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「生涯現役のトレード日記」
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日経平均はエヌビディア株の動きに振り回されている 02月29日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -96.82 @38,972.41, NASDAQ +59.05 @16,035.30, S&P500 +8.65 @5,078.18）。ドル円為替レートは150円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が906に対して、下落銘柄数は698となった。騰落レシオは102.27%。東証プライムの売買代金は4兆7762億円。
TOPIX -4 @2,675
日経平均 -31円 @39,208円
米国市場では、FRBが重視するインフレ指標（1月個人消費支出及び個人消費支出（PCE）価格指数）の発表を木曜日に控えているため様子見ムードが支配的となり、株式相場全体は方向感のない展開となった。ダウ工業株30種平均は続落し、下げ幅は一時180ドルを超えた。
本日の東京市場では、主力値がさ株を中心に利益確定売りが優勢となり、日経平均は小幅安で終えた。米画像処理半導体（GPU）のエヌビディアの小幅安を受けてアドバンテストが売られた。人工知能（AI）ブームが始まって以来、エヌビディア株の動きと日経平均の動きの相関性が高まっており（2023年1月以降の相関係数は0.93と非常に高い）、エヌビディア株の動きに振り回されている。エヌビディアの予想PERは30倍台だが、アドバンテストの予想PERは70倍台まで買われているため、もしエヌビディア株の調整が始まると、アドバンテストをはじめとする日本の半導体関連銘柄の調整はより大きくなると見ている。その場合は日経平均も引きずられて大きく調整することになるだろうが、バリュー株は反対に買われるかもしれない。
日経平均の日足チャートを見ると、寄り付いてからは上下に短いひげを引いた十字線となった。これで史上最高値を更新した後に3日連続で膠着状態が続いている。さらに上方向に放れるか、或るは下方向へ調整するかは事前には分からない。分からないからこそ、どちらへ動いても困らないように構えておくのである。それができることが「技術」である。
33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、パルプ・紙（2位）、水産・農林（3位）、石油・石炭（4位）、サービス（5位）となった。
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銀行株の上昇には明確な背景がある 02月27日
昨日の米国株式相場は小幅下落した（DJIA -62.30 @39,069.23, NASDAQ -20.57 @15,976.25, S&P500 -19.27 @5,069.53）。ドル円為替レートは150円台半ばの前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が946に対して、下落銘柄数は668となった。騰落レシオは107.99%。東証プライムの売買代金は4兆9907億円。
TOPIX +5 @2,678
日経平均 +6円 @39,240円
米国では、史上最高値を連日で更新して高値警戒感が出ている中、米10年債利回りが小幅上昇したことや、週後半に発表されるインフレ指標（個人消費支出PCE物価指数）を意識して様子見ムードが高まった。エヌビディアやアーム・ホールディングスなどの半導体関連銘柄は買われたが、売られる銘柄が多く主要3株価指数は揃って小幅安となった。
本日の東京市場では、米国市場で半導体関連銘柄が買われた流れを受けて、半導体関連銘柄が上がり日経平均は上げて始まった。ただ、半導体関連銘柄は連日の続伸により高値警戒感が漂っているため、利益確定のための売りが優勢となった。他方、銀行、鉄鋼、機械などのバリュー株は買われた。銀行株の上昇には明確な背景がある。1月の消費者物価指数が上昇したからだ。これによる日銀が金融政策の正常化を進めやすくなり、その結果、銀行の利ザヤが大きくなるとの読みからである。
米国の長期金利上昇傾向は、米国が財政赤字の拡大により国債発行を増加しているために超過供給気味となっているからである。他方、日銀はマイナス金利解除後も利上げを急がない姿勢を示している。その結果、日米金利差はなかなか縮小せず、円キャリートレードはまだまだ続き、円安・ドル高基調はまだ継続しそうである。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日ギャップアップして始まり短陰線で終えたが、その翌日である今日は十字線で小幅高となった。勢いよく上げる訳ではないが、先高観が強く下値が堅い。そうは言ってもN字目標はほぼ達成しているのでさらに上値を追うにはある程度の日柄が必要と見る。
33業種中18業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、陸運（2位）、小売り（3位）、食料品（4位）、建設（5位）となった。
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大きな目標を達成したので上値が重くなってきたか？ 02月26日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +62.42 @39,131.53, NASDAQ -4.80 @15,996.82, S&P500 +1.77 @5,088.80）。ドル円為替レートは150円台前半の前日比円安水準でのうごきだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が838に対して、下落銘柄数は757となった。騰落レシオは107.36%。東証プライムの売買代金は5兆119億円。
TOPIX +13 @2,674
日経平均 +135 @39,234円
米国では、終値ベースでは高安まちまちとなったが、ダウ工業株30種平均とS&P500が2月22日と23日の2日連続で史上最高値を更新した。ナスダックもザラバでは一時史上最高値を更新した。画像処理半導体（GPU）のエヌビディアは買いが続き一時は時価総額が2兆ドルを超えた。
本日の東京市場では、足元で急上昇していた東京エレクトロンやアドバンテスト、レーザーテクなどの半導体関連銘柄は利食い売りが優勢となった。そのため、日経平均は一時は300円ほど続伸したが、その後上げ幅を縮小した。他方、ウォレン・バフェット率いるバークシャーハザウェイが投資している三菱商事や三井物産などの総合商社株は上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップで始まったが短陰線で終えたところを見ると、上値が重くなってきた。バブル経済ピーク時の高値を更新するという大きな目標を達成したので、暫くはこの辺りで保ち合うか。
