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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

1月がマーケットの方向を決める!?

01月30日
あと2時間ほどで今月最後の取引が終わる。20日頃からマーケットは崩れ始め、強い2010年のスタートを期待していた人は、ややガッカリといった状態なのだが、マーク・ハルバート氏はこんなことを書いている。

1月のマーケットは下げで終了しそうだ。現に、ダウ指数が今月をプラスで終わるためには、金曜のマーケットで3%を超えるラリーを展開する必要がある。

相場の諺によれば、1月のマーケットが、その年のマーケットを決める。1月が弱ければ、その年のマーケットは下げるというわけだ。統計的に見た場合、この諺に信憑性はあるのだろうか?過去113年間のダウ指数を調べてみると、諺が当たった回数は72回、言い換えれば的中率は64%だ。


64%を高率と思う思わないは、人それぞれによって違うが、ハルバート氏は興味深い例をあげている。

二人の投資家がいたとしよう。一人は、1月のマーケットが上がった時だけ、2月から12月まで投資する。もう一人の方は、1月のマーケットに関係なく、2月から12月まで投資する。もし、この方法で1897年から2009年まで1万ドル投資したとすると、結果はどうなっただろうか?前者の口座残高は$496,209、後者は$979,220だ。

皆さんは、この結果に驚いただろうか?「1月の下げを気にする人たちがいるが、弱い1月は、けっして悪いニュースではない。どちらにしても、マーケットの方向を決定するのは、1月のマーケットではない」、とハルバート氏は語っている。

(情報源:
http://www.marketwatch.com/story/january-barometer-forecasts-a-down-2010-2010-01-29



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たった35人

01月28日
オンラインのニュースは無料、というのが当たり前の今日この頃だが、NYTimes.comは2011年から有料化される。月々、ある一定の数までの記事は無料で読めるが、その一定数を超えると課金されるというシステムになるらしい。


当然の疑問は、わざわざ金を払って、ニュースを読んでくれる人たちは、はたしてどれくらい存在するのだろうか?こんな実例がある。

2009年10月、ドーラン家によって米国ロングアイランドの新聞Newsdayが、6億5000万ドルで買収された。さっそく newsday.comは有料化され、既に3カ月ほどの月日が流れたが、いったい何人の購読者を獲得できたのだろうか?正解は、たったの35人だ。購読料金は1週間5ドル。円に換算すれば500円に満たない金額だ。

詳しく調べたわけではないから、NYTimes.comにも同様な結果が待っている、と結論することはできない。しかし、有料化への転換は、読者の獲得をいっそう難しくするような気がする。

Noahという人が、こんなことを書き込んでいる。

問題は3つある。

1、35才未満の人たちは、ほとんど新聞(印刷されたものとオンライン版を含む)を読まない。

2、500を超えるサイトから、ニュースを無料で読むことができる。

3、世の中が不景気だから、新聞の購読料金は節約対象になった。

もう一つ書き込みを見てみよう。

・NYTimes.comは、newsday.comより、少なくとも倍の購読者を得ることができると思う。(TailsTooさん)

(情報源:
http://consumerist.com/2010/01/after-3-months-only-35-paying-customers-for-newspapers-web-site.html


http://www.newsday.com/

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起業家必読の15冊

01月23日
(businessinsider.comから抜粋)


・「水源」 アイン・ランド著

・「Out of the Crisis」 W・エドワーズ・デミング著

・「XPエクストリーム・プログラミング入門 ― 変化を受け入れる」 ケント・ベック著

・「Four Steps to the Epiphany」 Steven Gary Blank著

・「なぜ、週4時間働くだけでお金持ちになれるのか?」 ティモシー・フェリス著

・「ストレスフリーの仕事術 ― 仕事と人生をコントロールする52の法則」 デビッド・アレン著

・「Venture Capital Investing: The Complete Handbook for Investing in Private Businesses for Outstanding Profits」 David & Laura Gladstone著

・「Piloting Palm: The Inside Story of Palm, Handspring, and the Birth of the Billion-Dollar Handheld Industry」 Andrea Butter & David Pogue著

