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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

安値更新銘柄はダイバージェンスに注目

08月30日
200日移動平均線の上にはブルが住み、200日移動平均線の下にはベアが住む、という言葉があります。そして同じ意味の言葉で、200日移動平均線より下にある株は買ってはいけない、というものもあります。





上のチャートには、S&P500指数に属する銘柄の何パーセントが200日移動平均線より上にあるかが示されています。現在の数値は24.60%ですから、もし「200日移動平均線より下の株は買うな」という言葉を信じるなら、ほぼ8割近い銘柄が買い対象になりません。

下は、200日移動平均線より上で推移している銘柄の一例、Visaカードでお馴染みのVisa Incです。





このチャートを見た個人投資家たちは、どんな判断をするでしょうか?株価は短期レジスタンス(1)に挑戦中ですから、ここを突破なら90ドルまで行けそうです。それに、広く活用されているMACDはクロスして(2)買いシグナルが出ています。もちろん、売り手が望むことはブレイクアウトの失敗、そして前回の安値の再テストです。

200日移動平均線より下にある銘柄を買うときは、ダイバージェンスに注目です。





上は、ハンドバッグで有名なコーチの日足チャートです。1で分かるように株価は下げですが、RSI(2)は更に下げることなくダイバージェンスが起きています。46ドル付近(円の部分)が買いのポイントになり、その後株価は順調に上伸して、金曜ほぼ目標値(3)に達して終了です。




米国株式市場 --- 重なる三つのサポート(
http://goo.gl/wfLFD)

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バーナンキ議長のジャクソンホール講演を控えて

08月26日
ブログ、ニュースの斜め読み

・ ガッカリな新規失業保険申請者数を見て、投資家たちは米国の景気後退をますます心配している。ヨーロッパからは、まだ良いニュースが聞こえてこない。悪い材料の多いマーケットだが、全く良いニュースが無いわけではない。例えばアップル。ジョブズ氏の辞任が報道されたが、アップル株が大きく売られることはなかった。そしてウォーレン・バフェット氏の50億ドルに及ぶバンク・オブ・アメリカへの投資だ。-- ジム・クレーマー氏(Mad Money)

・ 明日金曜のジャクソンホール講演で、バーナンキ議長がQE3(量的緩和第3弾)を発表するかどうかは問題ではない。QE3は年末までには現実になっている。-- ノリエル・ルービニ氏(著名経済学者)

・ あるラジオ番組で、米国経済を回復させるためには、どんなことをするべきだろうかということが討論されていた。色々な人たちがインタビューされていたが、政府は経済を刺激するために、もっと金を使うべきだ。消費者は今こそ国のために、積極的に米国製品を買うべきだ、という意見がほとんどだった。明らかにアメリカは、妄想の酔いからまだ醒めていない。 -- ロバート・モーレー氏(thetrumpet.com)

・ 乱高下するマーケットが続き、投資家たちは頼りになる専門家の意見を求めている。確かに専門家から学べることは多い。しかし、専門家は教祖様ではないのだから、専門家の言うことを100%信じてはいけない。全ての人がスーパースター的な投資家になることは不可能だが、専門家の意見だけに頼って財産を築いた人は極めて少ない。-- ジェフ・リーブス氏(investorplace.com)

・ 「用?」と鹿さんのご夫妻。「前原さんも菅さんと同じように言いっぱなしだけで何もしない傾向があるらしいんですよ」「史上最低を競う首相が続くと言うことかもしれないね」 -- (今日の岡本)

・ ハリケーン・アイリーンが米国東海岸に接近している。ほとんどの保険会社は、ハリケーンによる住宅破損を補償内容の一つに加えているが、保険会社によってはハリケーンの強風による住宅破損は補償しない。 -- (USA TODAY)






(情報源: Buffett Comes to the Rescue

今日の岡本

Something More Dangerous Than Debt Is Crushing America

5 paths to true wealth in a mixed-up market)
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米国の景気二番底は100%確実!?

