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「ラリー・コナーズ氏（「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」）の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」（パンローリング）、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」（パンローリング）がある。」
買った株の値段が下がり、更に買い足すことで平均買い付け価格を下げる、難平買いという有名な方法がある。やったことのある人ならご存知と思うが、難平買いが良い結果に結びつくことはほとんど無いから、早々に損切るべきだったと後悔するものだ。 さて金曜、米政府は救済という名目で、シティグループの難平買いを発表した。バリー・リットホルツ氏は、こう書いている。 前財務長官ポールソン氏が7.8％に相当するシティグループ株を買った時、シティグループの時価総額は500億ドルほどだったが、今日その数値は130億ドルに下がっている。 デニス・ガートマン氏は、投資の鉄則として、どんな事があっても損が出ている株を買い足してはいけないと述べている。しかし政府が決定したことは、シティグループ株を買い足して、40％近い株を保有する大株主になることだ。 ビジネス・ウィーク誌とのインタビューで、ジム・ロジャーズ氏（著名投資家）は、こう答えている。 ・政府の金融危機に対する措置をどう思うか？ 「ひどいだけではなく、逆に状況を悪化させている。大統領の経歴を考慮すれば当然かもしれないが、オバマ大統領は、現状を全く把握できていない。ガイトナー氏が財務長官に抜擢されたことで分かるように、大統領は、間違った人材を起用してしまった。」 ・では政府はどうするべきですか？ 「救済を止めること。だめなものは倒産させること。多くの銀行経営者たちは、今日のような状況が訪れることを予想しており、無能な経営者が居座る銀行から資産を取り上げることを計画していた。しかし、政府は無能な銀行を助けることを決定し、有能な経営者たちからビジネスチャンスを奪ってしまった。」 ・シティグループや自動車メーカーについては、どう思いますか？ 「倒産させるべきだ。なぜ国民の税金を使って、そんな会社を救う必要があるのだろう？間違いを犯したのは国民ではない。」 （情報源： http://www.ritholtz.com/blog/2009/02/worlds-worst-investment-to-get-worse/ http://jimrogers-investments.blogspot.com/2009/02/jim-rogers-interviewed-by-maria.html） 口紅と株式市場 http://www.excellenthorse.com/usmarket/index.html
どんなに米政府が躍起になっても、経済対策は悲惨な結果に終わるという意見が多い今日だが、アーウィン・ケルナー氏（経済学者）は、最悪の事態は既に過ぎ去った可能性があると言う。次のような理由をケルナー氏は挙げている。 ・2カ月連続で景気先行指数が上昇した。 ・生産者物価指数が2カ月連続で上がった。 ・1月の消費者物価指数は上昇を見せた。 ・原料輸送の動きを示す、バルチックドライ海運指数は最近の安値から2倍以上の伸びとなっている。 ・今月、建築業者信頼感が、やや上向きになった。 ・低金利を反映して、住宅ローンの申込みが増えている。 ・11月、時給は3.3％上昇し、12月、時給は4.5％の伸びとなった。 ・6月以来初めて、1月、小売売上がプラスになった。 ・先月、ISM製造業景況指数が上昇を見せた。 ・ISM非製造業景況指数は2カ月連続で上げている。 まだ他の理由が挙げられているが、こんな書き込みがあった。 「ケルナー氏の言うことが本当なら、経済は回復するのではなく、米国はインフレに襲われる可能性がある。」 Gusherさん （ケルナー氏） （情報源： http://www.marketwatch.com/news/story/evidence-mounts-recessions-worst-past/story.aspx?guid={71467556-3683-4018-906C-7FFC8A3F9E8C}&dist=TNMostRead）
こんな比較が出ていた。 ・ゼネラル・モーターズの株価は3ドルを割り、スパーグ・プラグの平均価格（3ドル79セント）未満になってしまった。 ・ニューヨーク・タイムズの株価は24ドル27セントから3ドル95セントに下落し、これではニューヨーク・タイムズ紙の日曜版（4ドル）を買うことができない。 ・ゼネラル・エレクトリック（GE）株は30ドル台から9ドル8セントに転落し、ディスカウント店ウォルマートで販売されているGE製のトースター価格（12ドル）以下になってしまった。 ・オフィス・デポの株価は38ドルから1ドル26セントに落ち込み、これではボールペン（1ドル89セント）も買うことができない。 ・航空会社USエアウェーズの株価は3ドル66セントまで下げてしまったから、機内で販売されているコーヒーを一杯（2ドル）しか買うことができない。 下げているのは株だけでなく、住宅市場のスランプも相変わらず続いている。 全米不動産業協会の発表によると、1月の中古住宅販売件数は、季節調整済み年率換算で449万件となり、ここ12年間で最悪の結果だった。住宅中間価格は、前年度同時期を約14％下回り、史上2番目の下げ率となった。 更に、ブリーフィング・ドット・コムによれば、この1月の低迷で、売れ残っている住宅を売り尽くすために必要な日数が、12月の9.4カ月から9.6カ月に上昇したそうだ。 （情報源： http://www.usatoday.com/money/economy/housing/2009-02-25-existing-home-sales_N.htm http://www.briefing.com/GeneralContent/Investor/Active/ArticlePopup/ArticlePopup.aspx?SiteName=Investor&ArticleId=NS20090225102525HeadlineHits http://money.aol.com/news/articles/_a/bbdp/what-costs-more-ge-share-or-toaster/357191）
