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「生涯現役のトレード日記」
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3月13日戻り高値が下値支持線として機能した 05月31日
昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +306.33 @24,667.78, NASDAQ +65.86 @7,462.45）。ドル円為替レートは108円台後半での動きだった。本日の日本株全般は反発する銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,200に対して、下落銘柄数は796となった。騰落レシオは96.08％。東証1部の売買代金は、米MSCIの株価指数構成銘柄の定期入れ替えに伴い、大引けにかけて商いが急増して4兆4333億円に膨らんだ。
TOPIX +11 @1,747
日経平均 +183円 @22,202円
イタリアで連立政権樹立の可能性が再び浮上して、イタリア政局への警戒感がやや和らいだ。その結果、イタリア国債の10年物利回りは低下した。米国株が大幅反発したことを受けて、TOPIXも日経平均も反発した。円相場が円安・ユーロ高に動いたことも株式相場にとって追い風となった。だが、これに水を差したのが、朝方発表になった4月の鉱工業生産の鈍さだった。速報値は前月比0.3％の上昇となり、市場予想の中央値（1.3％上昇）を下回った。マクロ経済環境は良好という認識が将来の株価上昇というシナリオを支えているのに、その前提が危ぶまれる。米国株の大幅反発に比べて日本株の反発が物足りなかったのはここに原因がありそうだ。
日経平均は反発はしたが、昨日空けた窓をまだ埋めきれていない。とは言え、3月13日戻り高値が下値支持線として機能したことは確である。
33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（1位）、ガラス・土石（2位）、精密機器（3位）、その他製品（4位）、化学（5位）となった。
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3月13日戻り高値@21,968円の下値支持線で辛うじて止まった 05月30日
昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -391.64 @24,361.45, NASDAQ -37.26 @7,396.59）。ドル円為替レートは108円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は続落した。東証1部では、上昇銘柄数が292に対して、下落銘柄数は1,760となった。騰落レシオは94.24％。東証1部の売買代金は2兆7783億円。
TOPIX -26 @1,736
日経平均 -340円 @22,019円
「イタリアショック」により米国株が大きく崩れ、TOPIXも日経平均も大幅続落した。イタリアでポピュリズム政党などが大統領主導の実務者内閣に反発し、早期の再選挙を要求している。欧州の政局混迷と経済の停滞が懸念される。円高・ユーロ安を嫌気して、昨日に続き、欧州での売上高比率が高い銘柄が目立って下げた（マツダ、コニカミノルタなど）。欧州各国の国債が売られ利回りは上昇したため（イタリア国債の利回りは一時3.4％辺りまで上昇）、保有外債の損失拡大が懸念される大手銀行株が下げた。では、欧州各国の国債を打った資金はどこへいったのだろうか？おそらく、米国国債だろう。米国債10年物の利回りが下がってきているからだ。
日経平均の日足を見ると、窓を空けてギャップダウンし、下ひげを引いた単陰線で終えた。寄り付いてからは下げ渋ったことが分かる。この株価位置は3月13日戻り高値@21,968円の下値支持線がある所である。本日のところは、辛うじてこの下値支持線で止まったと言える。また、この位置は上向きの60日移動平均線とほぼ接するところでもある。
33業種中32業種が下げた。下落率トップ5は、非鉄金属（1位）、保険（2位）、ガラス・土石（3位）、鉄鋼（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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対ユーロでも円高が進行 05月29日
昨日の米国株式相場は休場だった。ドル円為替レートは109円台前半の前日比円高水準で動いた。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が507に対して、下落銘柄数は1,499となった。騰落レシオは99.98％。東証1部の売買代金は2兆354億円。
TOPIX -9 @1,762
日経平均 -123円 @22,358円
対ドルだけでなく対ユーロでも円高が進み、TOPIXも日経平均も下げた。イタリヤやスペインなど南欧の政治リスクが意識され始め、欧州政治の先行き不透明感から、外為市場ではユーロ安が進行している。一時、1ユーロ＝126円台半ばと約11ヶ月ぶりの円高・ユーロ安水準となった。欧州の売上比率が高い銘柄（ミネベア、リコーなど）は下げが目立った。値嵩株を中心に先物との裁定解消売りで売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。
欧州では市場予想を下回る景気指標が目立ち、欧州中央銀行（ECB）による金融緩和縮小が遅れるとの見方が強まっている。これに政治不安が加わったことで、足元でユーロが売られ、円高となっている。