33業種中19業種が上げた。上昇率トップ5は、医薬品（1位）、精密機器（2位）、銀行（3位）、小売り（4位）、その他金融（5位）となった。
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日経平均、ついに史上最高値を更新！ 02月23日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +48.44 @38,612.44, NASDAQ -49.91 @15,580.87, S&P500 +6.29 @4,981.80）。ドル円為替レートは150円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,082に対して、下落銘柄数は518となった。騰落レシオは107.64%。東証プライムの売買代金は5兆6222億円。
TOPIX +33 @2,661
日経平均 +837円 @39,099円
米国では、午後、米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事録要旨が公開され、インフレ鎮静化に確証が持てるまで利下げを急がない姿勢が示された。これを受けて米株式相場は下げ始めたが、ダウ工業株30種平均はその後切り返して小幅高で終えた。また、引け後に決算発表を控えるエヌビディアが高値警戒感から3％弱下落したことも相場全体の重石となった。フィラデルフィア半導体株価指数（SOX）は0.24%安となり4日連続下落となった。
米株式市場が引けた後に米画像処理半導体（GPU）大手のエヌビディアが2023年11月〜2024年1月期の決算発表をした。売上高は過去最高の前年同期比3.7倍の221億300万ドル、市場予想を大幅に（8%）上回る数字で過去最高を更新したことで、時間外取引でエヌビディアは急伸した。
本日の東京市場では、エヌビディアの予想以上の好決算発表と円高・ドル安へ振れた円相場により、東京エレクトロンやアドバンテスト、スクリーンなどの半導体銘柄が大幅高となっただけでなく、輸出関連銘柄も買われた。
日本株買いの主力は相変わらず外国人投資家である。彼らが日本株を買っている理由は、日本企業の収益力向上、PBR=1倍割れを改善しようとする流れ、資本効率を高めるべく政策保有銘柄・持ち合い株の売却と自社株買いの増加、ガバナンス（企業統治）の改善、日本経済が徐々にインフレに移行してきていること、中国市場から日本市場へ資金が移動していることなどである。しかし、一番大きな直接的な力は日経平均に対するウェイトが高い値がさ半導体銘柄が集中的に買われているからだろう。ただ、半導体関連銘柄のみがけん引する相場上昇は長く続かない。銀行や建設、総合商社などのバリュー株も一斉に上げて行くと循環物色が続き、息の長い上昇相場となる。目先は2月末に向けて年金基金等の売りが出てくるだろうが、3月末に向けて配当権利取り狙いの買いが増える。
日経平均の日足チャートを見ると、長大陽線で上昇して1989年12月29日に付けた高値を抜き去り、終値ベースで史上最高値を更新した。1989年のバブル経済時代と現在の大きな違いは楽観度を表す予想PERである。バブル期はPER=50~60倍が標準で将来に対して非常に楽観的であった。対照的に、現在はPER=16~17倍で将来について過度に楽観的にはなっていない。期待先行で上げてきたというよりも、収益力が高まったことが主な要因で株価が上げて来たということである。ということは株価がこの先、例え調整したとしても、日本株全体は大きな調整にはなりにくいということである。ただ、半導体銘柄は「お祭り」のような上げ方をしてきたので、調整する場合は深くなる可能性が高いが。しかし、トレーダーは基本的にそんな心配をしなくても良い。下げ始めたら一旦売れば良いだけのことである。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、電気機器（1位）、輸送用機器（2位）、機械（3位）、石油・石炭（4位）、鉱業（5位）となった。
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マーケットはエヌビディアの決算発表を固唾を飲んで身構えている 02月22日
昨日の米国株式相場は続落した（DJIA -64.19 @38,563.80, NASDAQ -144.87 @15,630.78, S&P500 -30.06 @4,975.51）。ドル円為替レートは149円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が598に対して、下落銘柄数は991となった。騰落レシオは101.45%。東証プライムの売買代金は4兆2861億円。
TOPIX -5 @2,627
日経平均 -101円 @38,262円
米国では、水曜日の引け後に決算発表を控えるエヌビディアが警戒感（年初から先週末まで約5割の急上昇）から大幅安となったことに加えて、年初から大きく急上昇して来た主力ハイテク株の一角が利益確定のため売られた。主要3株価指数は揃って2日続落した。
本日の東京市場では、米国株の続落を受けて売りが優勢となった。東京市場でも米画像処理半導体（GPU）のエヌビディアの決算発表内容とそれを受けた株価がどう動くか固唾を飲んで身構えている。期待先行で急上昇してきただけに、決算発表の良しあしに関わらず一旦手仕舞いとする動きが優勢となると予想するがさてどうなるか。
日経平均の日足チャートを見ると、下げたが上下に短めのひげを引いた短陽線で終えて下げ渋りを見せた。この3日続落したがこの3日間で下げた値幅は先週金曜日に空けた窓の範囲内である。つまり、今までのところ下げるとすぐに押し目買いが入り、下値は堅い。
33業種中19業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、保険（2位）、石油・石炭（3位）、機械（4位）、空運（5位）となった。
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売り線である「3連黒ひげ」の出現だが・・・ 02月20日
昨日の米国株式相場はプレジデントデイのため休場だった。ドル円為替レートは150円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が702に対して、下落銘柄数は899となった。騰落レシオは97.78%。東証プライムの売買代金は4兆4390億円。