毎年バロンズ誌は、オンラインの証券会社を調査して、投資家やトレーダーたちの傾向や動向を発表している。途中報告として、こんなことが挙げられていた。 ・ピーター・グシュウェング氏（ Firs-Trade）： 「多くの投資家は持ち株を減らし、特に信用取引が大幅に減少している。」 ・ネビレ・ゴルバラ氏（ChoiceTrade）： 「積極的なトレーダーは、最近の高ボラティリティを利用してトレードをしているが、保守的な投資家の売買回数は減っている。」 ・フアド・アクメド氏（Just2Trade）： 「長期的な投資が減り、保有期間が7日間までの短期トレードが増えている。」 ・アンドリュー・ウィルキンソン氏（Interactive Brokers）： 「マーケットは大きく下げたが、トレード回数が特に減ったということはない。」 ・マイケル・カーシオ氏（e*Trade）： 「オンラインセミナーの参加者が50％以上増えた。」 ・ミュリエル・シーバート氏（SiebertNet）： 「株を避けて、利子を目当てにした投資が増えている。」 ・ジェームズ・バートン氏（Fidelity Investments）： 「サイト上のツールを改善更新した結果、投資家たちは、バック・テストや高度な株リサーチ・ツールを頻繁に使うようになった。」 ・マイケル・ラネリ氏（Zecco）： 「こういう経済状況だが、トレーダーたちは相変わらずトレードをしている。傾向としては、上場投信の人気が上がっている。」 ・デービッド・フィッシャー氏（optionsXpress）： 「投機的なものが避けられ、投資家たちは安全性を最も重要視するようになった。単に株だけに投資するのではなく、資金を先物やオプションに分散する動きも見られる。」 （情報源： http://online.barrons.com/article/SB123517382417637143.html）
ニューヨーク・タイムズは日本が好きでない、と題されたディーン・ベーカー氏（BEAT THE PRESS)のブログを見つけた。問題になっているのは、2月21日に掲載された記事なのだが、記者の名前を見てみるとHiroko Tabuchiという明らかに日本人の名前だった。日本人が、日本を嫌うような記事を書いたのだろうか？ベーカー氏は、簡単にこう書いている。 この記事には、日本経済に対する不平不満が記されているが、内容の辻褄が合わない。例えば、日本の消費者は金を使わなくなっただけではなく、同時に節約／貯蓄もしなくなったと指摘されているが、そんな事が有りえるだろうか？節約の定義は金を使うことを控えることだから、現在、日本の消費者がしていることは節約だ。 ということで、肝心の記事を読んでみた。 ・光熱費を節約するために、裕福な日本の消費者たちもが、風呂の湯を使って洗濯をしている。 ・80年代、人気だったウイスキーの売上が大幅に減少している。 ・国民は車に関心が無くなり、自動車販売台数は1990年以来半減した。 とこんな形で、いかに個人消費が落ち込んでいるかが記され、正に節約ムードといった様子が描かれている。 更にベーカー氏を困惑させたのは、記事と一緒に載せられた、このチャートだ。 1、平均年収 2、月々の世帯平均支出 3、貯蓄率 見ての通り、In Japan, Neither Spending Nor Saving「日本の消費者は金を使わず貯蓄／節約もしない」、というタイトルにベーカー氏は疑問を感じたわけだ。 貯蓄率（3）は確かに減少しているが、これだけでは、日本の消費者が貯蓄／節約をしなくなったと結論することはできない。 ベーカー氏は、こう書いている。 これらのチャートが示していることは、2005年の世帯支出は1985年を大きく上回り、1985年15％以上あった貯蓄率が、2005年には約4％になったということだ。デフレが消費冷えこみの原因、とこの記事は説明しているが、これも辻褄が合わない。日本のデフレ率を考慮すれば、600ドルのテレビ購入を1年遅らせても、節約できる金額は6ドル（約570円）だ。 ある読者が、こんなことを書き込んでいた。「年収が減ったため、貯蓄率と個人支出が落ち込んだということだが、ニューヨーク・タイムズは、いったい何を報道しようとしているのだろう？」 （情報源： http://www.prospect.org/csnc/blogs/beat_the_press_archive?month=02&year=2009&base_name=the_new_york_times_doesnt_like http://www.nytimes.com/2009/02/22/business/worldbusiness/22japan.html?_r=1&ref=business）
（資料： Bespoke Investment Group) オバマ大統領が就任してから一ヶ月が過ぎた。この間、ダウ指数は7.34％の下落になり、就任一ヶ月目の成績では、14.71％下落となったフォード大統領に次ぐ悪い結果だ。 Bespoke Investment Groupは、こう書いている。 「投資家はリーダーシップを求めていたが、ワシントンから明確な回答を得ることができなかった。」 （情報源： http://bespokeinvest.typepad.com/bespoke/2009/02/worst-first-month-for-a-president-since-ford.html）
（写真： http://nakedshorts.typepad.com/nakedshorts/2009/02/an-illustrated-tarp.html）
