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「ラリー・コナーズ氏（「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」）の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」（パンローリング）、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」（パンローリング）がある。」
2007年3月、マイケル・パンズナー氏は「金融ハルマゲドン」という本を出版したが、大きな反響をよぶことはなかった。考えてみれば、あの頃は徹底したブルマーケットだったから、金融ハルマゲドンなどと言われても真実味が無かったかもしれない。 そして世界的な不況に苦しむ今日、多くの投資家たちは、本に書かれていたことが現実となっていることに気がついた。チャールズ・カーク氏（カーク・レポート）が、パンズナー氏をインタビューしているので、要点をまとめてみよう。 カーク：「予想されたとおりになったわけですが、一番驚いたことは何ですか？」 パンズナー：「驚いたことは、こんなに急速に事態が悪化するとは思っていませんでした。列車の事故を、スローモーションで見るような展開を予想していたのですが、この崩れ方はまるでロケットが爆発したようです。」 カーク：「金融システムが回復するには、どのくらい時間がかかると思いますか？」 パンズナー：「難しい質問です。政府には、金融、住宅市場を救うことは出来ないと思いますが、救済資金などの投入で、悪化する速度を鈍らせることが出来ます。もちろん、地政学的な要素もありますから、完全に回復するには10年ほどの時間がかかりそうです。」 カーク：「株式市場の歴史を振り返った場合、現在の米国市場は、周期的にはどんな位置にあると思いますか？」 パンズナー：「底が近いなどという状況ではなく、ゲームはまだ始まったばかりです。おそらく、多くの人たちは、私の見方はあまりにも悲観的だと言うことでしょう。現在の株価は割安だ、という意見が最近出ていますが、大恐慌、第二次世界大戦、70年代のスタグフレーションの時は、株のPERは一桁台まで落ち込みました。株式市場が底を打つのは、まだまだ先の話です。」 カーク：「一年後、投資家たちはどんなことに驚くと思いますか？」 パンズナー：「トンネルの向こうに見えていた光は、全く投資家たちが期待したものではなく、その光はこちらへ向かって走って来る貨物列車だったのです。」 （情報源： http://www.thekirkreport.com/2009/01/10-questions-with-michael-j-panzner.html）
長期的に見た場合、投資するならアジア、特に中国だと言うアドバイザーが多い。皆が口を揃えて同じことを勧めるから、聞いている方もそれなら大丈夫だろうと思って、ついついアジア株専門のミューチュアル・ファンドを買ってしまう。 ビル・ドノヒュー氏（プロアクティブ・ファンド・インベスター）は、「高くつくアドバイス」と題して、こんなことを警告している。 たしかに、中国は長期的に良い投資になると思う。しかし、現時点では回復の兆しが見えない中国よりも、中国の成長に欠かせないブラジルの方が魅力的だ。 次のようなアドバイスには気をつけてほしい。 ・米国が低迷しても、アジア経済に大した影響を与えることはない。 長期的にはそうかもしれない。しかし、現状は米国株式市場と同様に、アジアの株も大幅に下げている。 ・インターナショナル・ファンドに投資して、資金を分散することが大切。 資金を分散しろと言うだけで、ほとんどのアドバイザーは売買タイミングの面倒を見てくれることはない。言い換えれば、様々なファンドを買うだけだから、倉庫にしまっておくのと何のかわりはない。 ・私の勧めるファンドは最高の格付けがあるものだけ。 最高の格付けなど当てにならない。現に、優秀とされるファンドは、2008年、平均で30％近く下げている。 ・長期的なゴールを達成するには株が一番。 長期的なゴールを達成するには、下げマーケットで大きな損を出さず、上げ相場で適切なセクターに投資することだ。 ドノヒュー氏は、次の言葉で要点をまとめた。「何に投資するかよりも、重要なのはタイミングだ。」 （ドノヒュー氏） （情報源：http://www.marketwatch.com /news/story/Eight-great-investment-ideas-havent/story.aspx?guid= {D72DF042-6F67-4033-9E38-27D67C1FA2BD}）
水曜のカリフォルニア・スーパー・ロットの賞金は6200万ドル、円に換算すると約55億8000万円だ。ロットに当たる確率は、飛行機の事故で死ぬ確率より低いというから、手元にあるチケットはおそらく外れに終わることだろう。 宝くじに関して、ジョージア大学は、こんな統計を発表している。 ・米国で最も頻繁に宝くじを買うのは黒人。非黒人と黒人を比較すると、黒人は非黒人を3倍ほど上回る確率で頻繁に宝くじを買う傾向がある。 ・男性と女性を比べると、4対1の割合で、男性の方が圧倒的に宝くじを買う。 ・高卒、高卒以下で比べた場合は、4対1の割合で、高卒以下の人が頻繁に宝くじを買う。 ・学歴の低い黒人男性と高学歴の非黒人女性を比較すると、30対1という圧倒的な割合で、学歴の低い黒人男性が頻繁に宝くじを買う。 さて、連銀は予想されたとおり、金利の誘導目標を据え置き、まったく大した話題にならなかったが、下はニュース発表直後のダウ指数の動きだ。 ニュースの直ぐ後（A）、ダウは高値を更新したが、このブレイクアウトで買うことにトレーダーたちは躊躇したことだろう。理由はダイバージェンスだ。矢印で分かるように、ダウは上げているのだが、反対にMACDのヒストグラムは下げている。攻撃的なトレーダーなら、このダイバージェンスを見て空売ったことだろう。 （情報源： http://www.walletpop.com/blog/2009/01/28/canadian-man-wins-14-million-in-lottery-and-hes-not-surprised/）