・「Founders at Work: Stories of Startups' Early Days」 Jessica Livingston著

・「Structural Holes」 Ronald Burt著

・「Reality Check」 Guy Kawasaki著

・「Peak: How Great Companies Get Their Mojo from Maslow」 Chip Conley著

・「The Happiness Hypothesis」 Jonathan Haidt著

・「君主論」 ニッコロ・マキアヴェリ著

・「禅とオートバイ修理技術」 ロバート・M・パーシグ著


(情報源:
http://www.businessinsider.com/required-reading-for-entrepreneurs-2010-1#the-fountainhead-by-ayn-rand-1)


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仕事に満足できないアメリカ人

01月20日
あなたは、自分の仕事に満足していますか、と聞かれたらどう答えるだろうか。APの報道によると、「イエス」と回答した人は45%におよび、米国史上最低のレベルが記録された。


特に目立つのは若い世代だ。25才未満の人たちを見てみると、64%が自分の仕事に不満足だ、と回答している。

産業審議会のリンダ・バリングトン氏は、「年々増える数値を、経済サイクルで説明することができないだけに不安な状況だ」、と述べている。


アンケートの回答者は、仕事に満足できない理由として、下記の3項目をあげている。

・仕事の内容に面白さが無い

・昇給率がインフレに追いついていない

・健康保険として引かれる金額が多すぎる


その他の回答も見てみよう。

・56%が、同僚が好きだと答えた。1987年、この数値は68%だった。

・51%が上司に満足していると回答した。この数値は20年前、約60%だった。


こんな書き込みがあった。

「私は、仕事があるということだけで幸せだと思う。毎日職探しの私にとって、この統計は悲しい数字だ。」 David Bechtolさん


(情報源:
http://content.usatoday.com/communities/ondeadline/post/2010/01/us-job-satisfaction-falls-to-record-low-of-45/1



株の話、経済の話、何の話だろう?



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2009年の相場から学んだこと

01月14日
「あなたが、去年の相場から教えられたことは何ですか?」、と聞かれたら、皆さんはどう答えるだろうか。kirkreport.comに寄せられた回答を、いくつか見てみよう。


・トレーダーとして大切なことは、値動きの予想をすることではなく、状況に適切に反応することだ。

・他人の意見に頼ってはいけない。重要なのは値動きを追うことだ。

・予想や相場観に固執しないで、マーケットのトレンドに乗ること。

・自分の持つ経済観で相場を判断してはいけない。

・他人の意見に動揺してはいけない。自分のルールでトレードすること。

・皆が同じことを心配しているなら、それは株価に既に織り込まれている。

・ニュースを聞かないこと。マーケットはニュースなど気にしない。

・現在のトレンドを説明できないファンダメンタル・データは無視すること。

・感情的になって株を分析しないこと。

・マーケットは常に正しい。

・自分で考え自分の意見を信じること。

・トレードは確率のゲームだ。

・全てのマーケットに、常に通用するトレード手法など無い。

・ウォール街のアナリストは無視すること。

・トレードで最も重要なのは資金管理だ。

・必ず損切り注文を入れること。

・連銀に逆らうな。

・狙っているパターンが現れるまではトレードをしないこと。


(情報源:
http://www.thekirkreport.com/2010/01/lessons-from-2009-.html



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アダルト産業に関する統計

01月13日

・43%のインターネット利用者がアダルト/ポルノ・サイトにアクセスしている。(女性の比率は三分の一)