08月24日
数週間前、米国の景気二番底入りは疑問視されていたが、今日その可能性を疑問視する人たちは大きく減っている。金融市場は、単に経済予想に役立つだけでなく、将来の方向を決定する力もある。今日の金融市場が語っていることは米国の二番底入りだ。 -- ジョージ・ソロス氏(著名投資家)

多くの投資家たちが心配しているように、米国経済は再失速となり、二番底入りを避けることはできないのだろうか?UBSは先週のレポートで、三つのシナリオを発表している。


1、景気の後退は無い: 確率60%

ゆっくりとしたペースだが、今年の米国経済成長率は+1.8%、そして来年は+2.3%になる。

2、おだやかな景気の後退: 確率30%

このシナリオでは、GDPは戦後の景気後退の平均であるマイナス2%が予想され、経済の下降は今四半期から始まり4四半期間続く。

3、厳しい景気の後退: 確率10%

このシナリオでは4.1%のGDP下落が予想され、景気の後退は6四半期間続く。株は大きく売られ、S&P500指数は更に20%ほど下げる。



読者たちの書き込みを見てみよう。


・ アメリカは既に不景気です。古いデータを使って分析している経済学者たちは、年末頃に米国の不景気にやっと気がつくことでしょう。(charle s bさん)

・ 私たちは、アメリカが不景気に陥ることなど心配していません。私たちが心配しているのは、アメリカが大恐慌に陥ることです。(am123さん)

・ 景気の低迷はまだしばらく続くと思います。十分な現金を蓄えておくことが重要です。(aficianadoさん)

・ 2012年に選挙を控えていますから、現政権が、今ここで不景気を認めることはありえません。(GeorgeKさん)

・ そもそも、アメリカは二番底になるでしょうか、という質問が間違っています。金融危機以来、アメリカはずっと不景気であり、この不景気はよりいっそう厳しい不景気になっていくことでしょう。(wpman9さん)

・ もう株投資はやめました。年齢のことを考えると、今ここで株で大きな損を出すことは許されません。ですから定期預金を利用しています。(OLD DAYSさん)




(情報源: Recession called 'unlikely,' but investors are scared SOROS: The Market Has All But Guaranteed A U.S. Double Dip)

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次々と生まれる金の信奉者

08月20日
(下は、金に関するスマート・マネーからの抜粋)

ロサンゼルスに在住するブリッジェズ夫妻は、金価格が上昇していることは知っていたが、実際に金投資をすることはなかった。理由は高値つかみになることを恐れたからだ。しかし最近、夫妻は考えを変えた。「ドル安が続いています。金投資は以前から考えていたことですから、今ここで投資することにしました。金は高値圏ですが、更に上昇すると思います。」

不安定なマーケット、それに前例のない米国の格下げを受けて、今まで金を無視していた人たちが金の信者に変わっている。現に8月10日の週には、20億ドルに及ぶ資金が金関連の上場投信に流入した。ゴールド・インターナショナル(カリフォルニア州にある金の小売店)のスコット・カーター氏の話によれば、S&Pによる米国格下げで、氏の小売店の売上は20%の上昇だ。「普通の人たち、一般の人々が金投資に参加し始めています」、とカーター氏は語っている。

誰も彼もが金投資を始めた。言うまでもなく、これは逆指標だ。今まで金の事など全く信用していなかった人たちが態度を変え、金市場に参入を始めているわけだから、金市場はバブル状態だ、と言う専門家たちもいる。

ブリッジェズ夫妻のように、多くの投資家はドル安対策として金投資を選んだ。連銀は2013年まで低金利を続けることを発表し、更に量的緩和第3弾の可能性も残っている。こんな状況を考慮して、ロバート・ウィーデマー氏(Absolute Investment Management)は、金に割り当てる資金を20%から22%に増やした。

他のアドバイザー、例えばUSAA Financial Planning Servicesのハイディ・シュミット氏は、高値更新の続く金を利食って、大幅に売られた割安株に資金を回している。これから金投資を始めようと考えている人たちへのアドバイスとして、専門家たちは、少しずつ金関連の上場投信を買っていくことを勧めている。





(情報源:Gold's Newest Believers)



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空売りはマーケットの敵だ!?