反発ラリーで持ち株を処分し、とにかく現金を増やしてほしい、とトニー・サガミ氏（投資アドバイザー）は強調する。何故こうも弱気なのだろうか？氏の説明を要約しよう。 ・米国の不景気が世界に広がってしまった。 ・2008年、中国の経済成長率は9％にとどまり、2007年度の13％を大きく下回った。原因は輸出が大幅に減ったためだ。 ・オバマ政権は、あまりにも低すぎる人民元を非難し、中国に対して政治的な圧力をかけることが予想される。（当然のことながら、輸出が低迷する状況で、中国政府は人民元が高くなることを望まない。） ・スランプが顕著になった3大市場 1、日本： 2008年12月、日本の輸出は、前年度同時期を35％も下回る大幅下落を記録した。不景気を示す一例として、ソニーは14年ぶりの赤字を発表し、8000人に及ぶ人員削減に踏みきった。 2、韓国： 前四半期のGDPは、マイナス5.6％という極めて悪い結果だった。サムスンは、会社史上初の赤字決算を発表した。 3、オーストラリア： 中国の景気減速で、オーストラリアは対中だけで既に50億ドルに相当する輸出高を失っている。更に、BHPビリトン社は中国でのニッケル需要が減ったため、6000人の人員削減を発表している。 世界的な不況という株にとって厳しい環境だが、どんな企業が生き延び、そして大きく成長するだろうか？まだ決定的にこれだと断言できる企業は存在しないが、買い候補銘柄を見つける一方法として、次の四項目の報道に注意を払ってほしいとジム・ジュバック氏（MSNマネー）は言う。 1、不景気にもかかわらず増配を発表する企業。 2、人員削減が進む中、採用者数を増やす企業。 3、設備投資額を減らさない、または逆に増やす企業。 4、買収に積極的な企業。 （情報源： http://www.moneyandmarkets.com/us-recession-knows-no-borders-2-29460 http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/JubaksJournal/6-stocks-to-watch-now-buy-later.aspx?page=1）
まだまだ失業率は悪化しそうだ。今日月曜だけで、少なくとも8社が人員削減を発表している。 ・Caterpillar： 2万人 ・Pfizer： 1万3千人 ・Sprint： 8千人 ・Wolseley： 7千500人 ・Home Depot： 7千人 ・ING： 7千人 ・Philips： 6千人 ・Corus： 3千500人 さて、今週で1月のマーケットが終わるが、ジェイ・ケイペル氏（optionetics.com）は、こんなデータを発表している。 ＊1月最後の5日間のマーケット（ダウ指数）が合計でプラスなら、その年のマーケットはプラスで終了する傾向があり、逆に最後の5日間がマイナスなら、その年のマーケットはマイナスで終わる傾向がある。 ＊1944年以来、1月最後の5日間のマーケットが合計でプラスになったことは40回あり、約80％に相当する33回がその年をプラスで終了した。 ＊1月最後の5日間がプラスなら、その年のマーケットは、平均で11.5％の上昇があった。 ＊1月最後の5日間がマイナスの場合、その年のマーケットは、平均で0.1％の下落だった。 ＊1944年以来、1月最後の5日間がプラスだった年だけに投資していたとすると、2008年末時点で、1000ドルは42786ドルになっている。 ＊1944年以来、1月最後5日間がマイナスだった年だけに投資していたとすると、2008年末時点で、1000ドルは728ドルになっている。 （情報源： http://www.ritholtz.com/blog/2009/01/layoff-city/ http://www.optionetics.com/market/articles/20738）
1、米住宅市場危機は終わっていない。 2、米住宅ローン市場は、第2の津波に襲われる。 3、凍りついた金融市場。 4、更に悪化する銀行。 5、著しい個人消費の低下。 6、落ち込みを見せ始めたIT業界。 7、連邦政府による、膨大な資金注入にもかかわらず、なかなか回復の兆しが見えない景気。 個人消費の低迷を示す一例として、アダム・ヒュウィソン氏（ino.com）はエリザベス・アーデン (RDEN)をあげている。（エリザベス・アーデンは化粧品、スキンケア製品の小売店。 http://shop.elizabetharden.com/home/index.jsp） 下が日足チャートだ。 「女性たちは、口紅ではなく、生活必需品に金を回し始めたようだ」、とヒュウィソン氏は語っている。 （写真：エリザベス・アーデンのサイトから） （情報源： http://www.bloggingstocks.com/2009/01/23/your-stock-market-nightmare-isnt-over-7-reasons-the-market-is/）
ひょんなキッカケで、村居孝美氏のサイト（Excellent Horse)に、月2回記事を書くことになった(http://www.excellenthorse.com/usmarket/090124.html)。Excellent Horse、と聞いたら競馬予想のサイトと思われるかもしれないが、れっきとした個人投資家向けのトレーダー教育サイトだ。 氏のサイト(http://www.excellenthorse.com/index.html)にアクセスすると、「セミナー」、「プライベートレッスン」、「ブレイクアウトシステム」と様々な項目が出てくる。当然ここで疑問になることは、他のトレードセミナーと村居氏のセミナーに、決定的な違いはあるのだろうか？ 個人的に、私は村居氏に会ったことは一度もない。しかし、こんなことが氏のサイトに記されていた。 平成20年、日本で初めてトレーダープログラムとNLP心理学を融合した「NLPトレーダーコーチング」を確立。日本でNLPスキルを使った投資家心理トレーニングの第一人者。これにより初心者を含む多くの個人トレーダーが正しい方向に軌道修正し劇的な変化を遂げ、ゴールすることに成功している。 なるほど、これが村居氏のセミナーの決定的な違いだ。トレード手法を教えるセミナーは沢山あるが、トレード心理を説明し、更に感情のコントロール方法を指導してくれるセミナーは少ない。 実際に自分の資金でトレードをすることは、かなりの心理的負担になり、失敗は直ぐに口座残高の減少に結びつくわけだから、精神的なタフさが無いと継続できない。 トレードがうまくいかない、と嘆いている人たちからの相談をよく受けるが、話を聞いてみて分かることは、皆さまざまなトレード手法を知っている。言い換えれば、これらの悩むトレーダーに必要なのは新しいトレード手法ではなく、心理面で引っ張ってくれるコーチだ。 村居氏のNLPトレーダーコーチングセミナーでは、次のようなことが学べる。 ・自分に合った戦略を確立できる能力 ・自分の感情やモチベーションをコントロール ・具体的で明確な目標設定 ・自分の望む結果が得られるまで、決意と柔軟性を持って行動し続ける行動力 ・自分の成功パターンをみつけ成功に導く方法 なかなか面白そうな内容だ。 アメリカに、投資心理の研究で有名な、ブレット・スティンバーガー氏という臨床心理学者がいる。氏は単なる学者ではなく、自らもトレードをし、トレーダーのコーチとして活躍している。かなり前になるが、氏はこんなことを言っていた。「優秀なトレーダーは、マーケットに対する情熱がある。うまくいっていないトレーダーは、トレード手法だけに興味がある。」 （スティンバーガー氏）
