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鎌田傳


「ラリー・コナーズ氏(「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」)の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」(パンローリング)、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」(パンローリング)がある。」

鎌田傳の「South Bayトレーダー」 日記

体重を減らしたい、しかし運動はしたくないアメリカ人

07月31日
運動をする人が減っている、というのがギャラップ社の調査結果だ。

調査対象: 米国に在住する18歳以上の計15,235人
質問: あなたは、一回あたり30分以上の運動を週に3回以上していますか?

下は回答を月別に見たグラフだ。





去年と今年の結果が比較されている。例えば最新のデータを見ると、今年6月(A)、質問に「Yes」と答えた人は53.8%に及び、前年度同時期(B)の55.2%を下回っている。更に、今年の結果は1月から6月までの全期間にわたり数値は前年度より低く、運動をする人が減っている様子が明確に表れている。

ギャラップ社はこう書いている。


疾病対策予防センター(CDC)は、穏やかなエアロビック運動を週に150分、または激しいエアロビック運動を週に75分することを勧めている。

意見調査では、どんな種類の運動を何分しているかについては質問していないが、去年との比較で明らかなことは頻繁に運動をする人が減少している。

米国の肥満は記録的なレベルに達している今日、人々はもっと積極的に運動をする必要がある。



疾病対策予防センター(CDC)のデータによれば35.7%のアメリカ人が肥満だ。誰でも分かっているように、減量したいなら、食べる量を減らし週に数回運動をすることだ。しかし、調査結果が示すように運動する人は減っている訳だから、人々は運動以外の方法で体重を減らそうとしている。

ここで思い出したのは、減量用ダイエット食品を提供しているニュートリシステムだ。食品の通信販売だけでなく、アドバイスも受けられるようになっているらしいが、低カロリー食品が豊富に揃っている。

ニュートリシステムの成功率はどの程度あるかは分からないが、株価の方はブレイクアウトだ。下がニュートリシステム(NTRI)の日足チャートになる。





4月の底から今日までで計算すると、株価は60%を超える素晴らしい成績だ。米国の肥満問題は直ぐに解決する見込みは無い。という訳で、ダイエット産業はまだまだ伸びそうだ。


(参照した記事: Americans Exercising Less in 2013

Adult Obesity Facts



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米国株式市場:跳ね上がった投機熱

07月28日
少なくとも10万ドルの投資資金がある人たちを対象に行われた意見調査結果を見てみると、83%が金融危機の再来を心配し、62%が株投資に恐れを感じている。この62%という数字は死に恐怖を感じる(57%)、そして人前でのスピーチに恐怖を感じる(57%)より高い。金融危機再来と株に対する恐怖に匹敵するものは、スカイダイビングに対する恐怖(81%)しかない。(Investment News)


更に、こんなことが昨日報道されている。


インベストメント・カンパニー・インスティテュートの発表によると、債券に投資しているミューチュアル・ファンドから先月流出した金額は史上最高の430億ドルに及んだ。この流出した資金は、米国株式市場へ向かうだろうと予測されていたが、実際に資金が流れ込んだ場所は現金同様のマネーマーケット・ファンドだ。


マネーマーケット・ファンドは安全だから資金を失う心配は無い。しかし、利回りは極めて低く0.46%程度だ。債券から株へ(グレート・ローテーション)が期待されていたが、先月起きたことは、「債券から現金へ」だ。


債券に投資をする人にとって、もっとも重要なことは安全性です。多数の顧客は金融危機で経験した株での大損を忘れることができず、債券ファンドを売った資金を株へ回そう、という気にはなれません。資金を守ることが第一であり、元本割れは起きてはならないことなのです。 -- ジュリアス・リグウェイ氏(投資アドバイザー)