久しぶりにINVESTMENT Uにアクセスしてみた。目についたのは、12の理由を挙げて、なぜ金を空売るべきかを説明したルイス・バセネセ氏の記事だ。では、いくつか見てみよう。 ・皆が皆、金を買っている。大衆が熱狂している時は天井が近い。 ・深夜の番組で、金を勧めるインフォマーシャルが多くなった。ますます天井が近そうだ。 ・歴史的に見ると、1オンスの金があれば約14バレルの原油を買うことができる。しかし、原油の価格が下がった今日、この数値は23バレルに達し、金がかなり割高になっている。 ・歴史的に見た場合、金1オンスで銀32オンスを買うことができるが、今日、金1オンスで銀73オンスを買うことができ、金が異常なレベルで取引されていることが分かる。 ・ブルームバーグの報道によれば、24人中16人のアナリストが、金は少なくとも1オンス1032ドルに達するという、かなり強気な予想を発表している。ご存知のように、アナリストの予想が当たらないことは定評があるだけに、単にアナリストを無視するだけではなく反対意見の立場を取ってみるのも面白い手だ。 金価格に連動する上場投信、SPDR Gold Shares (GLD)の週足チャートを見てみよう。 1で分かるように、レジスタンスになる可能性がある、7月の高値とチャンネルの上限に株価は迫っている。それに、オシレーターも買われ過ぎゾーン（2）に入っている。ここで無理に空売る必要は無いが、買いを考える位置ではない。 （情報源： http://www.investmentu.com/IUEL/2009/February/shorting-gold.html）
401K（企業年金制度）が201Kになってしまった、というジョークがあるように、株式市場のスランプで退職金口座が大打撃を受けた。問題は、経済学者、投資アドバイザー、証券アナリスト、と専門家たちが掃いて捨てるほどいるのに、なぜ投資家たちを大きな損から守ることができなかったのだろうか？言い換えれば、この大幅な株式市場の下げを、誰も予想することができなかったのだろうか？ フィリップ・テトロック氏（カリフォルニア州立大学教授）は、インタビューで、こんなことを語っている。 ・多くの投資家は、専門家の予想が大きく外れショックを受けていますが、教授は全く驚かれていないようですね？ ・テトロック氏：「膨大なデータを集め分析してきましたから、専門家の意見が当てにならないのは、別に驚くことではありません。プロの予想が当たる確率は、チンパンジーにダーツを投げさせて株を選ばせるのと、ほとんど変わりはありません。」 ・なぜ専門家の予想は、あまり当たらないのでしょうか？ ・テトロック氏：「ネズミとエール大学の学生を競争させたことがあります。迷路の中に食べ物をデタラメな場所におき、食べ物を追って進むと、60％の確率で迷路から抜け出せる仕組みにしました。何度も実験をした結果、食べ物を追って突き進むネズミは、60％の確率で迷路から抜け出せるようになりました。しかし、学生の結果は52％でした。何故ネズミに負けたのでしょうか？これが、専門家の予想が外れる原因の一つです。食べ物はデタラメな位置、ようするにランダムに置かれています。学生たちは、無作為に置かれている食べ物から、規則性を見つけようとするのです。二回連続で通路の右側の後、二回連続で左側に食べ物があったから、次は右だと判断してしまうのです。」 ・意見を聞くに値する専門家と、そうでない専門家を、どう見分けたらよいでしょうか？ ・テトロック氏：「優れた専門家に意見を尋ねると、単に自分の意見を述べるだけでなく、『しかし』、『また一方』などという言葉を使って、自分の見方とは逆のシナリオもおしえてくれます。視野の狭い専門家は、『更に』、『加えるに』などという言葉を使って、自分の意見の正しさだけを証明する証拠だけを強調します。」 ・株や経済のことで、教授は実際にどの専門家の意見を聞いていますか？ ・テトロック氏：「金融危機の警報を出すのは、やや早すぎましたが、ムーディーズのマーク・ザンディ氏は物事を多角的に見ています。それに、ラリー・サマーズ氏の意見も参考になります。」 （情報源： http://money.cnn.com/2009/02/17/pf/experts_Tetlock.moneymag/index.htm）
・メリー・エレン・ホーリッグさん（ミシガン州在住） 「長年ポンティアックを運転してきました。これからも、デトロイトの自動車メーカーから車を買うつもりです。私はミシガン州で生まれ育ち、家族は皆デトロイトの自動車メーカーや、その関連企業で働いています。アメリカ製の車は質が高く長持ちします。 不均衡な貿易、それに現在の米国経済状態を考えれば、デトロイトの自動車メーカーを支持することは、とても大切なことだと思います。米国内で製造された外国企業の車を買っても、最終的に恩恵を受けるのは海外の本拠地です。」 ・ローリー・デービスさん（ニューヨーク州在住） 「私がアメリカ製の車を運転する大きな理由は、新車を買わない私にとって、アメリカ製の車は外国車より維持費が安いためです。16才の時、初めて買った車がフォードのギャラクシーだったこともあって、買うのはいつも馬力のある車です。アメリカ製の車は信頼できるだけなく、価格も魅力的です。」 ・ケビン・ヒルさん（アラバマ州在住） 「アメリカの車が最高です。何と言っても座席が快適です。」 そして次は、「なぜ外国製の車を買うのか？」 ・ジョン・スミスさん（バージニア州在住） 「妻も私も外車を運転しています。何と言っても、トヨタやホンダの例で分かるように、外車は非常に燃費が良いです。景気が低迷する今日、アメリカ製品を買えという声が聞こえてきますが、デトロイトが完全に方針を変えて、燃費の良い優れた車を生産しない限り、私はアメリカ製の車を考えるつもりはありません。」 ・サリー・ジョンソンさん（インディアナ州在住） 「夫も私もトヨタを運転しています。トヨタは高品質であり、車のスタイルも、とても良いです。トヨタを買う前に、アメリカ製の車をテスト・ドライブしてみましたが、安物のプラスチックといった感じの内装にガッカリしました。」 ・ジョスマン・ロドリゲズさん（オハイオ州在住） 「買うのは日本車かドイツ製の車です。優れた性能、それに維持費が割安なのが魅力です。」 （フォード・ギャラクシー） （情報源： http://www.usatoday.com/money/autos/2009-02-16-american-car-what-is-it_N.htm）