なかなか景気回復の兆しが見えない今日だが、こんな環境で伸びそうなものは何だろうか？さっそく、walletpop.comに載せられている例から、いくつか見てみよう。 ・アムウェイ ねずみ講だ、と批判する人たちもいるが、アムウェイは中々仕事が見つからない失業者たちを狙っている。失業者の立場になれば、とにかく収入源を得ようとして、アムウェイの一員になることを考慮するかもしれない。 ・三つ揃いのスーツ（スリー・ピース） 歴史を振り返ると、不景気の時代には、かなり保守的なファッションが流行する。そんな訳で、今年はスリー・ピースがカムバックする可能性がある。 ・弁当持参 昼食を外食で済ませることが更に減りそうだ。 ・家庭の食費節約 ステーキは高い。食費を倹約するために、安いマカロニやスパゲッティが、ますます選ばれることになるだろう。 ・家庭でアイロンかけ 節約意識が高まる今日、ドライクリーニングの利用が減り、家庭でアイロンかけをする人が増えている。 ・現金 クレジットカード地獄の怖さを知った庶民は、買い物はなるべく現金でするようになるだろう。 ・釣り 金のあまりかからない娯楽、趣味として、釣りやキャンプの人気が上昇するだろう。 情報源： http://www.walletpop.com/specials/making-a-comeback
1月22日のマーケット終了後、サーチエンジンのリーダー、グーグルが決算を発表する。アナリストの意見を調べてみると、強い買い推奨13人、買い推奨18人、ホールド6人、そして売り推奨はゼロだった。現在グーグル株は297ドルで取引され、向こう12カ月間の平均目標株価は、440ドルという強気な予想も出ていた。 次に、MSNマネーのストック・スカウターでグーグルを調べてみた。 ・ファンダメンタル： C ・株主状況： D ・株価評価： B ・テクニカル： F 総合得点は10段階中の5。要するに、ファンダメンタル的にも、テクニカル的にもグーグルは買えないわけだ。 人気サイトfool.comに、グーグルの心配材料5つがあげられていた。 1、個人消費冷えこみを反映して、グーグルを訪れるユーザーたちは、以前のようにグーグルに載っている広告をクリックしなくなった。 2、競争相手のヤフーとマイクロソフトを大きく引き離し、着実に市場占有率を伸ばしていたグーグルだが、不景気でサーチエンジン市場が落ち込み始めた。更に、携帯電話からのインターネットアクセスが増大し、アップルが新たな競争相手になった。 3、世界的な不景気もグーグルに悪影響。 4、目立つアナリストによる収益下方修正。 5、グーグルが急成長している頃、アナリストは毎回のように、グーグルの一株利益を適切に予想することができなかった。今回、たしかにアナリストは収益の下方修正をしているが、上げ局面での予想が外れ続けただけに、下げ局面でも同様なことが起きる可能性がある。 （情報源： http://www.nasdaq.com/ http://www.fool.com/investing/high-growth/2009/01/20/5-reasons-to-worry-about-google.aspx http://moneycentral.msn.com/investor/StockRating/srstopstocksresults.aspx?Score=10）
今週のバロンズ誌に掲載された、著名マーケット関係者が語る、有望銘柄を抜粋してみよう。 ビル・グロース氏（PIMCO) ・やがて訪れるインフレを考えれば、米国債は避けるべきだ。どうしても国債を買いたいなら、ドイツの国債を勧める。 ・AIG (AIG)： 優先株は12.5％という魅力的な利回り。 ・iShares Lehman TIPS Bond Fund (TIP)： デフレの心配が無くなれば、向こう6カ月ほどで10％から20％の上昇が期待できる。 アーチー・マカラスター氏（マカラスター・ピットフィールド・マッケイ） ・SuperValu (SVU)： 全米第3番目のスーパーマーケット・チェーン店。 ・Hartford Financial (HIG)： 5ドルから6ドルの好一株利益が見込める。 ・MetLife (MET) ： 割安株 フィリックス・ズラウフ氏（ズラウフ・アセット） ・金： 超大型経済刺激策がインフレを呼び、金に資金が流れる。 ・Energy Select Sector SPDR ETF (XLE)： 大きく叩かれたエネルギー・セクターへの投資。 ・アジア株： 特に iShares MSCI Hong Kong (EWH)とiShares MSCI Singapore (EWS)。 アビー・コーエン氏（ゴールドマン・サックス） ・社債： バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン、そしてトラベラーズの社債は利回りが良いだけでなく、社債価格の値上がりにも期待できる。 ・エネルギー価格の上昇が予想されるから、Hess (HES)とDuke Energy (DUK) が狙える。 （ビル・グロース氏） （情報源： http://online.barrons.com/article/SB123215888715192693.html?mod=9_0031_b_this_weeks_magazine_main&page=sp）
キング牧師の日でマーケットは休み。ということで、目につく話題を拾ってみよう。 ＊ 1月20日、オバマ氏が第44代米国大統領として就任する。 ＊ marketwatch.comが、25人の経済学者に景気の予想をして貰った。 ・2009年第4四半期、米国GDPは上向きになる。 ・2009年、米国失業率は8.8％に達する。 ・2009年、非農業部門就業者数は420万人減る。 ・2009年第1四半期、連銀は金利引き上げを実施する。 ＊ 忙しい今週の決算カレンダー 注目は、Johnson & Johnson（火曜）、アップル（水曜）、eBay（水曜）、グーグル（木曜）、マイクロソフト（木曜）、ゼネラルエレクトリック（金曜）。 * こうめいさんのブログで見つけた「BIG WAVE」 「テクニカル分析」と題して、様々なトレード手法が紹介されている。 佇む馬（44）、ドラゴンを探せ（40）といった面白い名前の物、それに古くから使われている移動平均線を利用した8＆10SMAチャンネル（24）なども載っている。 ＊ バイロン・ウィーン氏（Pequot Capital Management投資戦略家）、2009年の見通し ・S&P500指数は1200に達する。（金曜終値850） ・ドルに対する信頼感が下がり、金の需要が増大、そして円高がいっそう進む。 ・原油は1バレル80ドルの水準に達する。（現在35ドル） ・インフレ懸念が台頭し、米国債10年物の利回りは4％台に上昇する。（現在2.33％） ・中国の景気が急速に回復し、経済成長率が7％に達する。 （もちろん、上記は単なる予想だから、悪い冗談に終わる可能性も十分にある。） （キング牧師） （情報源： http://www.247wallst.com/2009/01/this-coming-wee.html http://www.etftrends.com/2009/01/10-potential-etf-surprises-in-2009.html http://www.marketwatch.com /news/story/obama-faces-only-one-more/story.aspx?guid={DB1CDD1D-5F1C- 435E-8228-692DB338837B}&dist=）