現時点で、資金を株へ積極的に移すことができないもう一つの理由は、株式市場が現在高値圏にあるためだ。2009年3月、米国株式市場は底を打ち、上げ相場は既に4年以上も続いている。S&P500指数は2.5倍、ダウ指数は2.4倍、そしてナスダック総合指数は2.8倍に大きく成長し、今ここで株を買ったら高値をつかんでしまうのではないかと心配になる。


マーケットの大きな天井は、私たちが思っているより早く訪れる可能性がある。1920年代から現在までの上げ相場を調べてみると、上げ相場の末期には素晴らしい上昇が展開される。マーケットの天井はなだらかなものではなく、どちらかと言えば尖った山頂に近い。天井直前の12カ月間を見てみると、マーケットは平均で21%の上昇となり、現在のS&P500指数の伸びがこれに近い。 -- マーク・ハルバート氏(ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト)


更にハルバート氏は、マーケットの天井付近では投機熱が顕著になることを挙げているのだが、このチャートを見てほしい。





7月12日のSentimenTrader.comに掲載されていたチャートだが、上半分がナスダック総合指数、そして下半分は投機性の高いことで知られる店頭銘柄の出来高だ。(店頭銘柄は値段が安いことから「ペニー・ストック」と呼ばれている。)円で囲ったが、ナスダックがピークとなった2000年、店頭銘柄の出来高が大きく増えている。そして今日、その出来高は2000年のピークを超えてしまった。

SentimenTrader.comはこう書いている。


今回の突出した出来高のほとんどは、ファニーメイとフレディマックに関連した銘柄で占められているから、これは純粋な統計であるとは言えない。しかし、この跳ね上がった出来高は、マーケットにはマイナス材料だと思われる。


(参照した記事/サイト:Americans fear another financial crisis, are spooked by investing

Bond Investors Turn to Cash

3 Signs the Market Is Near a Top

sentimentrader.com)



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米国株式市場:今日も売られた住宅株

07月26日
米国株式市場は、昨日に引き続き今日も住宅株が売られている。原因は大手住宅建築会社、D.R.ホートン、そしてプルテグループの冴えない決算発表だ。D.R.ホートンの一株利益は予想を上回ったが、売上はアナリストたちの予想を超えることができなかった。プルテグループの利益は、前年度同時期を14%も下回り投資家たちをガッカリさせた。

二社に共通していることは受注状況に黄信号が出ている。第3四半期、D.R.ホートンの住宅受注は前年度同時期を12パーセント上回ったが、アナリストが予想していた28パーセント増を大幅に下回った。プルテグループの場合は4パーセント増が予想されていたが、結果はマイナス12パーセントだった。

ft.comはこう報道している。


「上昇する住宅ローンの金利、それに今年中に実行される可能性がある量的緩和縮小が、住宅受注の伸び悩みとなった」、というのが投資家たちの結論だ。住宅株の株価には上昇する受注、住宅価格、マージンの継続が織り込まれていただけに、今朝の大手2社の決算発表は売り材料となってしまった。

心配する投資家とは反対に、プルテグループは「上昇する金利は住宅需要に悪影響を与えていない」、と述べている。「金利の上昇は、これ以上金利が上がる前に家を買っておこうという人達を大きく増やす効果がある。上昇する金利が好転する米国経済の証拠であるのなら、住宅の売上は順調に伸びるはずだ。雇用状況が更に良くなれば、住宅の売上も上昇する」、というのがリチャード・デュガス氏(プルテグループ最高経営責任者)の見方だ。



1カ月前にbarrons.comで読んだ記事だが、金利の上昇が住宅市場にブレーキとなる、という警報が出ていた。


多くのエコノミストは米国住宅市場のチアリーダーだ。例えば、ジム・オサリバン氏(High Frequency Economics)は、こう述べている。「住宅市場は間違いなく回復している。住宅販売件数は順調に伸び、それは消費者信頼感指数に反映されている。住宅価格も上昇が始まっているから、更に上がる前に買っておこう、という人達が増えることだろう。住宅市場に関する全ての指標には、順調に回復が続く米国住宅市場が示されている。」