TOPIX -7 @2,632
日経平均 -107円 @38,364円
昨日の米国株式相場はプレジデントデイのため休場だった。そのため海外発の手掛かり材料が乏しかった中、本日の東京市場では、保険、証券、銀行をはじめとして幅広い銘柄で利食い売りが優勢となった。日経平均の下げ幅は一時180円を超える場面があった。他方、前場で中国人民銀行が住宅ローン指標金利の引き下げを発表すると、日経平均は先物主導で上げ始めて270円高ほどになったが長くは続かなかった。
外為市場では円安・ドル高基調が続いているが、円はメキシコ・ペソ、カナダドル、ニュージーランド・ドルなど他の通貨に対しても安くなっている。その主な原因は、日本が世界で唯一マイナス金利政策を維持していることである。そのため、「円キャリードレード」により儲けやすい。低金利の円で資金を調達すると同時に金利の高い他通貨を買いその通貨で資金を運用することにより両通貨の金利差を儲けることが期待できる。さらに、円安が進めば為替益も得られる。但し、大きく円高になれば金利収入は為替差損により吹き飛ぶが。また、リーマンショックの時のように何らかの事情によりキャリードレードの巻き戻しが起こる場合、反対売買のため円買いが急増するので急激に円高が進む。
日経平均の日足チャートを見ると、上ひげを引いた短陰線で終えた。これで高値圏で陰線を引いたローソク足が3日連続で続いたため売り線である「3連黒ひげ」の出現となった。依然として先高観が強いため、たとえ下げても下げは浅そうだが、さてどう動くか。
33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、パルプ・紙（2位）、水産・農林（3位）、証券（4位）、サービス（5位）となった。
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マーケットは記録更新を固唾を飲んで待っている 02月19日
先週金曜日の米国株式相場は反落した（DJIA -145.13 @38,627.99, NASDAQ -130.52 @15,775.65, S&P500 -24.16 @5,005.57）。ドル円為替レートは150円台前半の先週末比円高・ドル安方向へ振れた。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,245に対して、下落銘柄数は374となった。騰落レシオは103.65%。東証プライムの売買代金は4兆3545億円。
TOPIX +15 @2,640
日経平均 -17円 @38,470円
米国では、米1月生産者物価指数（PPI）が予想以上の伸びとなった（+0.3%＞予想+0.1%）ため早期利下げ期待がさらに遠のき、米10年債利回りは前日の4.24%から4.28％へ上昇して株式相場の重石となった。主要3株価指数は揃って反落した。
本日の東京市場では、米国株安を受けてこれまで急上昇して来た東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体銘柄を中心とした成長株が利益確定のため売られ、日経平均を押し下げた。日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。半導体関連銘柄は反落して日経平均は小安く終えたが、銀行や商社が買われたためTOPIXは小幅上昇した。また、「船舶・電力を除く民需」の受注額（民間設備投資の先行指標）が市場予想を上回ったことを好感してファナック、安川電機、キーエンスなどの設備投資関連銘柄が買われた。
2月21日には画像処理大手エヌビディアが決算発表する。生成人工知能（AI）市場の拡大を期待して、これからの高い業績は相当程度は既に株価に織り込まれながら急上昇して来た。よほどのポジティブサプライズの好決算とならない限り、最近の任天堂のように大きく反落しかねない。もし、エヌビディアが大きく反落すれば日本の半導体銘柄の多くは巻き込まれるだろう。
日経平均の日足チャートを見ると、前日の長い上ひげを引いた寄引同事線（波高い線）に続き、本日は十字線で終え、寄り付き後は売り買いが拮抗した。チャートだけで判断するといつ反落しても不思議ではない罫線となっている。しかし、今は先高観が依然として強いため、海外発の悪い材料で下げても下げ幅は小さく、逆に良い材料が出てくると大きく上昇しやすい。今週中に日経平均は史上最高値を更新するのではないだろうか。マーケットは記録更新を固唾を飲んで待っている。株式市況が活況を呈しているので証券株が上がるのは当然である。
33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、吟行（1位）、水産・農林（2位）、卸売（3位）、証券（4位）、パルプ・紙（5位）となった。
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日経平均、来週中には史上最高値を一度は更新するか？ 02月17日
昨日の米国株式相場は上昇した（DJIA +348.85 @38,773.12, NSDAQ +47.03 @15,906.17 , S&P500 +29.11 @5,029.73）。ドル円為替レートは150円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,391に対して、下落銘柄数は237となった。騰落レシオは96.81%。東証プライムの売買代金は6兆7212億円へ膨らんだ。
TOPIX +33 @2,625
日経平均 +329円 @38,487円
米国では、週間の米新規失業保険申請件数は21万2千件（＜予想22万件）と強く、労働市場がまだ底堅いことを示したが、1月小売売上は予想以上に減少した（0.8%減＞予想0.3％減）。米10年債利回りの低下は続き、主要3株価指数は揃って2日続伸した。
本日の東京市場では、米国株の2日続伸と米半導体企業の好決算を支援材料として買いが優勢となった。日経平均は前場で707円高の38,865円まで上昇して、1989年12月29日の最高値@38,915円まで後50円まで迫った。日銀がまだしばらくは緩和的な金融政策を継続すると明言していることが追い風となっている。上昇相場の主力は相変わらず半導体銘柄である。東京エレクトロンとアドバンテストは連日で株式分割考慮後で上場来高値を更新した。2023年10~12日期の実質国内総生産（GDP）速報値が2四半期連続のマイナスとなったが、まさにそのマイナス成長のために日銀は緩和的な金融政策を継続せざると得ないだろうというのがマーケットの読みである。当然、円安・ドル高に振れやすいし、株式相場が活況を呈すると証券株も上がるというセオリー通りの展開となった。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップアップして始まってからさらに上値を追いかけて一時は大陽線となっていたが、次第に売りに押されて上げ幅を縮小させ、長い上ひげを引いた寄引同事線、つまり売り線である「波高い線」となった。非常に強い先高観がある場合にはさらに上値を追いかける場合もあるが、さてどういう展開になるか。来週中には史上最高値を一度は更新すると見ている。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（1位）、鉱業（2位）、不動産（3位）、保険（4位）、銀行（5位）となった。