17日（土）、米食品医薬品局（FDA)は、サルモネラ菌に汚染されたピーナッツバターが6人の死亡原因になった可能性があるとして、国民にピーナッツバターを含んだ食品を避けることを呼びかけた。 更に、米疾病対策サンター（CDC)の発表によると、金曜（16日）の夜時点までで、474人のサルモネラ菌感染が確認されている。 大手食品会社ケロッグ（K）は、金曜の夜遅く、ピーナッツバターを含む16品目の回収を決定した。 （回収対象となった食品は、下記を参照してほしい。 http://www.google.com/hostednews/ap/article/ALeqM5gxtVNyqSFWJ9dHjiKLojZ-4K2T0QD95ORDMG0） （回収品目の一つFamous Amosピーナッツバター・クッキー） 狂牛病で、以前マクドナルド株が一時的に下げたことがあったが、はたしてケロッグ株（K）はどうなるだろうか？下は日足チャートだ。 金曜、窓（1）を開けて寄付き、強い引けとなったのは、UBSのアナリストによる買い推奨が大きく影響した。しかし、この上昇で短期レジスタンスライン（2）が直ぐ上になったから、いったん売られても不思議ではない。 サルモネラの件で下げた場合は、先ずギャップ（窓）の下限、もしそこを割ったとしても、40ドル50セント付近を走るサポートライン(3)には多数の買い手が待っていそうだ。 （情報源： http://news.yahoo.com/s/ap/20090117/ap_on_re_us/salmonella_outbreak http://finance.yahoo.com/news/Kellogg-Company-Announces-prnews-14090026.html http://finance.yahoo.com/news/Kellogg-shares-rise-on-apf-14083683.html）
金持ちには、一流の投資アドバイザーが付いているから、毎年確実に利益を上げることができる、と思っている人たちもいるが、ブルームバーグはこんな報道をしている。 ほぼ三分の二に相当するミリオネアたちは、たしかに世界的に厳しい経済状態が続いているが、投資アドバイザーは役に立たないと回答している。 2008年、米国のミリオネアは平均で30％の資産を失い、17％のミリオネアは資産が40％以上減ったという。 資産家たちは、惨たんたる投資結果となった原因としてウォール街や政府を挙げているが、投資アドバイザーに対する不満は大きい。現に、たった14％のミリオネアが、これからも投資アドバイザーを積極的に使っていきたいと答えている。 もちろん、金持ちだけでなく、一般投資家たちもプロに対する信頼感を失っている。MSNマネーに寄せられたメールを見てみよう。 ・「私も妻も学校で教えています。相続した金を、アドバイスされたとおりに投資したのですが、ここ数カ月間で大幅に減りました。金融危機で、アドバイスしてくれた本人は、既に会社を辞めてしまい、これからどうしようかと算段しています。こんな状況ですから、投資アドバイザーに、高い評価点を与えることはできません。」 ・「この1カ月で、401Kは何と私の初任給1年分に相当する損が出ている。いったい何のために積み上げて来たのだろう。この調子で行くと、来年のクリスマスには、おそらく生活保護を受けていることだろう。」 リズ・プルマン・ウエストン氏（ファイナンシャル・コラムニスト）は、こんな注意点を挙げている。 「証券会社や保険会社に勤務する人たちの名刺を見ると、『ファイナンシャル・コンサルタント』といった肩書きが記されていることが多い。さも投資のプロという雰囲気だが、彼らのほとんどはセールスマンだ。NASDなどの機関を利用して、アドバイザーの資格、経歴なども調べてほしい。」 （情報源： http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/Extra/is-your-money-safe-with-anyone.aspx http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601213&sid=aLWAapH3EWx4&）
安く買うことができた、と喜んでいた米国消費者だが、実は単に騙されていただけだった。実例を挙げよう。 ・不景気のお陰で破産する小売店が増えている。完全に店を閉めてしまう前に、清算セールを実施して在庫を一掃するわけだが、価格の方は大した割引ではない。たしかに、40％引などといった形で宣伝されるが、ほとんどの場合、普段のセールのが方が安い。 現に、Linens 'n Thingsが清算セールを行った時は、古い価格シールの上に新しい価格シールが貼ってあっただけなので、清算セール価格が割高であることがバレてしまった。 ・割引商品の数が故意に少なくされている。この手を頻繁に利用するのが自動車販売業者だ。新車が30％以上の割引、さっそく行ってみると、もう売り切れたと言う。当たり前だ。広告には、虫眼鏡で見ないと読めないほどの字で、この価格で販売される新車は、たった一台だけであることが書かれている。 ・単なる間違い？これは、スーパーマーケットでよく起きる。棚には、確かに15％割引と書かれた広告が貼られている。これは安い、ということで買うことになるが、レジで実際に表示されるのは割引なしの小売価格だ。「申し訳ありません。値段のスキャンに間違いが生じたようです」、というお決まりの返事が来るが、本当に単なる間違いだろうか？ ・大きな文字でTシャツ15ドル、などという表示を見ると、さもその商品が割安だと思ってしまう。言うまでもなく、それは単に字が大きいだけで、値段は全く割引されていない。 ・位置。スーパーマーケット関係者の話によると、目の高さに置かれている商品は最も割高だという。 ・有機野菜の専門店で、非有機野菜を買うと、かなり割高になる。 （情報源： http://www.walletpop.com/specials/retail-ripoffs）