住宅指標に限らず、他の経済指標が教えてくれることは過去の状況だ。金利の上昇は、住宅市場にどんな影響を与えるだろうか、というのは極めて重要な質問であることは言うまでもない。4月以来、30年住宅ローンの金利は3.43%から4.51%に急上昇し、もしこんなテンポで上昇が続くなら、それは住宅市場の問題となることだろう。



これ以上に金利が上がる前に家を買っておこう、と買い手が大きく増えることを業者たちは見込んでいたようだが、今朝の決算には受注の減速が見られ、業者の望むような方向へ事態は動いていない。ファンド・マネージャー、ダグ・カス氏もbarrons.comと同様に、住宅株を避けることを勧めている。





(参照した記事:Home Builders Demolished By Weak Earnings

US housebuilders slide on rising mortgage rate fears

Don't Bet the House on Home Builders)



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デトロイト:全米一の裕福な市から犯罪都市へ

07月23日
デトロイトが破綻した。負債額は180億ドルにおよび、米自治体の破綻としては史上最高になる。その昔、デトロイトは「自動車の都」として栄え、強いアメリカを象徴する一市だったが、今や「再起不可能」と言われるほどまでに落ちぶれてしまった。

マイケル・スナイダー氏(theeconomiccollapseblog.com)は、デトロイトに関する、こんな事実を挙げている。


・デトロイトに金を貸している債権者数は10万を超える。
・デトロイトが抱える借金を市民一人あたりに換算すると、その額は約2万5000ドルになる。

・1960年代、デトロイトの市民一人あたりの年収は、全米で最も高かった。

・1950年代、デトロイトには29万6000の製造業の職があった。現在その数は2万7000に減っている。

・現在のデトロイトには、500ドル以下で売りに出されている住宅が多数ある。

・今日、デトロイトには、家主に見捨てられた住宅が7万8000件ほどある。

・デトロイト市民の約47%は、日常生活に必要な読み書き能力に欠ける。

・16歳以上のデトロイト市民の約半分には職が無い。

・60%のデトロイトの子どもたちは、貧困家庭で育っている。

・かつてデトロイトは、全米で4番めに人口の多い都市だったが、この60年間でデトロイトの人口は63%も減った。

・今日、デトロイトの重要な収入源はカジノだ。デトロイトには、毎月税収としてカジノから約1100万ドルが入って来る。

・デトロイトの街灯の40%が壊れている。

・実際に走ることのできる救急車は3分の1しかない。

・デトロイトにある公園の3分の2は2008年以来閉鎖されたままになっている。

・ここ10年間で、デトロイトの警官数は40%ほど減った。

・デトロイトの警察に電話をした場合、警官が現場へ到着するのに平均で58分ほどかかる。

・財政難のため、デトロイトにある交番のほとんどが、一日24時間中16時間は閉鎖されている。

・デトロイトの凶悪犯罪数は全米平均の5倍。

・デトロイトの殺人事件数はニューヨークの11倍に相当する。

・デトロイトで起きる犯罪で解決するのは10%未満。とにかく治安が悪い今日、デトロイトの警察は「何か起きても当方では責任を負えません」、と完全に諦め状態だ。






(情報源:25 Facts About The Fall Of Detroit That Will Leave You Shaking Your Head

自動車が消えた「自動車の都」、デトロイト市の再建は多難に)



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大幅下落のマイクロソフト:月曜の取り引きはどうなる?