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日経平均、史上最高値更新まであと750円ほどだが・・・ 02月15日
昨日の米国株式相場は大きく反発した（DJIA +151.52 @38,424.27, NASDAQ +203.55 @15,859.15, S&P500 +47.25 @5,000.62）。ドル円為替レートは150円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が505に対して、下落銘柄数は1,106となった。騰落レシオは93.79%。東証プラムの売買代金は5兆4919億円。
TOPIX +7 @2,592
日経平均 +455円 @38,158円
米国では、シカゴ連銀のグールズビー総裁がインフレ減速に楽観的であると示し、利下げ開始を遅らせるべきではないとの趣旨の発言を行ったこともあり、米10年債利回りが低下して相場の支えとなり、株価は前日大幅安となったことで押し目買いが入った。画像処理半導体のエヌビディアを中心に半導体銘柄やハイテク株が反発した。主要3株価指数は揃って反発した。
本日の東京市場では、前日の米国株式相場での半導体関連銘柄を中心としたハイテク株の反発を受け、東京エレクトロンやアドバンテストなどの主力半導体銘柄が急伸した。日経平均は終値ベースで38,000円台を回復し、1989年12月29日に付けた38,915円まで後750円ほどとなった。ただ、上昇銘柄数の約2倍の銘柄が下げた中での日経平均の上昇であり、決して日本株全体が力強く上げている訳でない。しかも、2023年10~12月期の国内総生産（GDP）速報値は実質換算で前期比0.4%減となり、2四半期連続のマイナスである。それでも株価が上げたのは、経済が減速しているなら日銀は金融政策を正常化するのが難しくなり、その分だけ金融緩和政策が長く続くとの見立てからである。つまり、金融緩和頼みと言える。買われる銘柄が一極集中で偏った相場の上昇に警戒し始めたのか、一部の長期志向の海外投資家が日本株を売り始めている。長期投資で知られる英運用会社のベイリー・ギフォート、米キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント、米フィデリティ投信などが年初以来日本株を売り、残高を減らしていることが関東財務局に提出した大量保有報告書で確認できる。
米国長期金利が高止まりしているため独歩高となっており、円安・ドル安となっているだけでなく、特に新興国通貨安が鮮明となっている。日本人の感覚では自国通貨安は輸出が増えるので良いのではないかと考えがちだが、国際金融とはそう単純なものではない。輸出産業の基盤が日本やドイツのように強くない新興国は、自国通貨安となると輸入物価が上昇する、つまりインフレを引き起こすマイナスの方が大きい。さらに、外貨建てで資金調達している割合が大きく、自国通貨安は借入元本の実質的な増加となり返済がより困難となる。1980年代前半のラテンアメリカ諸国のデフォルトはこのように米国の長期金利高（背景には米国の高いインフレ率があった）と米ドル高・他通貨安の中で起った。したがって、自国通貨安を止めるために新興国の中央銀行は利上げを余儀なくされる。すると、景気を刺激したいので本来なら利下げしたいのに、通貨防衛のために利上げに追い込まれると経済をさらに悪化させるという悪循環に陥る。
日経平均の日足チャートを見ると、逆行して始まりさらに上げて短陽線で終えた。後750円ほど上げれば史上最高値更新となるが、上昇銘柄数の約2倍の数の銘柄が下げている中での日経平均の史上最高値への挑戦である。来週中には達成しそうな勢いである。
33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、保険（1位）、機械（2位）、石油・石炭（3位）、ゴム製品（4位）、不動産（5位）となった。
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一極集中の「半導体バブル」なので・・・ 02月15日
昨日の米国株式相場は大きく反落した（DJIA -524.63 @38,272.75, NASDAQ -286.95 @15,665.60, S&P500 -68.67 @4,953.17）。ドル円為替レートは150円台前半の前日比円安水準での推移だった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が324に対して、下落銘柄数は1,319となった。騰落レシオは99.12%。東証プライムの売買代金は5兆1900億円。
TOPIX -27 @2,585
日経平均 -261円 @37,703円
米国では、1月米消費者物価指数（CPI）が予想よりも高かった（前年同月比+3.1＞予想2.9%）ため米10年債利回りが上昇した（4.17%➡4.324%）。同時に、米連邦準備制度理事会（FRB）が年内に数回利下げするとの見通しが後退した。これを反映して、ダウ工業株30種平均もナスダックもS&P500も大きく反落した。株式マーケットが期待していた利下げは夏以降にずれ込みそうであり、その分だけ景気を下押しするのではないかと懸念された。
本日の東京市場では、米国株の大幅反落を受けて下げる銘柄が多かった。足元の上昇ピッチが速すぎたので利食い売りが優勢となったが、当然のスピード調整でもある。但し、アドバンストやスクリーンは逆行高となった。東京エレクトロンは一時、連日で上場来最高値を更新した。
生成人工知能（AI）向け半導体関連銘柄への買い需要は根強く、買われたが、その恩恵を最も受ける銘柄の一つであるアドバンストですら今期は減益予想であり、韓国のサムソン電子は半導体部門が大幅赤字で苦悶している。
現在の株価上昇は日銀の金融緩和政策に後押しされた一極集中の「半導体バブル」と言えるくらいのお祭り騒ぎである。TOPIX500を構成する銘柄の内、半導体関連10銘柄（ソニーグループ、東京エレクトロン、ソフトバンクグループを含む）の2022年末からの上昇率は約70%、その他490銘柄の上昇率は約30%である。また、外国人投資家による半導体関連セクターの買い越し額は2023年以降で1.8兆円で断トツで、2位の自動車・部品の1兆円に大差を付けている。但し、2024年に入ってからの動きはやや鈍くなってきた。半導体関連30銘柄の内、2023年は24銘柄が日経平均の上昇率（+28%）をアウトパフォームしていたが、2024年に入ると日経平均をアウトパフォームしているのは12銘柄に減少している。