どうせ悪いに決まっている、と予想されていたとおり、12月の米国小売売上高は2.7％減という惨たんたる結果だった。キャシー・リエン氏（GFTForex.com）は、こう語っている。 「これで個人消費は6カ月連続で減少し、とうぜん予想されることは破産する小売店の増加、それから月末に発表される第4四半期のGDPは、大きく落ち込んでいることだろう。」 売上の低迷が長引けば、倒産する店が確かに増える。小売業界から発表された、最近のニュースをいくつか見てみよう。 ・1月8日、メーシーズ（マンハッタンに本店を置く百貨店チェーン）は11店舗の閉鎖を発表。この結果、店舗数は853から842に減る。 ・12月10日、オフィス・デポ（オフィス用品店）は112店の閉鎖を発表し、2200人の従業員が削減された。 ・11月20日、Steve & Barry's（衣料品店）を経営するベイ・ハーバー・マネージメントは173店舗の閉鎖を発表し倒産した。 ・子供服専門店の需要は無い、と判断したSaks Fifth Avenue（高級デパート）は、11月5日、Club Libby Lu全98店の閉鎖を決定した。 ・11月3日、サーキュット・シティー（電化製品のディスカウント店）は155店舗の閉鎖を発表し、7000人が職を失う結果になった。 ・ 6月に連邦破産法の適用を申請し、会社の再建に向けて努力を続けてきたWhitehall Jewelers（宝石店）だが、最近全373店の閉鎖を決定した。 相変わらず景気の後退が続く今日、今年も小売業界の見通しは暗い。アリックス・パートナーズ（経営コンサルタント）によれば、大手小売182店の25.8％が、今年または2010年に連邦破産法の適用を申請する可能性があるという。 （情報源： http://money.aol.com/news/articles/_a/bbdp/retail-sales-plunge-27-percent/304937 http://seekingalpha.com/article/114777-december-retail-the-grinch-stole-christmas?source=wl_sidebar http://www.istockanalyst.com/article/viewiStockNews/articleid/2915265）
月曜、アルコア（AA）の決算発表を合図に、いよいよ決算シーズンが始まった。厳しい景気後退の影響を受けて、冴えない結果が多いと思われるが、スコット・ロスボート氏（レークビュー・アセット・マネージメント）は、こんな注意点をあげている。 ・多くの企業が、アルコアのように人員削減を発表することだろう。良く解釈すれば、これはコスト削減に結びつくが、現在のように既に企業利益が下降している状態では、人員削減がどの程度の効果があるかは分からない。 ・株式市場の低迷で、どの企業も大きく株価が下がってしまったが、金融危機の影響で積極的に自社株買いを実行する企業は極めて少ないことだろう。更に、配当金も大幅に削られそうだ。 ・企業再建を推進するために、各企業は資産を計算し直して損金処理が大幅に増えることだろう。 ・決算と同時に、2009年度の利益見通しも発表されることになるが、悪い数値を予想しておいた方が良いだろう。更に、最近ディスカウント店チェーン、コストコ・ホールセールが決定したように、利益や売上見通しを発表しない、という企業が増え始めている。おそらく、多くの企業もコストコに従って、収益予想の発表を取り止めるだろう。（注： ここまでを振り返ると、利益の見通し発表取り止めは、短期的に株価に悪影響となっている。） 話をまとめると、決算内容をよく調べて、どの企業が最も早く業績を回復できそうかを見極めてほしい、というのがロスボート氏の結論だ。 さて話は変わり、ニューヨーク・タイムズに掲載された、ボブ・ハーバート氏のコラムが投機家たちを怒らせている。要旨は、株、商品取引の全てに0.25％の取引税を課すことで、米政府は年間1000億ドルを超える税収入を得ることができるというものだ。 もし取引税が実施された場合、一番影響を受けるのは誰だろうか？年に3回、4回と売買が少ない投資家は大して気にしないかもしれないが、デイトレーダーや短期売買を頻繁に行う投機家には迷惑な話だ。 Bespokeインベストメントのサイトにも記されていたが、ハーバート氏の意見は単に投機家を罰するだけであり、マーケットに重要な流動性を与えている投機家の役割を忘れている。極論すれば、ハーバート氏は投資は健全だが、投機は悪だと決めつけているような感じがする。 （ボブ・ハーバート氏） （情報源： http://www.thestreet.com/story/10457408/1/five-things-to-know-this-earnings-season.html http://bespokeinvest.typepad.com/bespoke/2009/01/securities-transaction-tax-wrong-idea-at-the-wrong-time.html http://www.nytimes.com/2009/01/13/opinion/13herbert.html?ref=opinion
ボロボロになった銀行、証券会社を救うために、米政府が7000億ドルの金融安定化法案を可決したのは約3カ月前だった。 金融機関だけを救うのは不公平だ、と言わんばかり、その後3大自動車メーカーやカリフォルニア州政府も救済資金を求めて次々と連邦政府に泣きこんだ。 こうなると、貰えるものなら貰っておかないと損だ。そして先週、ハスラー誌の創始者ラリー・フリント氏とGirls Gone Wildという人気ビデオを制作したジョー・フランシス氏の二人が組んで、50億ドルに及ぶアダルト産業救済資金を米議会に懇願した。 フランシス氏は、こう述べている。 「政府は、重要な企業に救済資金を与えることを明らかに肯定し、我々アダルト産業にも同様な措置がとられるべきだ。景気の後退が厳しい今日、気晴らしをするために、多くの米市民が我々の提供する娯楽を必要としている。」 ラリー・フリント氏を代弁して、オーウェン・ムーガン氏は、こう語っている。 「銀行、3大自動車メーカーに限らず、全ての人たちが助けを求めている。アダルト産業に、50億ドルもの金を与えるのは正しいことだろうか？そんなことが、本当にアメリカのためになるのだろうか、という反論もあるが、我々も他の人たちと同様に不況の犠牲者だ。」 最近の12カ月間を振り返ると、アダルトDVDの売上とレンタルは22％ほど減少しているが、アダルト・サイトへのアクセス数は順調に増え続け、130億ドルのアダルト産業が破綻する心配は全く無い。 TMZ（娯楽サイト）とのインタビューで、ジョー・フランシス氏は、こんなことを述べていた。 「我々が、救済資金を要求しているのは予防策であり、今直ぐに緊急資金が必要なわけではない。とにかく、政府が資金を提供しているのだから、我々もその一部を手に入れたいと思う。」 