07月20日
マイクロソフトが11%も下げている。今月は決算だから、おそらくガッカリな内容の決算を発表したのだろうと思ってニュースを調べてみると、こういうヘッドラインが見つかった。


マイクロソフト決算、10%増収も予想下回る


下はマイクロソフトの日足チャートだが、最近、買いシグナルとなる三角形からブレイクアウトしていただけに、今朝の下げに巻き込まれてしまった人が多かったのではないだろうか。





1が今日の陰線だ。大きな窓(ギャップ)で分かるように、寄付き早々から売りが殺到し、正にパニック売りだ。買いシグナルとなる三角形からのブレイクアウトが起きたのは7月11日(2)。しかし、3と4の陰線で分かるように、決算を警戒した人たちの売りがあったようだ。(赤い線は50日移動平均線)

ライアン・デトリック氏(シェイファーズ・インベストメント・リサーチ)は、マイクロソフトに関する、こういう統計を発表している。





青で囲ったDaily Returnは、過去マイクロソフトが記録した一日の下落率上位11になる。最大の下げ(マイナス30.1%)が起きたのは1987年10月19日、マーケットが暴落したブラック・マンデーだ。(マーケット終了までまだ2時間ほどあるが、今のところ今日のマイクロソフトの下げは、下から三番目、2000年12月15日の下げ幅に相当する。)

赤で囲ったNext Day Returnは、大幅下落のあった翌日の成績だ。1987年10月19日の暴落の翌日、マイクロソフトは6.1%の上昇となった。数えてみると、大幅下落の翌日が上げとなったのは5回、そして平均上昇率は3.28%。大幅下落の翌日が下げとなったことは5回あり、平均下げ率は5.44%。そして、大幅下落の翌日が±0の変わらずだったのは一度起きている。

ということで、大きな下げとなった翌日の成績は5勝5敗1分。正に半々だから、来週月曜の取り引きでマイクロソフトが上げる確率も半々としか言いようがない。(1-Week Retuenは1週間後の成績、2-Week Returnは2週間後の成績、1-Month Returnは1カ月後の成績が示されている。)

もう一度、日足チャートを見てみよう。





50日移動平均線(1)を既に大きく割り、まだもう少し距離はあるが、200日移動平均線(2)も見えてきた。こんな下げ方だけに、4月に200日移動平均線を突破(3)したところで買った人たちも、今日の大幅下落を見て持ち株を処分していることだろう。とにかく、今日の大きな窓を開けての下げでチャートが壊れてしまっただけに、これが修復されるにはかなりの時間がかかりそうだ。


(参照した記事:マイクロソフト決算、10%増収も予想下回る

ライアン・デトリック氏のデータ)



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原子力/核エネルギーのETF: 迫るブレイクアウト!?

07月17日
この株は、いったいどこまで下げるのだろうか、という疑問に答える言葉に「半値八掛け二割引」、というものがあります。例えば天井の株価が100ドルだった場合は、こうなります。

半値(50%): 100ドルX50%=50ドル

八掛け(80%): 50ドルX80%=40ドル

二割引(80%): 40ドルX80%=32ドル

ですから、先ず目安になるのは50ドル、そこで下げ止まらなければ40ドル、そこでも下げ止まらない場合は32ドルまでの下げが予想されます。


半値八掛け二割引: その昔大阪の薬問屋や繊維問屋が、品物が売れない時に値引する目安として使っていたとされる言い回しです。その値引き割合が、他の相場の底入れを予測する目安としても応用出来るのではないかとして、相場の世界に伝わっています。(FX為替:株式相場の格言・名言・ことわざ集)


下は、原子力/核エネルギーのETF、Market Vectors Nuclear Energyの週足チャートです。





線で囲いましたが、株価は40ドルから46ドルの間で横ばいしています。2011年の高値は82ドルでしたから、株価は半分(半値)になったところで底を形成している可能性があります。





上のチャートで分かりますが、株には4つのステージがあります。

・ステージ1: 底の形成

・ステージ2: 上げ基調

・ステージ3: 天井の形成

・ステージ4: 下げ基調

現在、原子力/核エネルギーのETFはステージ1の可能性があり、上昇基調へのブレイクアウトに期待できそうです。





1は40週移動平均線です。下降が終わり、株価と同様に横ばい状態です。ご察しのとおり、買いシグナルは2の上限突破です。



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急騰するガソリン、米国生産者物価指数は去年の9月以来最高の上昇