米国の利下げは遠のくのに対して、日銀の金融緩和政策はマイナス金利解除後も緩和的な金融政策を継続させるという日銀のメッセージが主な原因で円相場は円安・ドル安方向へ振れており、それが株価を支えている。
日経平均の日足チャートを見ると、前日の長大陽線に対して株価は下げたが下げ渋りを見せ、十字線で終える「はらみ寄せ線」となった。しかし、先高観は依然として強く、すぐに上値を追そうな勢いを感じる。何としても史上最高値更新を達成したいとうのが現在の日本株相場参加者の総意だろう。しかし、一極集中の「半導体バブル」がけん引している相場であるため、目標達成後の反動に警戒したい。
33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、パルプ・紙（1位）、鉄鋼（2位）、不動産（3位）、保険（4位）、電気・ガス（5位）となった。
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日経平均、史上最高値@38,915円まで1000円を切る！ 02月14日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +125.69 @38,797.38, NASDAQ -48.12 @15,942.55, S&P500 -4.77 @5,021.84）。ドル円為替レートは149円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,274に対して、下落銘柄数は353となった。騰落レシオは109.47%。東証プライムの売買代金は5兆9628億円。
TOPIX +54 @2,612
日経平均 +1,067円 @37,964円
米国では、ダウ工業株30種平均が史上最高値を更新し、S&P500 は4営業日連続で最高値を更新したものの昨日は反落した。米経済はソフトランディングするだろうとの期待が高まっていることが米国株式相場を支えている。
本日の東京市場では、米国株高基調を背景に、半導体をはじめとする主力株が大きく買われた。日銀の金融緩和修正のタイミングが先送りになったため円安・ドル高方向へ振れていることも手伝い、日経平均は1,066円強上昇して3日続伸し、一時は38,000円台まで上げた。東京エレクトロンは2024年3月通期の業績見通しと世界の前工程製造装置（WFE）市場の見通しを上方修正した。これに反応して、東京エレクトロンが急騰して13.3%高となり、この1銘柄だけで日経平均を396円押し上げた。アドバンストなど他の半導体関連も上がり、株価が急上昇している英半導体設計大手のアーム・ホールディングスを傘下に持つソフトバンクグループも大きくげた。円相場が円安・ドル高方向へ振れたことを好感してトヨタも4％上げた。さらに、金融庁の指導により損害保険大手4社が政策保有銘柄の売却を加速することが明らかになった。それに伴い、保険会社には巨額の現金が入ることになり、その現金を原資に自社株買いなどを通して株主還元が強化されるとの期待が高まり、損保各社の株価は大きく上げた。1989年12月29日に付けた史上最高値@38,915円まで1000円を切るまで迫ってきた。
2月8日までに2023年10〜12期決算を公表した企業（日経平均500採用銘柄の内207社）の約6割（121社、58.5%）が市場予想を上回った。日本企業の業績が好調で株価も堅調な理由を列挙すると、（1）価格転嫁のための値上げが受け入れられて浸透して来た、（2）好調な米国経済のため対米輸出が増加した、（3）輸出関連企業は円安効果で増収増益となった、（4）昨年3月以来の東証の要請に応える形で「資本コストと株価を意識」した結果、自社株買い発表額が過去4年かで最高のペースで増加している（年初から2月9日までの集計で127社が自社株買いを発表し総額で8兆5千億円）、（5)中国不動産不況をはじめとして中国景気の減速が明確になるにつれて中国株を売り、その資金が日本株へ移動している、（6）AIブームにより関連半導体銘柄に買いが殺到している。
日経平均の日足チャートを見ると、前日に出た売り線である「波高い線」を振り切って長大陽線で続伸した。バブル崩壊後の戻り高値を更新し、史上最高値更新まで1000円を切った。勢いがあるので数週間以内に記録更新があるのではないだろうか。ただ、記録更新後の動きに警戒しておきたい。
FRBが今後どう動くかを占うための一つの要素として、今夜発表の1月消費者物価指数（CPI）に注目が集まっていたが、予想以上に強い結果（前年同月比3.1%＞予想2.9％）となった。これを受けて、今現在（JST 2月14日午前0時30分）、米長期金利が急上昇しており、米株価を大きく押し下げている。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、保険（1位）、電気機器（2位）、サービス（3位）、輸送用機器（4位）、卸売（5位）となった。
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「波高い線」が出現！ 02月10日
昨日の米国株式相場は小幅続伸した（DJIA +48.97 @38,726.33, NASDAQ +37.07 @15,793.71, S&P500 2.85 @4,997.91）。ドル円為替レートは149円台前半の前日比円安・ドル安方向へ振れた。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が565に対して、下落銘柄数は1,048となった。騰落レシオは104.90%。東証プライムの売買代金は5兆5733億円。
TOPIX -5 @2,558
日経平均 +34円 @36,897円
米国では、朝方発表された週間の新規失業保険申請件数が21万8000件（＜予想22万件）となり労働需給は引き続き引き締まっているとの見方から米10年債利回りが上昇したため株価の頭を抑えた。ダウ工業株30種平均は一時100ドル超下げる場面があった。しかし、それでもウォルト・ディズニーが11.50%、アーム・ホールディングス（ダウ構成銘柄ではないが）が47.89%（ザラバでは64%）と急騰して（PER70倍台後半）相場をけん引し、ダウ工業株30種平均は小幅高で終り、主要3株価指数は揃って3日続伸した。機関投資家の多くが運用指標とする米S&P500が初めて5000の大台を超える場面があった。