08月16日
「欧州 空売り規制で株価大幅上昇」 (13日のNHKオンライン)

なるほど、それなら空売りを規制してみたらどうだろうか?

CNBCのオンライン意見調査:

質問: アメリカも空売りを禁止するべきでしょうか?

回答:

Yes: 51%
No: 45%

総回答数: 844(12日の夜時点)


という訳で、わずかながら空売り禁止支持者が優勢だ。


専門家たちの意見を聞いてみよう。

・ 空売りを禁止したからといって、ヨーロッパの債務危機が無くなるわけではない。 --- クレム・チェンバース氏(ADVFN最高経営責任者 ADVFNは株やマーケットなどの金融情報サイト)

・ 大手フランスの銀行が破綻する、という噂で銀行株が大幅に売られ、明らかに今回の措置はこの銀行株の下落に歯止めをかけることが目的だ。2008年にも空売りが規制されたことがあったが、人々のマーケットに対する信頼感を回復させることはできなかった。 --- リー・マクダービー氏(Investec Bank)

・ 空売りは合法であり、キャピタル市場を効果的に機能させることに役だっている。過去を振り返って言えることは、空売りの禁止はマーケットの下落を止めることができないだけでなく、マーケットのボラティリティを更に高めてしまうだけだ。 --- アンドリュー・ベイカー氏(Alternative Investment Management Association)

・ ヨーロッパの政治家は、2008年の空売り禁止から何も学ばなかったようだ。ご存知のように、空売り禁止は全く役に立たなかった。既に大きく銀行株が下げた後で空売りを禁止することは、更に人々を不安にさせるだけだ。 --- デイビッド・ビュイック氏(BGC Partners)

・ 政治家たちが空売りの禁止を決定したわけだが、彼らがマーケットの事を本当に理解しているかどうかは疑問だ。厳しいマーケット状況では、空売りがいつも悪とみなされてしまう。空売り禁止が意味することは、政治家たちは、それ以外の対処方法を知らないということだ。 --- ジェームズ・エンジェル氏(ジョージタウン大学)




(情報源: 欧州 空売り規制で株価大幅上昇

Why Banning Short-Selling 'Doesn't Do Any Good'

Short-selling ban: what the experts say)

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アメリカ -- これが豊かな国だろうか。。。

08月12日
最近のマーケットの大幅な下落で、「今持ち株を売ったら35%の損だ」、といったことを頻繁に聞くようになった。しかし多くのアメリカ人にとって、株で損をするということは単なる他人事ではないだろうか。consumerist.comに、こういう記事があった。


今直ぐ1000ドルの金が必要だとしよう。クレジットカードに頼らず、そして誰からも借りずに、あなたは直ぐに金を用意できるだろうか。もしできるなら、あなたは少数グループに属する一人だ。NFCCの調査によれば、64%のアメリカ人は、今緊急事態が発生した場合、1000ドルの金を用意することができない。NFCCの広報担当者は、こう語っている。「驚くべき状態です。多くの消費者は給料ぎりぎりの生活ですから、もし何かが起きると、それは家計に決定的な打撃を与えることになります。」


1000ドル、円に換算すれば76780円。半数以上のアメリカ人は、76780円を現金で直ぐに用意することができない。正に危惧すべき状況だ。

では、どうやって金を用立てするのだろうか?下が主な回答だ。


・ 家族、または友人から借りる --- 17%

・ クレジットカード、または住宅ローンの支払いに割り当てられていた金を緊急事態の出費へ回す --- 17%

・ 質屋の利用 --- 12%

・ 金融機関から借りる --- 9%

・ クレジットカードを使って現金を引き出す --- 9%



読者たちの書き込みを見てみよう。


・ 家賃、ガス代、電気代、食費、、、けっきょく残るのは100ドルほどだ。(CosmosHumanさん)