なるほど、繰り返しになるが、正に貰えるものなら貰っておかなければ損だ、というわけだ。 そういえば、ピーター・シフ氏（ユーロ・パシフィック・キャピタル社長）が、こう書いていた。 「可決された7000億ドルの金融安定化法案は、あなたがた消費者に明確なメッセージを送っている。もしあなたが、住宅ローンの支払いに苦労しているなら、即刻支払いを止めることだ。法案には、住宅差し押さえを防ぐために、ローン期間の延長、ローン金利の引き下げなどが明記されているから、支払いを止めても家から追い出されるようなことはない。 住宅ローンの支払いを止めたついでに、クレジットカードの支払いも止めよう。大切な現金を、借金の返済にあてるような馬鹿なことをしてはいけない。もちろん、皆が皆クレジットカードの支払いを止めれば、アメリカンエキスプレスのような会社の経営が行き詰ってしまう。しかし、そんなことを、あなたが心配する必要はない。どうせ政府は、第2の金融安定化法案を可決することだろうから、安心してクレジットカードをどんどん使ってほしい。」 私にもお恵みを、私にもお恵みを、救済資金を求めて、まるでアメリカは乞食国家に成り下がってしまったようだ。 （ラリー・フリント氏） （情報源： http://www.guardian.co.uk/business/2009/jan/08/larry-flynt-porn-industry-bailout http://www.signonsandiego.com/uniontrib/20081010/news_lz1e10schiff.html） 次のバブルを企てるウォール街 http://www.excellenthorse.com/usmarket/index.html
こういうオンラインの意見調査があった。 （CNNから） 質問： 株式市場の下落で、あなたは退職を延期しましたか？ 回答： ・いいえ 33％ ・はい、2年ほど延期した。 16％ ・はい、5年ほど延期した。 16％ ・永久に退職できそうもない。 35％ 総回答数： 64517 惨たんたる2008年の株式市場のお陰で、401Kで投資している株が大きく下げてしまい、予定していた退職が不可能になってしまったわけだ。
あまりにも数字が大きすぎて、全く現実感が無いが、米連邦議会予算事務局の推定によると、2009年度、アメリカが直面する赤字は1兆1860億ドルにのぼるという。アメリカの人口は3億だから、一人あたりに換算すると約3800ドル（34万3200円）だ。 マイク・ラーソン氏（Money and Markets）は、こう述べている。 世界の歴史で、これほど巨大な財政赤字は、いまだかつて見たことがない。1兆1860億ドルは8.3％の米国GDPに相当し、1983年の6％を超える数値だ。 忘れてはいけないのは、米連邦議会予算事務局によって推定された赤字額には、オバマ新政権が計画している経済救済資金が含まれていない。現時点で分かっていることは、新大統領は6750億ドルから1兆ドルにおよぶ救済案を考えているから、2009年度の赤字額は更に大幅に増えることは間違いない。 ここでラーソン氏は、米連邦議会予算事務局によって発表されたレポートの、23ページ目を実際に見ることを勧めている。 指摘されたページには、毎年予測される財政赤字額が記され、2019年には3兆1350億ドルの赤字が予想されている。 このままだと、アメリカは永久に赤字国家になりそうだが、ラーソン氏の話に戻ろう。 財政赤字など心配する必要は無い、と言う人たちもいるが、1兆1860億ドルも赤字を抱える国が、何の悪影響もなくこのまま進んで行けるとは思えない。 米国は莫大な量の国債を発行している。今週だけでも10年債160億ドル、一カ月債240億ドル、3年債300億ドル、それにインフレ対策用債券やキャッシュ・マネージメント債も発行されている。 際限なく発行され続ける米国債に、投資家が嫌気がさすのは時間の問題のような気がする。投資家を満足させるためには高利回りが必要になる。しかし、国債利回りの上昇は長期金利上昇に結びつき、更に国債価格を下落させる結果になる。ただでさえ、異常なレベルまで買われている国債の現状を考えると、ここでの国債投資は有りえない。 （注：ラーソン氏は、長期国債投資に反対だが、3カ月物、1カ月物といった短期国債に一時的に資金を移すことなら賛成だ。） （情報源： http://www.moneyandmarkets.com/the-biggest-flood-of-red-ink-the-world-has-ever-known-29202）
先ず、12月の主な米国小売店の売上状況を見てみよう。 ・Wal-Mart（世界最大手のディスカウント店）： ＋1.7％ （＋2.8％が予想されていた。） ・Costco（大手ディスカウント店）： -4％ ・Family Dollar（大手ディスカウント店）： ＋6％ ・BJ’s Wholesale（大手ディスカウント店）： ＋1.6％ ・Sears（米国最大のデパート）： -7.3％ ・Target（大手ディスカウント店）： -4.1％ ・Macy’s（大手デパート）： -4.0％ ・Gap（衣料品店）： -14％ ・Abercrombie & Fitch（衣料品店）： -24％ ・Neiman Marcus（衣料品店）： -28％ ・Limited Brands（衣料品店）： -10％ 明らかに、クリスマスの買い物はデパートや衣料品店が避けられ、ディスカウント店が利用された。 一番上のWal-Martだが、売上予想を外しただけでなく、更に第4四半期収益予想の下方修正も発表して、窓を開けての下げで取引が始まった。下げ幅は、約8％という大きな窓だったのだが、Bespokeインベストメント・グループはWal-Mart株の窓に関する、こんなデータを発表している。 （窓は英語でギャップと言うので、ギャップという言葉で説明しよう。） 上の表で分かるように、1980年から2009年の間で、Wal-Martが5％以上の下げ方向ギャップを作ったことは13回あった。（今日1月8日を含めない） 一番大きなギャップは、1987年10月19日のマイナス24.14％になり、今日のギャップは4番目の大きさに相当する。 Open-Closeは寄り付きから大引けまでの変化、そしてEntire Dayは、終値で見た前日との比較を示す。 面白いのは、Open-CloseとEntire Dayの平均値（Average)だ。Entire Dayの平均はマイナス4.96％だが、Open-Closeの方は＋3.36％になっている。言い換えれば、大きなギャップを伴う下げを見て、寄り付きで買った人たちは、デイトレードで利益を上げる可能性があったわけだ。 実は、デイトレーダーの中には、寄り付きで大きく下げた株を狙う人たちがいる。彼らは、大幅なギャップダウンになった銘柄をダンパーと呼び、下げ止まりの気配が見えたところで買いを入れる。Oops!（ウップス、しまった！）と呼ばれる、ラリー・ウィリアムズ氏が有名したパターンも、やり方はダンパーと似ている。 さて、そろそろ決算シーズンが始まる。ダンパーを狙うデイトレーダーは、きっと忙しくなることだろう。 （ラリー・ウィリアムズ氏） （情報源： http://bespokeinvest.typepad.com/bespoke/2009/01/walmarts-fourth-largest-downside-gap-since-1980.html http://www.ritholtz.com/blog/2009/01/december-retail-sales-ho-ho-hum/）