・アダルト・サイトでの平均滞在時間は15分。

・970億ドルにのぼるアダルト産業の売上は、28%が中国、27%が韓国、21%が日本、そして14%がアメリカからのもの。

・アダルト映画/ビデオの90%はカリフォルニア州で制作され、その数は年2万におよぶ。

・アダルト映画の女優スターの年収は10万から25万ドル。

・アダルト映画の男優スターの年収は約4万ドル。

・毎週15人のアダルト映画俳優から性病が報告されている。

・アダルト映画に最も多く出演した俳優はロン・ジェレミー氏。



ロン・ジェレミー氏



(情報源:
http://www.onlineeducation.net/porn/



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またまた日本株強気論

01月08日
2010年、なぜ日本の株が買いなのかを説明する4つの理由が、The Pragmatic Capitalistに掲載されている。


1、日本の株式市場は世界で最も嫌われている。現に、2010年の投資姿勢として、ほとんどのアナリストは日本株を勧めていない。これだけ嫌われているということは、ほぼ全ての売り手が売ってしまったことが想定され、そうであるとすれば日本株は上がるしかない。

2、日本株は割安。

・日本株=帳簿価額 x 1.4

・新興市場株=帳簿価額 x 2.2

・中国株=帳簿価額 x 3.2

3、日本が抱える赤字が問題になっているが、短期的に見た場合、これは更なる量的緩和に結びつくから株には好影響となる。

4、現在の円は、ドルやユーロに対して、あまりにも高すぎる。ここからは、円安方向に動くことが予想されるから、日本の輸出が恩恵を受ける。



そして木曜、「円相場、95円前後が適切=水準是正へ日銀と協力-菅新財務相」、というニュースが発表され、ジョシュア・ブラウン氏(thereformedbroker.com)は、こう書いている。

「今日の日本の株式市場は、1989年のピークから、約75%低い位置にある。20年間の低迷、そしてデフレを食い止めるために、日本政府は懸命な努力している。菅新財務相の意図は、円安を実現させることで輸出を刺激し、そして資産価値を上昇させることだ。ここからは、日本のマーケットに、もちろん既に多くの投資家もそうするだろうが、注目して行きたいと思っている。」



(情報源:Japan’s New Kamikaze Central Banker and the Nikkei’s Awakening


http://pragcap.com/4-reasons-why-japan-is-a-good-2010-contrarian-bet


http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2010010700707&m=rss



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アナリストに要注意

01月05日

下記は、「2010年の5大リスク」と題されたコラムの要約。


1、アナリスト

ウォール街のアナリストの意見は、我々投資家を助けていると信じたいところだが、実際は大して役に立っていない。以前も述べたことだが、重要な場面、例えばマーケットの転換点を予想し警報したアナリストはほとんどいない。2008年、マーケットが下降トレンドになっても彼らは強気論を発表し続け、ほぼ大底を打った2009年の初めに、やっと弱気論を発表した。こんなアナリストたちだが、皆口を揃えたように、2010年のマーケットは強いと主張している。


2、救済資金、経済刺激策

銀行、住宅市場、自動車産業、と様々なところへ、連邦政府は膨大な救済資金をつぎ込んできた。救済資金は、単なる一時的な解決策であり、本当の回復を達成するには、企業の独り立ちが必要だ。2010年、連邦政府は、引き続き莫大な救済資金を注ぎ込むことだろう。しかし、この資金がストップするようなら、株式市場は低迷することになりそうだ。


3、中国

力強い経済成長を展開する中国が、世界経済を救う、と言う人たちが多い。しかし、この意見が指摘していることは、2010年、もし中国に何らかの経済問題が生じれば、世界の株式市場は大きな打撃を受けるということだ。


4、債券市場

世界の経済大国であるアメリカと日本は、まるで際限は無いといった勢いで、膨大な金額の国債を発行し続けている。もし2010年、インフレ懸念が単なる懸念ではなく実現化してしまえば、国債市場には売りが殺到する。例えば、米国の国債が徹底的に売られるようなことになれば、国債利回りに連動する住宅ローンの利子が跳ね上がるだけでなく、連銀は景気刺激型の金融政策を継続できなくなる。


5、銀行

既に日本が経験したことだが、衰えた米国銀行システムが、経済回復を大きく妨げる。バランスシートを悪影響から守るために、2010年、相変わらず銀行の貸し渋りが続く。

(情報源:
http://pragcap.com/the-5-biggest-risks-of-2010



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鎌田傳氏の訳書

トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴

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