07月14日
ロイターの記事です。


米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長は10日、米インフレ率は依然低水準で、失業率は雇用情勢を誇張している可能性があるため、当面は金融緩和策を継続する、との方針を示した。


「米インフレ率は依然低水準で」、の部分を読んで怒ったのはマイケル・スナイダー氏(The Economic Collapse)です。


政府から発表されるインフレ率は信用できるものではなく、1978年以来インフレ率の計算方法は20回以上も変わり、発表される数字は実際のインフレ率より低い結果となっている。現に、1980年に使われていた方法で計算してみると、今日のインフレ率は8%になり、こんな数字を聞いたら国民は「これはひどいインフレだ」、と騒ぐことだろう。

オバマ氏が大統領に就任して以来、ガソリンの値段はほぼ2倍になった。ご存知のように、私たちが買う商品の全ては、トラックなどによって運ばれてくる訳だから、ガソリンの値上がりは多数の商品価格に影響を与える。


金曜、7月のミシガン大消費者信頼感指数が発表されました。結果は83.9という市場予想と前回の数値を下回る内容でした。ブルームバーグは、「上昇する住宅ローンの金利とガソリン価格が、消費者信頼感に悪影響となったようだ」、と報道しています。

4月の中頃から約24%の上昇となった原油を追うように、ガソリンも値上がっています。下はガソリンの日足チャートです。(ニューヨーク商品取引所:ガソリン8月限)





特に上げが顕著なのは今月に入ってからです。7月1日の終値は1ガロン2ドル73セント(1ガロンは3.785リットル)、そして今日の終値はほぼ3ドル12セントですから9取引日で14%の上昇となり、4月の安値からは18%の上昇です。

soberlook.comは、こんなことを指摘しています。


金曜の朝に発表された米国6月分の生産者物価指数は市場予想を超えただけでなく、去年の9月以来最高の上昇となった。原因は7.2%の急騰となったガソリンだ。

繰り返すが、頭に入れておいてほしいことは、「7.2%の急騰となったガソリン」というのは先月のことであり、既に大幅上昇となっている今月のことではない。言うまでもなく、来月発表となる7月分の生産者物価指数は更なる上昇が予想され、企業利益に悪影響となることが心配される。



ということで、上がっているのは長期金利だけではありません。原油、ガソリンの上昇も始まっています。エネルギー価格の上昇が一時的なものなら構いませんが、もし長引くようなら、生産者物価指数だけでなく消費者物価指数も上昇してしまいます。庶民の暮らしは、ますます苦しくなりそうです。


(参照した記事:当面は金融緩和策が必要=バーナンキ米FRB議長

Inflation Is Too Low? Are You Kidding Us Bernanke?

Consumer Sentiment in U.S. Unexpectedly Declined in July
Watch gasoline futures prices)



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大きく上昇のトウモロコシ、今回は88.6%の値戻しレベルがサポート

07月11日
火曜のマーケットで目立った上昇を展開したのは、低迷が続いていたトウモロコシの上場投信です。下が日足チャートです。





大陽線(A)が形成されています。終値は39ドル42セント、4%の大幅上昇です。出来高(B)は通常の2倍に膨れ上がり、久しぶりに見る強い買い圧力です。今日の大陽線の形成で、トウモロコシは下降する短期トレンドライン(1)を突破しただけでなく、以前のサポートライン(2)の上に戻りました。言い換えると、以前のサポートラインがレジスタンスにならなかった訳ですから、6月の終わりに起きたブレイクダウンはダマシだったようです。

しかし、なぜトウモロコシが買われたのでしょうか。買い材料は天候でした。こういうツイートがあります。





もちろん、買い材料は天候だけではありません。週足チャートに、2012年5月の安値から同年8月の高値を結んでフィボナッチの値戻しレベルを入れてみると、重要なレベルで買い手が現れ、上場投信の価格は下げ止まり一時的な反発、または横ばいが起きている様子を見ることができます。