2008年、5％の米国企業が社員の給料を減らした。ジョー・プラブ氏（インターナショナル・サービス・グループ）は、こう語っている。「2009年は、多くの企業が10％から20％の給料削減を実施することになるだろう。とにかく、景気が悪いだけに、コストを削らなければ企業の存続が危うくなってしまう。」 失業、それとも減俸、どちらを選ぶかと迫られれば、あなたはどちらを選ぶだろうか？言うまでもなく、住宅ローンや子どもの教育費を考えれば、減俸は社員の生活に大きな打撃を与える。ジェシカ・ディックラー氏（CNNマネー）は、こう書いている。 統計によると、今日69％の米国労働者は失業の心配をしている。しかし、83％の労働者たちは、減俸になるくらいなら失業を選ぶと答えている。 航空会社に勤務する、ティファニー・メーソン氏（37才）も減俸を言い渡された一人だが、氏はこう述べている。「職場には満足していました。子どもを二人抱えて、毎月の生活は決して楽ではないのですが、やはり給料の削減を受け入れることはできませんでした。考えた末、会社を辞めることにしました。」 ミシェル・シャーン氏（37才）は、こう話している。「去年、夫の給料が20％も減らされてしまいました。当然、家で子どもの面倒ばかりを見ていることができなくなり、パートで職場に復帰しました。もちろんパートの仕事ですから、減らされた夫の給料の穴埋めにはなりません。」 640の企業を対象にした、ヒューウィット・アソシエーツの調べによると、2009年、半数の企業がコスト削減を計画し、削減の一環として25％が減俸を考慮している。 運良く、今年給料が上がったとしても、昇給率は2.5％という32年ぶりの低レベルというから、庶民の暮らしは、ますます苦しくなりそうだ。 （情報源： http://money.cnn.com/2008/12/16/news/economy/salary_increases/index.htm?postversion=2008121613 http://money.cnn.com/2009/01/07/news/economy/salary_cuts/index.htm?postversion=2009010713）
「2009年のゲームプランは2008年と同じだ」、と人気番組「マッド・マネー」を担当するジム・クレーマー氏は言う。ということは、今年の相場も冴えない展開になるのだろうか？クレーマー氏の話を要約してみよう。 ・マーケットには、まだ難問が多いが、最悪の事態は過去のものになったと思われる。したがって、米国が大恐慌に陥る心配は無い。 ・市場の雰囲気が良くなっている。ヘッジファンドによる執拗な売りが終わった。それに、ベアー・スターンズ破綻のような金融市場を大きく混乱させるニュースが、これから出てくる可能性は低い。 ・現在の株式市場は、あまりに政府を頼りすぎている。オバマ新政権による経済救済が期待されているが、政治家に頼る株式市場は健全な状態ではない。 ・今日のようなマーケットでは、上げている株を深追いするのではなく、下げたところで買ってマーケットラリーで利食いたい。 では、クレーマー氏は、どんな銘柄を狙っているのだろうか？ ・ヒューレットパッカード（HPQ)： 優秀な経営陣、そして予想株価収益率は8.7と割安。それに長期成長率を考慮すれば、ヒューレットパッカードには、少なくとも42ドルから46ドルの価値がある。（現在の株価は36ドル）更に、競争相手のデル（DELL)と比較すると、ヒューレットパッカードの方が多角的なビジネスを展開している。 次に、ブルームバーグに掲載された、2009年のS&P500指数の目標値を見てみよう。（S&P500は、903.25で2008年を終えた。） ・デービッド・ビアンコ氏（UBS）： 1300 ＋43.9％ ・ビンキー・チャダ氏（ドイツ銀行）： 1140 ＋26.2％ ・デービッド・コスティン氏（ゴールドマン・サックス）： 1100 ＋21.8％ ・ジェーソン・トレナート氏（ストラテガス）： 1100 ＋21.8％ ・トマス・リー氏（JPモルガン）： 1100 ＋21.8％ ・アンドリュー・ガートワイト氏（クレディ・スイス）： 1050 ＋16.2％ ・トビアス・レブコビッチ氏（シティグループ）： 1000 ＋10.7％ ・ケビン・ガーディナー氏（HSBC)： 1000 ＋10.7％ ・アブヒジット・チャクラボーティ氏（モルガン・スタンレー）： 975 ＋7.9％ ・リチャード・バーンスタイン氏（メリル・リンチ）： 975 ＋7.9％ ・バリー・クナップ氏（バークレーズ）： 874 -3.2％ 平均： 1056 ＋16.9％ （情報源： http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601087&sid=a5mSOfz7Alhk&refer=home http://www.thestreet.com/story/10456092/1/cramers-mad-money-recap-jan-5.html）
2008年を振り返り、ウォールストリートジャーナルに、こんなデータが記載されていた。 ・S&P500指数は38.49％の下落。1937年以来、最悪の結果だった。 ・ナスダック総合指数は、マーケット史上最大の下げ幅マイナス40.54％を記録した。 ・2008年、S&P500指数が上げた日数は126、そして下げた日数も126だった。 ・ダウ30銘柄で、2008年をプラスで終了したのは、ウォルマートとマクドナルドの2銘柄だけ。 ・S&P500指数に属する500銘柄で、2008年を上げで終了したのは、たった15銘柄だけという1980年以来最悪の結果となった。 ・2008年、S&P500指数が、1日で5％を超える動きとなったことは18回あった。 ・1956年から2007年の間で、S&P500指数が、1日で5％を超える動きとなったことは17回あった。 ・2008年、ダウ指数の一日の平均値幅は280.80ポイントだった。 ・2008年9月1日から12月31日の間、ダウ指数の一日の平均値幅は421.01ポイントだった。 ・2008年、ダウ指数の一日の最大の下げ幅は7.87％だった。これは、史上9番目に相当する。 ・ダウ銘柄で、2008年最も悪かったのはゼネラル・モーターズ。（マイナス87.14％） ・2008年、最も好調だったのは国債。バークレーズ長期国債指数は＋24.03％。 （情報源： http://blogs.wsj.com/marketbeat/2009/01/02/by-the-numbers-how-2008-shakes-out/）