皆さんにも、こんな経験が有ると思う。 9時50分、好きな買いパターンがチャート上に形成され、手堅く利益を上げることに成功。午後1時15分、同様なパターンが形成されたので、早速買ったが、思惑が外れ損切る結果となった。そして3時、また同様なチャートパターンが形成されたが、前回の失敗が頭に残り、買いを断念した。口惜しいことに、株価は爆発的な上昇を展開している。 なぜ、こんな事が起きるのだろうか？ジェイ・ユー氏（Undergroundtrader.com）は、こう説明している。 「同じチャートパターンなのに、ある時は成功し、ある時は損を出すのは、あなたがマーケットのリズムに上手く合わせていないためです。ですから、手法に問題や欠陥がある、と単純に結論しないでください。 9時半から10時半の寄付き直後の1時間は、マーケットは50メートル走のような速いペースで進みます。10時半から12時のマーケットはトレンドが形成されますが、テンポがゆっくりになることを忘れてはいけません。12時から2時半はデッド・ゾーンですから、この時間帯にトレードをするのは間違いです。2時半から3時半は、再度マーケットに速度が戻りますから、良いパターンを見つけることができます。3時半から4時のマーケット終了間際の30分は更に速度が増すので、株数を減らしたトレードを勧めます。」 こういうアドバイスもある。 「マーケット開始直後の1時間は、ボラティリティが高く出来高も多いから、経験のあるトレーダーは素早く利益を上げることができる。しかし、この高ボラティリティが原因になって、経験の浅いトレーダーは大きな損を出しやすいことも事実だ。ある程度のトレード技術を身に付けるまで、新人トレーダーは、10時半から12時のマーケットだけでトレードすることを考慮してほしい。」 ジェイ・ユー氏が言うように、上手くいったチャートパターンで失敗すると、手法に問題があるとカン違いするトレーダーが多い。次のトレード方法を求めて旅立つ前に、ユー氏は、いくつかの注意事項を挙げている。 ・どんな状況にも適用できるトレード手法など無い。トレード手法を成功させるには、適切な条件が揃っていなくてはならない。 ・全てのトレードで勝とうなどと思ってはいけない。 ・うまく行かないなら、直ぐトレードを止めること。あなたのやり方は、その時間帯に合っていない可能性がある。 ・言うまでもなく、あなたにマーケットをコントロールする力は無い。あなたに出来ることは、自分のトレードをコントロールすること。 ・マーケットのリズムを理解すること。 ・方向性の無いマーケットを避けること。 （情報源： http://www.trade2win.com/knowledge/articles/general_articles/blow-your-account/?r http://www.investopedia.com/ask/answers/06/besttimeofdaytotrade.asp）
全く信じられないこと その3 ・銀行を国有化しないで、米国金融システムを救えると思っている人たちが存在する。 ・建築株が割安だ、と言う人たちがいる。 ・RTH（小売セクター専門の上場投信）は底を打った、と言う人たちがいる。 ・この時点で、強気になった万年ベアがいる。 ・オバマ氏の唱える経済対策が、実際に雇用状況を改善する、と信じている人たちがいる。 ・アメリカが不景気だから、不法滞在者の数が減る、と予想する人たちがいる。 ・議員たちは、最高経営責任者たちの年俸制限をすることで、企業内容に何らかの変化が起きると思っている。 ・既に6人の子を持つ生活保護を受ける母親が、最近8つ子を出産している。 （情報源： http://upsidetrader.blogspot.com/2009/02/things-that-i-cant-friggin-believe-3.html）
2009年に入ってから、全米平均で、ガソリンの値段が19％ほど上がった。もちろん、去年の高値1ガロン4ドル11セントに比べれば、今日の1ドル93セントは安い。しかし、こんなチャートを見せられると、消費者たちは納得できないものを感じる。 （チャート：Bespoke Investment Groupより） 青い線： UGA ガソリン価格に連動する上場投信 赤い線： USO 原油価格に連動する上場投信 原油は、今年ここまで23.14％下がっているのに、ガソリンは反対に22.81％も上がっている。原油価格が下落しているのだから、ガソリンの上昇は、おかしいのではないだろうか？ ウォールストリート・ジャーナルは、こう説明している。「ちょうど今は、精油業者の定期点検の時期であり、更に2009年度のガソリン需要量がいっそう減ることが予想されるため、業者はガソリン生産量を減らしている。現時点では、ガソリンの値上がりが、どの程度の頭痛になるかは分からないが、もし大底を売ってガソリンが上昇に転じているなら、これは経済刺激策に悪影響だ。」 米議会では、景気対策法案の採決を控えているが、AOLのオンライン意見調査によると、45％の消費者はアメリカの景気後退はあと2年以上続くと回答している。雇用状況の悪化を考えれば、悲観的な意見が増えても仕方がないが、経済界で高い評価を受けている専門家たちの見方も暗い。 ・ジェラード・キャシディー氏（カナダ・ロイヤル銀行）：「米国の金融危機は始まったばかりだ。向こう3年から5年で、1000近い銀行が破綻することだろう。」 ・アンブローズ・エバンズ・プリチャード氏（テレグラフ社経済アナリスト）：「経済を救済するために、2009年だけで米国政府は2兆ドルの資金が必要だ。この資金は、いったいどこから来るのだろうか？ご存知のように、米政府は海外からの投資に頼っているわけだが、世界的な景気後退を考えれば、外国政府が米国債を積極的に買うことは控えることになるだろう。