1、38.2%の値戻しレベル

2、50%の値戻しレベル

3、61.8%の値戻しレベル

4、78.6%の値戻しレベル

5、そして今回サポートになった88.6%の値戻しレベル

なぜこんな所で反発するのだろう、と不思議に思うときは、チャートにフィボナッチの値戻しレベルを入れてみることをお勧めします。


(情報源:よそうかい米国市場ニュース)



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週末のブログ、ニュースから:記事の斜め読み

07月08日
・ 金曜に発表された米雇用統計は強い内容だったが、こういう心配材料もある。フルタイムの仕事が見つからないのでパートで働いている人、そして働きたいのだが、なかなか仕事が見つからないので職探しを諦めてしまった人の数が大きく増えている。その結果、広い意味での失業率は14.3%に上昇だ。(Real Time Economics)

・ フルタイムの職を持つアメリカ人は、たったの47%だ。(Breitbart)

・ 例えば、こういう統計がある。もしあなたが、高校を中退した貧しいアフリカ系アメリカ人のティーンエージャーなら、あなたが仕事が見つかる可能性は5%だ。(PBS Newshour)

・ 6月は民間部門が20万2000人の増加。公的部門は連邦政府を中心に7000人の減少となっていた。それでも失業利は変わらず。正規雇用の職探しを諦めてパートタイマーになるなどした人を含めた広義の失業率は13.8%から14.3%に上昇。日経も取りあげていたが、いわゆる労働参加率は34年ぶりの低水準と。アメリカでも授業料高騰の中で重いローンを背負いながら卒業しても、仕事に就けない新卒が増えていると。(亀井幸一郎の「金がわかれば世界が見える」)

・ シャンパンの栓を抜くのはまだ早い。米国の労働市場は回復していない。 -- レックス・ナティング氏(MarketWatch)

・ 6月の非農業部門の就業者は約20万人の増加となった。しかし、25%の人たちの時給は10ドル以下だ。 -- マイケル・スナイダー氏(The Economic Collapse)

・ ここが金の底だ、と1セントも間違わずに予想できる人はいない。しかし周期的要素、そして価格を考慮すると、現在の金価格は底に近い。まだ空売りポジションがある人は、ここで手仕舞うべきだ。 -- ラリー・エーデルソン氏(Money and Markets)

・ 株は確率論。勝てる可能性が高いときに行く。買いは上昇トレンドのとき。不思議なことに上がりやすいスケジュールってある。21日の参議院選挙に向けてもねじれ解消の期待で上がりやすいし、あとは東京証券取引所と大阪証券取引所は16日付で現物市場を統合する。当然、大証1部単独上場銘柄はTOPIX型ファンドの組み入れが期待できる。すでに期待の買いは入っている。(今日の岡本)

・ 下のチャートを見てほしい。





円内で分かるように、マーケット(S&P500指数)は高値圏で横ばい状態だ。しかし矢印が示すように、上げ銘柄数と下げ銘柄数を比較すると、最近上げ銘柄数が減り始めている。マーケットの勢いに衰えが見えている訳だから要注意だ。(Dynamic Hedge)



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夏の相場:持て余す時間をどう使う?

07月04日
7月に入り、いよいよ夏休み本番です。観光客が多い南カリフォルニアに住んでいるので仕方ないことなのですが、週末だけに限らず、週日も高速道路がやたらと混むので外出するのが嫌になります。

7月4日は独立記念日です。毎年恒例の花火が各地で催され、特にディズニーランドやハリウッド・ボウルでの花火には多数の人たちが集まります。





夏の相場は、休暇を取る人が多いので閑散とする傾向があります。とうぜんの結果として、時間を持て余すトレーダーが増え、時間を有効に使うことがますます重要になります。

次の銘柄を探す、という時間の使い方もありますが、ダメな日は全く動きが無いですから、不満足なトレードをするよりも何もしない方がましです。もちろん、何もしないでボーッとしているのも疲れますから、素晴らしい暇つぶしが必要になります。

「暇つぶし」という言葉には時間の無駄使いという雰囲気が多分にあるので、この言葉が嫌いな人たちもいることでしょう。しかし、インターネットで暇つぶしの方法を検索してみると、あれこれ色々出てきます。

先ず、2ちゃんねるで見つけた暇つぶしです。


・ブックオフでも行ってくれば?