本日の東京市場では、米国市場で半導体関連銘柄が上昇した流れを受けて、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体関連銘柄が買われたことに加えて、英半導体設計大手のアーム・ホールディングスが急騰したことを好感してその大株主であるソフトバンクグループ（SBG）が大幅続伸した。
日経平均の上げ幅は一時400円を超える場面があったが、後場になると利食い売りが優勢となり上げ幅を縮小させて終えた。昨日に続き一部の値嵩株の上昇が日経平均を押し上げたので、相場全体が上げた訳ではないことに留意しておく必要がある。時価総額10兆円の大型株が2日連続で約10%のペースで上げ続けるという非常に稀なことが起った。ソフトバンクグループの一銘柄だけで日経平均を128円押し上げた。ということは、ソフトバンクグループが前日比で変わらなかったとすれば、日経平均は94円安となっていたことになる。
世界的な人口知能AIの需要増加を見越してその関連銘柄に買いが集中している。2月21日にはエヌビディアの決算発表を控えている。日米長期金利差の拡大により円安・ドル安方向へ振れた。運賃が期待したほど上がらないことが分って来たため、大手海運株が下放れた。
日経平均の日足チャートを見ると、ザラバで一時37,000円台を回復してバブル崩壊後の戻り高値を更新したが、その後は売りに押されて長い上ひげを引いた寄引同事線となった。形としては強力な売り線である「波高い線」となった。「波高い線」が出現すると、ほとんどの場合、翌日は反落するが、来週の火曜日はどう動くか。
33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、繊維製品（2位）、電気・ガス（3位）、建設（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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ヘッジ売買が急増して37,000円に近づくと先物価格が急上昇しやすい！ 02月09日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +156.00 @38,677.36, NASDAQ +147.65 @15,756,64, S&P500 +40.83 @4,995.06）。ドル円為替レートは148円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が584に対して、下落銘柄数は1,013となった。騰落レシオは111.84%。東証プライムの売買代金は5兆5622億円。
TOPIX +13 @2,563
日経平均 +743円 @36,863円
米国では、米10年債利回りは上げたが、予想以上に企業の第4四半期決算が好調なことと、エヌビディアやマイクロソフトなどのハイテク株が上げたことで相場全体を押し上げた。ダウ工業株30種平均は3日ぶりに史上最高値を更新し、S&P500も史上最高値を更新して主要3株価指数は揃って続伸した。
本日の東京市場では、前日の米国市場でエヌビディアなどの半導体銘柄が上がった流れを受けて、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体銘柄を中心に値嵩株が上がり、さらに英アームズホールディングスが好決算発表により急騰し始めたため親会社のソフトバンクグループも大きく上昇した。さらに、日銀の内田真一副総裁が、マイナス金利政策の解除後も「どんどに利上げをしていくようなパス（道筋）は考えにくく、緩和的な金融環境を維持していくことになる」と金融緩和的な姿勢を継続する旨の発言すると、日経平均は上げ幅を拡大した。日経平均の上げ幅は一時800円を超え、37,000円台に迫った。しかし、その割には東証プライムの約3分の1の銘柄しか上昇しなかったのに対して、下げた銘柄はその2倍ほどあったため、決して全面高となったわけではないことに留意する必要がある。本日の日経平均の急騰は一部の銘柄に対する需給の偏りであったことを暗示している。
8日に発表された投資部門別売買動向によれば、海外投資家は1月に2兆693億円買い越し、1982年以降で7番目の大きさだった。やはり外国人投資家の巨額なマネーが入っていた。しかし、外国人投資家の買い越し額は1月前半に集中しており、その後は米国の早期利下げ期待が遠のいたために円安・ドル高基調となり買いが減少した。1月第5週（1月29~2月2日）は5週連続で買い越しとはなったが、現物の買い越し額は1783億円に留まった。彼らはドル建てで評価するはずなので、円安・ドル高が進むと株高をその分だけ相殺するため日本株買いを躊躇する。ただ、2023年度末比では、今までのところドル建て日経平均は5%高（円建てなら10%高）で、米国のS&P500（5%高）と遜色ないが。外国人投資家による日本株の買い余力はまだあると言える。世界のグローバル株式を投資対象とするアクティブ運用ファンド）のMSCI EAFE指数（ベンチマーク）に占める日本株保有比率はまだ7％未満であるからである。
明日はテクニカルな需給要因により日経平均の値動きは荒ぽくなるかもしれない。それは日経平均のコール・オプション（買う権利）の建玉（未決済残高）が大きいからである。行使価格は36,000円のコールは2月物で3,684枚、37,000円は5,259枚ある。これに3月物も合計するとどちらの行使価格も10,000枚以上の建玉がある。コールオプションの売り方は株価が行使価格に近づいてくる（行使確率であるデルタが高まる）と、自分が売ったコールが買い方に行使される（コール・オプションの売り方から見ると先物を売らされる）ことに備えて、デルタ・ヘッジのため先物買い残高を増加させる。このような先物によるヘッジ売買が急増して37,000円に近づくと先物価格が急上昇しやすい。明日、2月9日はその動きを見越して投機筋が仕掛け的に先物を買い仕掛けして価格を釣り上げた後に、急に利益確定のために大量に売りを浴びせてくることもありうるので要注意である。
日経平均の日足チャートは長大陽線で上放れた。終値ではバブル崩壊後の戻り高値を更新して約34年ぶりの高値となった。ここまで来たら、バブル経済ピーク時の史上最高値を更新しに行くと見る。問題はその更新後にどう動くかである。考えられる短期的な動きは3つしかない。一つはそのまま高値を更新し続けて上げ続ける。2つ目は目標達成感から反落し始める。3つ目は横ばいとなる。
33業種中17業種が上げた。日経平均は長大陽線で急騰したのに約半分の業種しか上げていない。上昇率トップ5は、その他金融（1位）、その他製品（2位）、輸送用機器（3位）、電気機器（4位）、医薬品（5位）となった。
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巨額の資金が日本株市場に流入している 02月07日