アジア株の専門家として知られるトニー・サガミ氏は、こんな2009年の予想をしている。 ・米国株式市場は、更なる大幅下落になりそう。低迷の続く住宅市場、悪化する失業率、それに経済全体的な後退を考えれば、ダウ指数があと数千ポイント下げても不思議ではない。こんな状況だから、マーケットのラリーは良い売りの機会になる。 ・米ドルは更に大きく下げる。経済を救うために、政府は、少なくとも5兆ドルを使うことになるだろう。ただでさえ膨大な赤字を抱える米国に、更に莫大な借金が増えるわけだから、最終的に海外の投資家はドルを避けるだろう。 ・金利が跳ね上がる。経済を救済するために、米政府は全速力でドル紙幣を刷っている。当然これはインフレ要因になるわけだから、資金の一部を、金利が上昇すると上がる仕組みになっているProFunds Rising Rates Opportunity Fund (RRPIX)に回しておこう。 ・商品価格の上昇（エネルギーも含める）。一時的な冷えこみを見せているが、新興市場の経済成長が消滅したわけではない。大きく叩かれたエネルギー株が狙える。 ・中国経済が真っ先に回復する。短期的には、ヨーロッパ、北米、南米、アジア、どこも経済のスランプが続く。しかし長期的には、中国経済がどこよりも早く強力な回復を見せることだろう。New Oriental Education (EDU)、China Mobile (CHL)などが有望銘柄だ。 （情報源： http://www.moneyandmarkets.com/five-fearless-2009-predictions-2-29049）
2008年、ダウ指数は33.8％の大幅下落となり、全く冴えない一年だった。これだけ下げたのだから、今年は、ある程度反発するだろう、という見方があるのだが、はたして念願どおりにマーケットは動いてくれるだろうか？ マーク・ハルバート氏（ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト）は、こう語っている。 1907年、ダウ指数は37.7％の下げ。1931年、ダウ指数は52.7％の下げ、そして2008年は史上3番目に悪い結果だった。このような大幅な下げの後には、上げ相場が待っていそうだが、残念ながらそう結論することはできない。 1908年、ダウは前年のマイナス37.7％から大きく一転して、プラス46.6％という素晴らしい結果となった。しかし、1931年に52.7％を失った後、1932年、ダウは更に23.1％の下落となった。 もちろん、1908年と1932年の2例だけでは十分ではないから、過去112年間のデータも分析した。 結論： 下げ相場の後には上げ相場がやって来る、という統計的な証拠は存在しない。 掲示板に、こんな書き込みがあった。 「私もデータを調べてみたが、ハルバート氏の言っていることは本当だった。前年が下げだったから今年は上げる、と簡単に結論することはできず、要するに、今年のマーケットがどうなるかは、まだ誰にも分からない。」 dpmpさん 「現在の状況を考えると、2009年は、1931年ー1932年の再来になるような気がする。もちろん買える銘柄もあると思うが、まだ長期投資はできそうにない。」 Vicsさん 「言い換えれば、過去のデータを使って、将来を正確に予想するのは難しいということだ。」 Tim88さん 「天気予報で分かるように、2時間先、数時間先の天候なら当たる確率は高い。しかし、1年後どう風が吹くかを予想するのは極めて困難だ。マーケットも同様に、長期予想は難しい。」 Fredexさん （情報源： http://www.marketwatch.com/news/story/A-review-stock-market-2008/story.aspx?guid={C804E9C8-2C7C-4E33-84E6-9A056024E3AE}）
新年おめでとうございます！ さて、1年前、マーケット関係者たちは、こんなことを勧めていた。 ・ジョン・バーガー氏（フォーチュン誌）： 「賢明な投資家なら、大衆が飛びつく前にメリルリンチを買うべきだ。」 結果：メリルリンチは77％の下落。 ・イレイン・ガザレリ氏（ガザレリ・キャピタル）：「大きく叩かれた株、たとえばリーマン・ブラザーズ、ベアー・スターンズ、それにメリルリンチは買いだ。」 結果：2009年1月1日、どの会社も存在しない。 ・サラ・ケテラー氏（コーズウェー・キャピタル）：「ファニー・メイ、それにフレディマックは超割安だ。」 結果： 両銘柄とも90％の下落となった。 ・アーチャー・マカラスター氏（マカラスター・ピットフィールド）：「バンク・オブ・アメリカは配当金を減らすことはない。株価目標は55ドルだ。」 結果： 配当金は50％減らされ、株価は14ドル8セントで2008年を終えた。 （情報源： http://www.ritholtz.com/blog/2008/12/2008-investment-guides-are-hilarious/）
新年おめでとうございます。2009年、皆様にとって良い投資の年となりますように！ 朝6時、目覚まし時計（日本製）が鳴る。 眠い目をこすりながら、スミスさんは、台所にあるコーヒーポット（中国製）のスイッチを入れる。 お気に入りの電気カミソリ（香港製）でヒゲを剃った後、いつものシャツ（スリランカ製）、そしてジーンズ（シンガポール製）を着る。さて、今日は、どのテニス・シューズ（韓国製）を履こうかな？ 朝食は、買ったばかりの電気フライパン（インド製）で作り、食べながら電卓（メキシコ製）を使って、昨夜やり残した計算を済ませた。 ラジオ（インド製）に付いている時計を見ながら、腕時計（台湾製）を合わせ、車庫にある車（ドイツ製）に向かう。おっと、ガソリン（サウジアラビア産）が少ない。近くのスタンドで満タンにしよう。 それにしても、給料の良い仕事が無い。コンピュータ（マレーシア製）で色々調べたが、中々これといった職が見つからない。 家に戻り、サンダル（ブラジル製）に履き替えた後、スミスさんはワイン（フランス産）を飲みながらくつろいだ。 ぼんやりテレビ（インドネシア製）を見ながら、スミスさんは、こうつぶやいた。「なぜ、アメリカで良い仕事を見つけるのが、こんなに難しいのだろう。。。」 （情報源： http://bitsandpieces.us/2008/12/31/looking-for-a-job-in-america/）
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