となれば、米国経済の簡単な上向きは期待できない。」 ・ピーター・シフ氏（ユーロ・パシフィック・キャピタル）：「オバマ大統領は、米国を救うために早急な景気対策法案の可決を唱えているが、事実は逆だ。この法案が可決されれば、米国は更に深刻な経済危機に陥ることだろう。」 （情報源： http://bespokeinvest.typepad.com/bespoke/2009/02/kick-consumers-while-theyre-down-oil-and-gasoline-diverge.html http://www.thetrumpet.com/index.php?q=5941.4310.0.0 http://money.aol.com/news/articles/_a/bbdp/house-passes-obamas-stimulus-bill/338991
トレード心理の研究で有名なブレット・スティンバーガー氏は、トレードコーチという仕事もあるから、他州に出かける機会が多い。火曜日のブログに、氏はこう書いていた。 ニューヨークのタクシー運転手は、客数が大幅に減っているから、一日16時間働かないと以前と同じ収入を得ることができないと言っていた。空港に早めに着いてしまったので、一便早いフライトに変更できるかをカウンターの係員に聞いたら、簡単に席を取ることができた。乗った飛行機は空席だらけだった。間違いなく、乗客数より空席の方が多かった。世の中本当に不景気だ。 さて、USA TODAYによると米国におけるコンドームの売上が増えている。 ・2008年第4四半期の売上は＋5％。 ・2009年1月の売上は、前年度同時期を6％上回った。 「高級レストランで豪華な食事、といったデート代金が無い人たちは、自宅で親密な時を過ごすようになりました。」 ジム・ダニエルズ氏（トロージャン社、トロージャンは全米最大のコンドーム・メーカー） 掲示板の書き込みを見てみよう。 ・「この記事が面白かったのは5分間だけ。直ぐ終わってしまった。。」 Chicken_Littleさん ・「今日の世の中を考えれば子どもなどできたら大変だ。」 Obama2012さん ・「コンドームを使っているのは責任感のある人たちだ。生活保護を受け、何人も子どもをつくっている人たちは、コンドームなど使うことはない。」 petra2007さん ・「まだアメリカに上向きな物が残っていることは嬉しいニュースだ。」 jlabさん ・「コンドームは有るが肝心な相手がいない。」 Sunny12さん ・「オムツの出費を考えればコンドームは割安。」 KenKornfeldさん ・「コンドームの売上が増えているなら、おそらくビールの売上も伸びていることだろう。」 The Fishermanさん ・「ついにアメリカは、本当の刺激策を発見したようだ。」 anniet08さん （情報源： http://traderfeed.blogspot.com/2009/02/slice-of-life-for-trading-coach.html http://www.usatoday.com/money/industries/retail/2009-02-11-cash-strapped-condoms_N.htm?loc=interstitialskip）
火曜、ガイトナー財務長官が金融安定化策を発表したが、この財務長官に関して著名投資家ジム・ロジャーズ氏は、こんなことを述べている。 「財務長官になる前、ガイトナー氏はニューヨーク連銀の頭取だった。その15年間、氏のしたことは、どれもこれも間違いだらけだった。もし私が、15週間連続で間違った予測ばかりしていたら、あなたは二度と私をゲストとして、この番組に招待することはないだろう。」 「マッド・マネー」を担当する、ジム・クレーマー氏はこう語っている。「財務長官の言うことを聞く必要は無い。マーケット関係者が信頼しているのは、オッペンハイマーのアナリスト、メレデス・ホイットニー氏だ。氏の分析の正しさは既に証明され、先日ブルームバーグのインタビューで、投資家は現時点で銀行株に投資することすら考えてはいけないと回答している。」 金融危機を予想したアナリストとして、今や超人気のホイットニー氏だが、事の発端は2007年10月31日に発表された、シティグループに関するレポートだ。要点を記そう。 シティグループがし払う配当金総額は、企業の収益を上回っている。このような経営状況では、全米最大の銀行は倒産に追い込まれる。そんな状況を回避するためには、シティグループは配当金を減らし、資産を売り払って資本を集める必要がある。 早速、デービッド・ヒルダー氏（ベアー・スターンズ）のように、ホイットニー氏の言う事は大袈裟だ、という反論もあったが、投資家たちはホイットニー氏の言葉に耳を傾けた。株価は大幅下落となり、ホイットニー氏のレポートが発表された四日後、シティグループの最高経営責任者チャールズ・プリンス氏は辞任した。 コラムニスト、マイケル・ルイス氏は、ホイットニー氏をこう評している。 「ウォール街のアナリストは、正直に率直な意見を書くことはない。たとえ事実であったとしても、下手なレポートを発表してしまえば顧客を怒らせることになり、首になる可能性がある。しかしホイットニー氏は、思っていることを躊躇せずに書ける希な存在だ。」 メレデス・ホイットニー氏 （情報源： http://www.cnbc.com/id/29100512/ http://www.cnbc.com/id/29114947 http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601039&sid=aSApdA59SFok&refer=home）