昨日の米国株式相場は小幅反発した（DJIA +141.24 @38,521.36, NASDAQ +11.32 @15,609.00, S&P500 +11.42 @4,954.23）。ドル円為替レートは147円台後半の前日比円高水準となった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が878に対して、下落銘柄数は730となった。騰落レシオは117.18%。東証プライムの売買代金は4兆9208億円。
TOPIX +11 @2,550
日経平均 -41円 @36,120円
米国では、米国経済のソフトランディング期待と米10年債利回りが低下したことを背景に株価は反発して、主要3株価指数は揃って上昇した。しかし、半導体大手のエヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）が下げて、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は1.13%下げた。
本日の東京市場では、米国市場で半導体株が下げたこと、米長期金利の低下により外為市場で円高・ドル安方向へ振れたことが影響して、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体株が売られて日経平均は下げ、下げ幅は一時300円超となる場面があった。円高・ドル安方向へ振れたにもかかわらず、業績見通しが良好なトヨタは一時7%続伸し、連日で株式分割考慮後の上場来最高値を更新した。トヨタのような超大型株が木の葉のように舞うということは巨額の資金が日本株市場に流入していることを示している。5000億円を上限とする自社株買いを発表した三菱商事も一時10%強急騰し、他の総合商社も連れ高となった。今年1月1日以降に発された通期業績見通し修正では、上方修正が150社に対して、下方修正は87社となっており、上場企業全体の業績見通しは上向きと言える。小粒だが、来期業績見通しの上昇修正によりNTNやコニカミノルタも数日前から急反発を開始した。
日経平均の日足チャートを見ると、10日移動平均線がやや下向きに転じ、終値で同移動平均線に辛うじて接する位置に株価はある。チャートだけで判断すると、上下どちらへ放れてもおかしくない動きである。勿論、個別銘柄（木）はそれぞれの事情で、特に業績見通しの変化で動くが、日経平均（森）の動きも意識しておく方が先読みの精度が高まる。
33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、卸売（1位）、輸送用機器（2位）、海運（3位）、鉱業（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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横ばい相場がしばらく続きそう 02月06日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -274.30 @38,380.12, NASDAQ -31.28 @15,597.68, S&P500 -15.80 @4,942.81）。ドル円為替レートは148円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が385に対して、下落銘柄数は1,233となった。騰落レシオは118.77%。東証プライムの売買代金は5兆274億円。
TOPIX -17 @2,539
日経平均 -194円 @36,161円
米国では、米1月ISM非製造業PMIが予想を上回る強い内容だった（53.4＞予想52.0、先月50.5）。これを受けて、3月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げはさらに遠のき、米10年債利回りは先週末の4.031%から4.167％に上昇した。主要3株価指数は揃って反落した。
本日の東京市場では、前日の米国株安を受けて下げる銘柄が多く、日経平均は一時300円安に迫る場面があった。その中で際立ったのが2024年3月期の業績予想を上昇修正（連結純利益が4兆5000億円）したトヨタが上場来高値を更新したことだった。時価総額もバブル時代のNTTを超えて日本企業発の50兆円台になった。ほとんどの企業にとって売上で1兆円でもとてもハードルが高いのに、税金も含めて支払うべきものすべて支払った後の純利益が4兆5000億円とは凄い。
日経平均の日足チャートを見ると、3日連続で短陰線で終え、ほとんど水平となった10日移動平均線にほぼ接する位置で株価は推移しており、上にも下にも放れず、横ばい相場がしばらく続きそうである。
33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、電気・ガス（1位）、鉱業（2位）、銀行（3位）、不動産（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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株価の鉄板の原理原則は「株価P=予想EPS x 予想PER」 02月05日
先週金曜日の米国株式相場は続伸した（DJIA +134.58 @38,654.42, NASDAQ +267.31 @15,627.95, S&P500 +52,42 @4,958.61）。ドル円為替レートは148円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,106に対して、下落銘柄数は499となった。騰落レシオは132.72%。東証プライムの売買代金は4兆8295億円。
TOPIX +17 @2,557
日経平均 +196 @36,354円
米国では、米1月雇用統計が発表された。非農業部門雇用者数（NFP）が35.3千人増（＞市場予想18.0万人、前月21.6万人増）、失業率3.7%（＜市場予想3.8％）と強い結果となった。これを受けて利下げのタイミングが遠のくとの見方から米10年債利回りは前日の3.863%から4.023％へ大幅上昇した。しかし、好決算を発表したメタ・プラットフォームズとアマゾン・ドット・コムが大幅高となり相場全体を押し上げた。米経済は相次ぐ大幅利上げにもかかわらず堅調であり、ソフトランディングの可能性が高いと評価する声もある。ダウ工業株30種平均もS&P500も史上最高値を更新した。
本日の東京市場では、前日の米国株高と米長期金利の上昇により外為市場で円安・ドル高となったことを好感して買いが優勢となり、日経平均は続伸した。円安・ドル高に反応してトヨタをはじめとする自動車株は買われて上げたが、昼休み中に日本郵船が業績下方修正を発表したため後場から下げたが、商船三井や川崎汽船も連れ安した。他方、好業績（3度目の上昇修正）と株主還元（増配・自社株買い）が評価されて三越伊勢丹ホールディングスが6営業日続伸している。他の百貨店銘柄は連れ高した。