・ 1000ドルの金が無い。これが意味することは二つある。1、アメリカ人は貯蓄が下手。2、アメリカ人の給料は低すぎる。(ARPさん)

・ なぜアメリカ人は貯蓄ができないのだろう?(agent 47さん)

・ 1000ドルを用意することができない、と言うほとんどの人たちは、毎月ケーブルテレビ会社に料金を払って、大画面の液晶テレビを楽しんでいることだろう。私たちには、節約しようという考え方が無い。(Jared The Geekさん)

・ 金が無いと言う64%の人たちは、この記事をスマートフォンで読んでいることだろう。スマートフォンの月々の料金はバカにならない。(rpm773さん)

・ 昔からアメリカ人は給料ぎりぎりの生活をしていた。それを考えれば、何も現状に危惧を感じる必要は無いと思う。(jrwnさん)








(情報源: 64% Of Americans Can't Pay For $1,000 Emergency)



重要なレベルをテストするエネルギー・セクター (
http://goo.gl/kdgfW)







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さて何に投資するべきか -- 金は避けろ!?

08月09日
米国債の格下げは織り込み済みだ、と語っていた人たちも、ヨーロッパとアジアの下げを見て考えが変わってしまった。取引終了まで、まだ2時間以上残っているが、現在S&P500指数は4.56%、そしてダウ指数は3.57%とそれぞれ大幅に下げている。

買われているのは金と国債だ。金専門の上場投信SPDR Gold Shares (GLD)は現在+3.30%。長期米国債に投資をしている上場投信iShares Barclays 20+ Year Treas Bond (TLT)は、ほぼ3%の上昇だ。国債は格下げされた訳だが、今のところ以前と同様に、逃げ場所を求める資金が流入している。

ほぼ全面安の中で特に下げが目立つのは金融セクターだ。具体的に個別銘柄をいくつかあげてみよう。

バンク・オブ・アメリカ: マイナス16.77%

シティ・グループ: マイナス15.13%

ゴールドマン・サックス: マイナス7.72%

アメリカン・エキスプレス: マイナス6.44%


AAAの格付けを失った米国債だが、下記は今日もAAAの格付けを持つ国々だ。




資料:ritholtz.com


当然のことながら、「これからどうしよう。いったい何に投資したら良いのだろうか?」、と投資家たちは不安な状態だ。マーケット・ウォッチには、OUTSIDE THE BOXという違った観点で書かれたコラムを集めたコーナーがある。今日のコラムを執筆したチャールズ・サイズモア氏は、3つのことを勧めている。


1、米国債を避けること。米政府が債務の履行を怠ることは無いと思う。現在の国債(10年物)には2.39%ほどの利回りがあるが、マーケットが落ち着いてくれば、この利回りは3%から4%に上昇するだろう。言い換えれば国債は値下がることになるわけだから、積極的な投資家は国債を空売るべきだ。

2、金を避ける。皆が言うように、金は万が一に備えた保険のようなものだ。しかし質問しよう。既に家が焼けてしまった後に、保険をかけることができるだろうか?これも国債のように、マーケットが落ち着いてくれば金価格は下落だ。

3、今日の混乱を利用すること。大幅に売られたヨーロッパと米国企業の優良株を買う。例を挙げれば次のような銘柄がある。Nestlé、Unilever PLC、Johnson & Johnson、Microsoft、そしてIntelなどだ。


(情報源: 3 trades: Avoid bonds, sell gold, buy blue chips

Sovereign Ratings: AAA Edition



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日銀、次の手段は噂??