金融機関は、少しずつ態度を改め始めたようだ。ゴールドマン・サックスは、2月25日から27日まで、テクノロジー・アンド・インターネット・コンファレンスという会議を、ラスベガスの豪華ホテル、マンダレイベイで予定していたが、急きょ会場をサンフランシスコのマリオット・ホテルに変更した。 APの報道によれば、キャンセル料金として、ゴールドマン・サックスはマンダレイベイに60万ドル（約5420万円）を支払うことになるようだが、会場の変更についてゴールドマン・サックスの広報担当者はこう語っている。「金融業界の地形が大きく変わり、今回の会場変更は、金融業界に適用される新規制を考慮した上で決定した。」 もちろん、既に連邦政府から100億ドルもの救済資金を受け取っているゴールドマン・サックスだから、予定どおりギャンブルの街ラスベガスで会議を開催しようものなら、ただでさえ悪いイメージが最低のレベルまで落ちることだろう。 似た例を、もう一つ見てみよう。 ・ウェルズファーゴ銀行（受け取った救済資金：250億ドル） ラスベガスのウィン・ホテルで12泊におよぶ社員旅行を予定していたが、ワシントンの政治家たちから徹底した非難を浴びて、先週この旅行計画をキャンセルした。 掲示板の書き込みを2、3見てみよう。 ・「金のかからない、もっと良いアイデアがある。わざわざホテルを借りて会議をする必要は無い。テレビ会議をすれば良いのだ。」 TargetTekさん ・「ラスベガスのホテルに、キャンセル料金を60万ドルも払うようだが、それ以外にも既に予約されている航空券のキャンセル代、新会場の手配などでかなりの出費になりそうだから、この変更は逆に割高になるのではないだろうか？」 DStone Assoc Incさん ・「ラスベガスからサンフランシスコに会場を変更しても経費は節約できない。金を節約したいなら、デトロイトとかクリーブランドを選ぶべきだ。」 Timardamさん ・「ゴールドマン・サックスはニューヨークにあるのに、会議のために、何故わざわざサンフランシスコまで行く必要があるのだ？」 JEROLDRNPさん （情報源： http://money.aol.com/news/articles/_a/bbdp/goldman-moves-meeting-from-las-vegas/335490）
先ず、ニューヨーク・タイムズに掲載された、この表から見てほしい。 アナリストによって出された買い（Buy）、売り（Sell）、そしてホールド（Hold）推奨の割合を示したものだが、ほぼ水平の線で分かるように、売り推奨の数に目立つ変化は見られない。この2年間、特に2008年の厳しい株式市場の下げを考えれば、当然のことながら、売り推奨が増えていなければおかしい。 増えたのはホールド（Hold）推奨だ。この推奨の意味をご存知だろうか？「もし、この株を既に持っているなら、買い足さないで保持を継続すること。持ち株を売る必要は無い。」 もちろん、下がるたびに、買い推奨を繰り返すアナリストもいる。ブルームバーグのデータによれば、2008年3月24日、ダベンポート社のアナリストはアルコア株の買い推奨を発表した。その時の株価は35ドルだった。その後、世界的な不景気が顕著になり、株価は70％を超える下げになったが、このアナリストは買い推奨を売りに変更することはなかっただけでなく、買い推奨を13回も繰り返していた。 ランディー・キャス氏（First Coverage社）は、こう語っている。「ベアマーケット、ブルマーケット、横ばいマーケットがアナリストの意見を左右することは無い。彼らの推奨は、いつも買いに偏っている。」 と書いてくると、アナリストの意見など聞くな、と言っているようだが、皆さんもご存知のように、証券会社のアナリストが売り推奨を出すのは難しい。特に、大手証券の場合なら、アドバイス料金などの収入があるから、顧客の会社株を売れとは言えない。 とにかく、こんな記事がニューヨーク・タイムズに載ったことにビックリしてしまった。これだけインターネットが盛んな今日、多くの投資家たちは、アナリストの意見があまり当てにならないことを知っている。それどころか、アナリストの推奨は、笑い話の良い種になっているのが実情だ。 それなのに、なぜニューヨーク・タイムズは、こんなタイミングでわざわざこのような記事を載せたのだろうか？今日のアメリカで、金融機関は消費者が最も嫌う物の一つだ。莫大な救済資金を政府から受け取ったにもかかわらず、経営者層の人たちは、当然といった態度で巨額なボーナスを受け取っている。 世の中は不景気、失業率は上昇が続き、米国民の怒りはウォールストリートに向けられている。ということで、たいした情報性は無いが、ニューヨーク・タイムズは世論に便乗してウォール街叩きを楽しんでいるようだ。 （情報源： http://www.nytimes.com/2009/02/09/business/09analyst.html?pagewanted=1 http://www.ritholtz.com/blog/2009/02/wall-street-still-says-buy/）
下のチャートはBespoke Investment Groupから ナスダック100指数に連動するQQQQと、S＆P500指数に連動するSPYを比較したものだが、明らかに投資家が選んだのはナスダックだ。 一般的に言えば、ナスダックはハイテク銘柄で占められ、S＆P500指数は米国を代表する大型銘柄で占められている。 S＆P500指数には、ボロボロになった金融銘柄が含まれているから、投資家たちは金融の匂いが無いナスダックへ資金を動かしたわけだ。 （情報源： http://bespokeinvest.typepad.com/bespoke/2009/02/nasdaq-outperforms.html）