・散歩

・ネコのノミ取り

・読書



散歩は気分転換に最高ですが、夏の日中は暑いので、マーケットの最中に散歩するのは無理だと思います。ということで、お勧めは読書です。トレードに関する本を読むのも良いですが、ジョーク集などのような笑えるものを読んで、気分を一転させるのも良いことです。

それでは、ここでショート・ジョークを3つ。


・政治家とオムツは定期的に早めに取り替えたほうが良い。そうでないと臭いが大変だ。

・盗むな!それは政府の仕事だ。

・金を借りるなら悲観論者から借りることだ。



結論:夏の閑散なマーケットでは躍起になって銘柄を探すのではなく、持て余す時間を有効に使いましょう。

(参照したサイト:最高の暇つぶし

ショート・ジョーク)



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急ピッチに上昇する住宅ローンの金利:月々200ドルの違いは大きすぎる?

07月01日
最近目につく記事は、急ピッチに上昇する住宅ローンの金利です。国債が売られ利回りが上昇しているので、住宅ローンの利子が上がるのは仕方が無いことなのですが、報道によると住宅ローン金利は26年ぶりの大幅上昇だそうです。

下は、ここ5年間の米国における30年住宅ローン金利の動きです。





現在の金利はほぼ4.5%です。もしこのチャートが株だとすれば、こう説明することができます。

Aで分かるように、株価は下降するトレンドラインを力強く突破し、長期間にわたって続いたダウントレンドが終了となった。もちろん、Aのブレイクアウトが買いシグナルであり、この買いチャンスを逃した人たちは押し目買いのチャンスを待っていることだろう。


2カ月前の住宅ローン金利は3.5%でした。そして、今日の金利は4.5%ですから、なんだたった1%上がっただけじゃないかと思ってしまいますが、実際は28%の大幅上昇です。もしこれが株なら万歳三唱ですが、金利の上昇は嬉しい話ではありません。

CNNマネーには、この金利上昇のお陰で、月々の住宅ローンの支払いに200ドルの違いが発生したという話が載っています。大雑把に1ドル100円で計算すると、200ドルは2万円に相当する訳ですが、この2万円の差は住宅購入に支障となる金額でしょうか?下は、CNNマネーの読者たちの書き込みです。


・4.5%に金利が上昇したために住宅購入が難しくなるということは、あなたが給料ギリギリの生活をしている証拠だ。(Tom Evansさん)

・200ドルの差は、多くの人たちには無視できない金額だと思う。(blulight89)

・月々200ドルという数字にこだわるのは間違っていると思う。肝心なことは、月々の収入の何パーセントをローンの支払いに割り当てるかということだ。もし支払いが収入の30%以上なら、そんなローンは避けるべきだ。(NEUengineerさん)

・月々200ドル違うということは、30年間で7万2000ドルを余分に払うということだ。この数字は小さい額だろうか?(Stephen Mirambeau さん)



心配されているのは、住宅ローンの急騰が住宅市場に与える悪影響です。


全米の住宅セールス担当者たちから話を聞いています。彼らは急騰する金利に不安を感じ、住宅購入を考えている人たちも不安を感じています。現に、思っているような低金利で住宅ローンを組むことができない人が増えていますから、不成立となる購入もとうぜん増えることでしょう。 -- スティーブン・イーストさん(ISIグループの住宅市場アナリスト)


(参照した記事:Scary times hit mortgage shoppers

Rising Mortgage Rates Might Snarl Sales of New Homes)



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