08月04日
こんな話はデタラメだ、とタイラー・ダーデン氏(zerohedge.com)は決めつけている。日経の記事に対する氏の反応なのだが、先ず、その記事を抜粋しよう。


円高是正へ介入準備、米も容認 日銀は追加緩和検討

政府・日銀は、円相場が1日のニューヨーク外国為替市場で1ドル=76円台に突入、過去最高値(76円25銭)に迫ったのを受け、円高是正に向けた緊急策の検討に入った。政府は円売り・ドル買い介入の準備を進め、日銀は追加の金融緩和に向け調整を始めた。米国も日本の円売り介入を事実上容認する姿勢だ。震災から立ち直りかけた日本経済が円高・ドル安で再び悪化することを防ぐ。



そして下がダーデン氏の意見だ。


これは完全にデタラメだ。介入を実行する前に、一国の中央銀行が介入の予告をすることなど絶対に有りえない。これは無力な日銀が、噂を使ってドル高、円安を実現させようとしているにすぎない。


それでは、ドル/円の30分足チャートを見てみよう。





ニュースが流れた後、円は76円台から77円台に戻ったが、見てのとおり65移動平均線を突破することができない。





上は7月21日から見たドル/円の30分足チャートだが、一時的に越えるだけで、中々この下降する移動平均線を完全に突破することができない様子が表れている。


ダーデン氏のコラムの下には、読者のこんな書き込みがあった。


アメリカも、都合の良い結果が起きることを狙って、いい加減な情報を流すことがある。今回の日銀の件も、それと全く違いはないと思う。 --- Ryman1075


(情報源:円高是正へ介入準備、米も容認 日銀は追加緩和検討

The Bank Of Japan Is Coming!!! (Or, Most Likely, Not))


また逆指標になったニュース
http://goo.gl/M5dvE



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今日の質問

08月02日
こんな質問を見つけました。

「皆さんは、ソーシャル・ネットワーク、例えばツイッターやfacebookを使って、犯罪の報告や犯罪の防止になることを書き込んだことがありますか?」

回答をいくつか見てみましょう。


・ 「裏切り者はたたかれる」、という諺がありますから、私はそういう書き込みをしたことはありません。 --- i R Baboonさん

・ スタンリーカップ(アイスホッケー優勝決定戦)で暴動が起きたとき、バンクーバーの人々はソーシャル・ネットワークを利用しました。自動車の窓ガラスを割る暴徒たちの写真が撮られ、逮捕に役立ちました。 --- pecan 3.14159265さん

・ 以前、私立探偵事務所で働いていました。facebookや myspaceが捜査に使われていました。 --- JennyCupcakesさん

・ そういう目的でソーシャル・ネットワークを使ったことはありません。警察に関わって碌な事はありませんから。 --- FreeMarketFanさん

・ facebookに書き込まれたことが証拠として取り上げられる、ということに疑問を感じます。例えば、昨日私は銀行強盗をした、と言ったとします。それを聞いた誰かがfacebookに書きこめば、私は逮捕されてしまうのですか? --- mikeさん



7月26日に、こんな報道がされています。

facebookは、友人と交流、連絡する場として人気があるだけでなく、犯罪の捜査に役立っている。コンロー警察署(テキサス州)は実際にfacebookを使い、ジョー・スマート巡査部長はこう語っている。「facebookに動画を載せると、2週間もすると、『この男性を見たことがある』と通報してくる人たちが現れます。facebookは明らかに役立ちます。」


もっと古いニュース、去年のニュースによればFBIもfacebookを活用しています。実際にはfacebookだけでなくLinkedIn、MySpace、Twitterなどが捜査に利用されています。もちろんFBIのエージェントは架空の人物になりすまし、容疑者にソーシャルネットワーキングサービスを使って接近し、逮捕に必要な情報を収集するとのことです。

犯罪とは関係ないですが、ソーシャル・ネットワークの利用には注意が必要です。「俺、今日仮病で欠勤」というツイートが原因で、仮病欠勤が会社側にばれてしまったケースもあります。怖い世の中になりました。


(情報源:Cops Use Facebook To Track Down Criminals

Facebook friends helping Conroe police catch crooks

FBI using Facebook in fight against crime)

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