悪い結果が予想されていたが、1月の米国雇用統計は思ったより悪かった。特に目立つのは、59万8000人減となった非農業部門就業者数だ。これで3カ月連続で50万を超える人たちが職を失い、1939年以来、こんなことは一度も起きたことがない。 雇用状況の悪化が進む今日、不幸にも職を失ってしまった人たちのために、ジム・クレーマー氏（thestreet.com）はこんなことを語っている。 ・既に6カ月から1年分の生活費が貯蓄されている人は安心してほしい。たしかに職を見つけることが難しい今日この頃だが、統計によれば、ほとんどの人たちは6カ月以内に次の仕事が見つかっている。 ・普通の場合なら、こんなことは勧めないが、十分な貯金が無い人たちは、年金口座や退職金口座の金を生活費に当ててほしい。とにかく家庭を優先して、老後の生活を考えるのは後だ。 ・解雇を言い渡されたタイミングに不審な点は無いだろうか？例えば、あともう2週間勤めていれば年末のボーナスが貰えた。大きな新規客を獲得後、いきなり辞めろと言われた。もしそのような事実があるなら、会社側と話し合って、正当な金額を退職金として決めるべきだ。話し合いで重要なことは、怒りの気持ちをおさえて、会社側と冷静に交渉しなくてはいけない。 ・解雇のタイミングに不審点が無い人も、やはり会社側と話し合ってほしい。まだ使っていない有給休暇、それに病気休暇が残っているなら、その分も退職金に追加するように頼んでみよう。 ・クレジットカードの借金、それに住宅ローンがある人は、さっそく金融機関に事情を説明しよう。場合によっては、利子の引き下げなどをしてくれることがあるから、とにかく相談してみよう。 （情報源： http://www.ritholtz.com/blog/2009/02/‘real’-unemployment-rate-hits-a-record-139-in-january/ http://www.walletpop.com/article/_a/bbdp/jim-cramers-guide-to-losing-your-job/331524）
職を失ったにもかかわらず、まあ何とかなるさと楽観的な人がいると思えば、明日は我が身と失業の心配ばかりしている人たちもいる。もちろん、最近の厳しい経済状況を考えれば、うちの会社は大丈夫かなと気になっても仕方がない。 USA TODAYの調べによると、今日の米国消費者は5つのタイプに大別できる。 1、用心深い悲観論者 ・このグループに属する90％は倹約家。 ・87％が、今日の米国経済状況は、いまだかつて見たことのない最悪な状態と回答している。 ・50％は、今日の若い世代の生活レベルは、親の世代を下回ることになるだろうと答えている。 ・57％が、家計は外的要因に大きく左右されると回答している。 2、家計は厳しい状況 ・このグループに属する74％は浪費家。 ・62％が、防ぎようのない要因で、家計が悪化したと答えている。 ・このグループに属する人たちが、自宅購入、株投資をする可能性は低い。 3、家計を上手くやり繰りしている ・このグループに属する64％は、外的要因は、家計に大した影響を与えることはないと信じている。 ・41％が、過去数カ月、不景気が家計に悪影響を及ぼした、と答えている。 ・18％が失業の心配をしている。 ・この不景気は最悪、と答えたのは36％。 4、パニックする必要は無い ・このグループに属する人で、今日の景気後退は最悪、と回答した人は一人もいない。 ・56％は、今日の経済状態は、「危機」という言葉を使うほど大袈裟なものではないと回答している。 ・66％は、若い世代の生活レベルは、親を上回ることになるだろう、と答えている。 ・100％が、3年以内に景気は回復すると答えている。 ・このグループの38％は、共和党を支持する白人男性。（現大統領は民主党） 5、経済はダメ、しかし私はOK ・このグループに属する97％は、家計の状況は極めて良い、と答えている。 ・100％が、今日の不景気は最悪と答えている。 ・77％が株を保有し、80％が自宅を保有している。 ・このグループに属する93％が白人、そしてその多くが失業の心配をしている。 （情報源： http://www.usatoday.com/money/economy/2009-02-04-economy-poll_N.htm）
まるで悲観論者だけを集めたような討論会があった。彼らの話を聞いていると、正にお先真っ暗、気分が完全に滅入ってしまう。それでは、投資アドバイザーたちの話を要約してみよう。 ・米国失業率は少なくとも10％に達する 多くの経済学者は、今日の厳しい景気後退を予測することができなかった。そんな彼らが、米国は恐慌に陥る可能性は無い、と口を揃えて主張する。彼らは間違っている。現状を考慮すれば、この厳しい景気の後退は数年以上続くことだろう。 ・急増する倒産 連邦政府は、AIGやシティグループなどの大企業を救済したが、中小企業の倒産を防ぐことはできない。2008年、中小企業の倒産は49％増、そして個人破産は30％も増えている。忘れてはいけないのは、リーマン・ブラザーズ、ワシントン・ミューチュアル、インディマック・バンコープなどの破綻で分かるように、政府は全ての大企業を救ったわけではない。 ・連邦政府の赤字は2兆ドルに達する CBO（連邦議会予算事務局）の予想は1兆2000億ドルだが、この数値にはオバマ政権の救済案が含まれていないから、赤字額は簡単に2兆ドルに達することだろう。政府のしていることは、ウォール街の金融危機を単に連邦政府へ移動しているだけであり、これでは何の解決にもならない。 ・ダウ指数は5500に向けて下降する 上昇する失業率、増え続ける企業倒産、それに膨大な政府の抱える赤字だけでなくデフレ問題もある。デフレ状況では、今直ぐに買わなくても後でもっと安く買えるだろうという消費者が増え、結果的には個人支出の減少となり小売セクターに大きな打撃を与える。 とこんな感じで、話はまだ延々と続くのだが、当然のことながら疑問になるのは、「米国失業率は少なくとも10％に達する」などといった予想がされているが、これらの予想が当たる確率はどの程度あるのだろうか？ CXOアドバイザリー・グループは、著名アドバイザーやアナリスト、それに金融コラムニストによる予想を調べた結果を表にまとめている。それによると、最も予想の的中率が高いのは、ジャック・シャンネップ氏の63％、そして最も的中率が低いのは、スティーブ・サビレ氏の15％だ。平均値は47.4％だから、俗に言うプロの見方が当たる確率は半々より悪い。 （情報源： http://www.cxoadvisory.com/gurus/ http://www.moneyandmarkets.com/7-startling-forecasts-for-2009-29518）