米国の利下げ期待と日銀が金融緩和政策を修正することを先送りするとの期待により、予想PERが上昇して日本株全般は1月に急騰した。しかし、期待だけでは持続力がなく、今は高値警戒感が強く調整中である。金融相場の賞味期限はほぼ終わり、ここからの上昇の継続には業績見通しがさらに良くなること、つまり、予想EPSの増加が必要である。なぜなら、株価の鉄板の原理原則は「株価P=予想EPS x 予想PER」だからである。
日経平均の日足チャートを見ると、今日も陰線ではあったが、上向きの10日移動平均線の上を滑り上がるようにじわじわと上方向に戻りつつある。
33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産（1位）、銀行（2位）、輸送用機器（3位）、保険（4位）、証券（5位）となった。
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決定的に強気でも弱気でもないが・・・ 02月02日
昨日の米国株式相場は大きく反発した（DJIA +369.54 @38,519.84, NASDAQ +197.63 @15,361.64, S&P500 +60.54 @4,906.19）。ドル円為替レートは146円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が843に対して、下落銘柄数は759となった。騰落レシオは130.40%。東証プライムの売買代金は4兆6801億円となった。
TOPIX +6 @2,540
日経平均 +147円 @36,158円
米国では、前日は米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げが期待した3月ではなく先送りされることがほぼ確実となったことに失望して株価は大きく下げた。しかし、利下げは時間の問題であり、おそらく数カ月程度遅れるだけである。2月1日発表の米新規失業保険申請件数は22万4000件（＞予想21万4000件）となった。また、2023年10~12月期米労働生産性では、単位労働コスト（企業の生産性を示す）が7〜9月期に比べて年率0.5％上昇したが、市場予想の1.1%増を下回り、コストプッシュインフレが減速しつつあるとの見方が広がった。その結果、米10年債利回りが前日の3.965%から3.880％へ低下して約1カ月ぶりの低水準となり、これを好感して主要3株価指数は揃って大きく反発した。ダウ工業株30種平均は史上最高値を更新した。
本日の東京市場では、米国株の反発を受けて日経平均は反発し、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体株の上昇により上げ幅は一時400円を超えた。日本時間の今夜、1月の米雇用統計の発表を控えているが、その内容次第で米国の利下げのタイミングが左右される可能性が高い。キャノンや野村ホールディングスのように大規模な自社株買いや、新型NISAの開始により個人の資金が株式市場に流入してくるという期待が足元の株式相場を支えている。
地銀株が軟調になっている。特にあおぞら銀行は米商業用不動産向けローンの追加引当金を計上したため2024年3月期連結最終損益が15年ぶりの赤字となると発表したことで昨日に続き今日も続落し、今日だけでも前日比19%（477円）安となった。米FRBの利下げが先送りになるとの見通しから米長期金利が低下しているため、日銀のマイナス金利解除が先送りになるとの失望が背景にある。
ETFを通して海外からの日本株買いが増加している。特に、中国では日本株ETFの需要が急速に高まっている。中国では不動産不況が深刻化している中、株式市場も軟調となっているため中国人個人投資家が日本株に資金を向けている。
日経平均の日足チャートを見ると、上下にひげを引いた陰線でやや上向きの10日移動平均線にちょうど接するところにある。決定的に強気でも弱気でもないが、どちらかと言えば上に向おうとしているように感じる。勿論、個別銘柄はそれぞれの事情により動き方は異なるが。
33業種中17業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、海運（2位）、医薬品（3位）、証券（4位）、卸売（5位）となった。
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反落はしたが押し目買い意欲が強い 02月01日
昨日の米国株式相場は大幅反落した（DJIA -317.01 @38,150.30, NASDAQ -345.89 @15,164.01, S&P500 -79.32 @4,845.65）。ドル円為替レートは146円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が485に対して、下落銘柄数は1,121となった。騰落レシオは127.55%。東証プライムの売買代金は4兆5809億円。
TOPIX -17 @2,534
日経平均 -275円 @36,011円
米国では、注目されていた米連邦公開市場委員会（FOMC）で市場の予想通り政策金利は据え置かれた。しかし、パウエルFRB議長が記者会見で3月のFOMC時点での利下げの期待を強く牽制したため、株式市場では失望が広がり、株価は主要3株価指数が揃って大きく反落した。ただ、早ければ3月にも利下げするという期待は後退したが、5月には実施されると見る向きが多い。
本日の東京市場では、前日の米国株の大幅反落を受けて下げる銘柄が多くなり、日経平均の下げ幅は一時360円を超えたが、押し目買い意欲も強く、終値ベースでは36,000円台を4日連続で維持した。逆行して目立って上げた銘柄は、業績見通しを上方修正したTDKや第一三共、アドバンテストなどだが、1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表した野村ホールディングスもある。野村ホールディングスは2015年8月以来、8年半ぶりの高値まで上げて来た。
日経平均の日足チャートを見ると、終値ベースでは下げたが上下にひげを引いた十字線となった。寄り付き後は売り買いの力が拮抗したことを示し、悲観が優勢となっていないため、少なくとも今は大きく崩れる気配はない。
33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、保険（1位）、ゴム製品（2位）、機械（3位）、輸送用機器（4位）、精密機器（5位）となった。
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