Factor LLC）は、4月4日のブログに、こういう気になるチャートを掲載している。 ダウ指数の先物（日足）だが、注目はS、H、Sと記された部分だ。これは有名なヘッド・アンド・ショルダーズと呼ばれる売りパターンを表し、言うまでもなくブラント氏はダウの下げを予想している。 （情報源：March jobs report: Hiring slows, Unemployment falls Jobs report was bad. But not QE3 bad. An unpleasant employment surprise DJIA is completing a top）
3月分の雇用統計が明朝発表される。しかし、明日は聖金曜日だからニューヨークの株式市場は休みだ。という訳で、マーケットがどう反応するかは来週まで待たなければならない。下はS&P500指数の日足チャートだ。 これで3日連続の陰線だが、見てのとおりアップトレンドは健在だ。20日、50日移動平均線は力強い上昇が展開され、長期トレンドを把握するための200日移動平均線はなだらかな上昇が始まっている。正に絶好調といった雰囲気だが、ここで意図的に心配材料を探してみよう。 入れた指標はオン・バランス・ボリューム（OBV）だ。矢印で示したように、S&P500指数は上げ方向だが、この オン・バランス・ボリューム の方は3月19日（A）がピークとなって下げが既に始まっている。このようにマーケットが上昇トレンドの時、オン・バランス・ボリュームが下降傾向になる場合は、上昇トレンドが終わりになる可能性があると一般的に解釈されている。ということで、ここからはの買いは慎重に行きたい。
ターゲットによく買い物に行く。衣料品、テレビ、スポーツ用品、家具、食品、と幅広く品を揃えたディスカウント百貨店チェーンだ。店のマークは赤い二重丸。見てのとおり正に標的だ。 ディスカウント店だから、品物の値段は割引になっているのだが、consumerist.comにこんな写真が掲載されていた。 低カロリーのピザだが、上の棚には一箱に4つ入ったバリュー4パックが置かれている。値段は10ドル89セントだから、ピザ一つあたりの値段は2ドル72セントになる。下の棚は同じピザのばら売りだ。値段は1ドル99セント。言うまでもなく、ばら売りを4つ買った方が割安だ。しかし、この値段の付け方は意図的なものだろうか。箱には大きくVALUE（お買い得）と書かれているから、この言葉を鵜呑みして、割高な4つ入りの方を買ってしまう人もいる筈だ。 似たことが米国最大のディスカウント店ウォルマートでも起きている。 品物はヨーグルトだ。5 for $3.00は5つで3ドルだから、一つの値段は60セントになる。しかし見てのとおり、左横には58¢の表記があり、一つあたりの値段は58セントであることが示されている。この値段の付け方は意図的だろうか、それとも単なる店員の間違いだろうか？ （情報源：Target Using Its Signature Funny Math To Trumpet Questionable "Value" It's A Good Thing Shoppers Can Do Simple Math Because Walmart Isn't So Great At It）
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