（下はasiaone.comからの抜粋） ・「どんな商品に投資しているのでしょうか？」 ロジャーズ：「最近買ったのは農業指数と、一般的な商品指数だ。特定の商品を買うことは、弁護士から禁じられている。綿を買えと勧めて、それが下がってしまうと訴える人がいるからね。」 ・「代替エネルギーは、有望な投資だと思いますか？」 ロジャーズ：「風力、原子力、太陽エネルギー投資には大きなチャンスがあると思うが、問題は多くの人たちが既にそんなことは知っている。以前のインターネット・ブームの時、あらゆる関連銘柄が買われたが、ほとんどの投資家は利益を上げることはできなかった。」 ・「一般投資家は、どのように商品に投資するべきでしょうか？」 ロジャーズ：「先ず、よく分からないものには投資しないこと。もし商品に投資するなら、特定の商品ではなく、指数に投資することを勧めたい。」 ・「1万ドルで投資するなら何に投資しますか？」 ロジャーズ：「私は商品と中国株を買っている。空売りを学び、そして為替市場の勉強をしてほしい。米ドル危機が訪れる可能性があり、通貨危機は株安を生む。」 ・「なぜドルに対して、そんなに悲観的なのですか？」 ロジャーズ：「私個人的には、米ドルに対して弱気な見方をするのは好きではない。しかし、米国の抱える巨大な赤字を考えると、やはり悲観的な結論しか引き出せない。現時点で買えるのは円だけだ。」 ・「中国以外には、どのアジア株に投資していますか？」 ロジャーズ：「台湾と韓国に興味があったが諦めた。両国家とも、あまりにも規制が厳しすぎて、自由に資金を動かすことができない。」 （情報源： http://www.asiaone.com/Business/My%2BMoney/Opinion/Story/A1Story20090119-115740.html）
金曜にも書いたように、クレア・マカスキル上院議員（民主党）は、金融機関だけに限らず、政府から救済資金を受け取っている企業の社員は、大統領以上の年俸を受け取るべきではないと主張し、企業の年俸に上限を設定する法案を議会へ提出した。（オバマ大統領の年俸は40万ドル、約3600万円。） 国民の納めた税金で救われたにもかかわらず、あまりにも節度を欠く企業経営陣たちの行動が目についていただけに、掲示板は上院議員を支持する声が圧倒的に多い。 ・「マカスキル上院議員、年俸に上限を設定するだけでなく、国民の金を浪費した経営者たちを起訴する必要もあると思います。」 Ciscopzさん ・「マカスキル上院議員、彼らは犯罪者です！」 DFC4321さん ・「上院議員を100％支持します。我々の税金を無駄遣いした連中から、金を取り戻してください。」 BPolusさん ・「上院議員に賛成です。ウォール街の人たちは、高い給料を払うことで優秀な人材を獲得できると言っていましたが、優秀な人材が残したものは惨たんたる結果だけです。」 Sheryledさん ・「次期大統領にマカスキル上院議員を推薦します。年俸に上限を設けるだけでなく、もっと厳しく投機も取り締まるべきだと思います。」 FireboyL7さん ・「普通の状況なら、政府は企業の給料に口を出すべきではありません。しかし、今回は状況が違います。彼らは、税金で助けられたわけですから、私はマカスキル上院議員に賛成です。」 Jkf573さん ・「アメリカには既に最低賃金法がありますから、最高賃金法があっても、おかしくないかもしれません。どちらにしても、政府の力が、いたる所に伸びています。」 PenguinM66さん ・「ウォール街の連中より愚かなのは米国政府です。膨大な損を出して、無能ぶりが証明されたウォール街に、政府は救済資金を与えているのですから話になりません。」 Pappo Edさん ・「実際に、年俸に上限が設定される日が待ち遠しいです。」 Valhatさん （情報源： http://money.aol.com/news/articles/_a/bbdp/senator-wants-to-limit-wall-street/323729）
1.アメリカにCVSというドラッグストアがありますが、CVSは何を略したものでしょうか？ A. Choice Variety and Selection B. Connecticut Vitamin Store C. Customer, Value and Service D. Corner Value Shoppe 2. 保険会社アフラック（AFLAC）は何を略したものでしょうか？ A. Albert and Frank L. Anderson Corporation B. American Fire and Life Assistance Company C. American Famaily Life Assurance Company D. A. Florida Corporation 3. ダウ銘柄アルコア（ALCOA）は何を略したものでしょうか？ A. Aluminum Company of America B. Alcase of Arizona C. Amazing Liability Company of America D. American Land Corporation of America 4.宅配会社UPSは何を略したものでしょうか？ A. US Packing and Shipping B. US package Service C. United Parcel Service D. United Parcel Shipments 5. インテル（intel）は何の略でしょうか？ A. International Electronics B. Integrated Electronics C. Intelligent D. International Electrodes 正解 1 C 2 C 3 A 4 C 5 B （情報源： http://www.walletpop.com/quizzes/company-abbreviations）
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