33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、パルプ・紙（1位）、非鉄金属（2位）、その他金融（3位）、証券（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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2月27日の下値支持線で辛うじて踏みとどまっている 05月28日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -58.67 @24,753.09, NASDAQ +9.42 @7,433.85）。ドル円為替レートは109円台半ばの水準で動いた。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が870に対して、下落銘柄数は1,107となった。騰落レシオは105.53％。東証1部の売買代金は1兆8136億円と、2兆円を割り込んだ。
TOPIX -1 @1,770
日経平均 +30円 @22,481円
TOPIXはわずかに上げ、日経平均はわずかに上げた。米朝首脳会談は一旦中止が決まったのだが、開催に向けて再調整が始まり、両国の関係が悪化するとの懸念はやや後退し、株式相場にプラス用意員となった。他方、円相場は円安方向に動こうとしたが、結局、円高方向に動き、株式相場にマイナス要因となった。相反する力が作用してほぼ相殺し合った。WTI先物相場が下げ、原燃料代の削減に繋がる空運や化学株が上げた。反対に、石油、鉱業株は大きく下げた。原油安は日本経済全体にとってはプラス要因となるはずだ。原油安となったのは、前週末にサウジアラビアとロシアが協調減産を緩める検討をしていると報道され、イランからの供給減少の不安が後退したからである。
日経平均の日足を見ると、はぼ十字線で終えており、売り買いの力が拮抗している。2月27日の戻り高値辺りの下値支持線で辛うじて踏みとどまっている感じである。25日移動平均線を割り込んでいるので、下げやすい状況ではある。
33業種中18業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（1位）、鉱業（2位）、海運（3位）、その他製品（4位）、卸売（5位）となった。
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「入首線」で下げ渋り 05月25日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -75.05 @24,811.76, NASDAQ -1.53 @7,424.43）。ドル円為替レートは109円台半ばの水準で動いた。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が600に対して、下落銘柄数は1,390となった。騰落レシオは112.90％。東証1部の売買代金は2兆2982億円。
TOPIX -4 @1,772
日経平均 +14円 @22,451円
TOPIXはわずかに下げ、日経平均はわずかに上げた。トランプ米大統領が米朝首脳会談の中止を発表し、株価は下げたが、その後、会談実施に向けて交渉を継続するとの見方が強まると、警戒感が後退し、株価が買い戻された。
日経平均の日足チャートを見ると、前日の陰線に対して、陽線で下げ止まり前日の陰線の実体部分に少しだけ食い込む「入首線」となった。下げ渋りの兆候ではあるが、まだ株価は25日移動平均線の下に沈んだままなので、反発モードというわけではない。
33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、鉄鋼（3位）、輸送用機器（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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次の下値支持線は22,000円辺り 05月24日
昨日の米国株式相場は上げた（DJIA +52.40 @24,886.81, NASDAQ +47.50 @7,425.96）。ドル円為替レートは109円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が445に対して、下落銘柄数は1,568となった。騰落レシオは112.04％。東証1部の売買代金は2兆6059億円。
TOPIX -22 @1,776
日経平均 -253円 @22,437円
TOPIXも日経平均も大幅続落した。トランプ米大統領が安全保障を理由に自動車や自動車部品に追加関税を課す輸入制限の検討に入ると発表した。最高税率は現在の2.5％から25％まで引き上げるとのこと。日経平均の下落幅は300円を超える場面もあった。当然、自動車株は下げた。FOMC議事録の内容が利上げペースを速めるとの観測を後退させる内容だったことで米長期金利が下げ（⇒円高へ）、運用環境が悪化することを嫌気して、保険や銀行株も下げた。さらに、米朝首脳会談の中止観測、トルコ等の新興国からの資金流出懸念も重なり、日本株は大きく続落した。
日経平均の日足チャートを見ると、下値支持線と見られていた2月27日高値@22,502円をあっさりと割り込み、さらに25日移動平均線も割り込んだ。次の下値支持線は節目でもあり、3月13日戻り高値でもある22,000円辺りである。
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日経平均、当面の下値支持線は22,500円辺り 05月23日
昨日の米国株は下げた（DJIA -178.88 @24,834.41, NASDAQ -15.58 @7,378.46）。 ドル円為替レートは110円台半ばの前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げた。東証1部では、上昇銘柄数が800に対して、下落銘柄数は1,182となった。騰落レシオは119.06％。東証1部の売買代金は2兆5421億円。
TOPIX -12 @1,797
日経平均 -271円 @22,690円
米国株安と円高を受けて、TOPIXも日経平均も下げた。トランプ米大統領が6月に予定されている米朝首脳会談の開催延期を示唆し、北朝鮮情勢の地政学リスクが再び懸念された。日経平均は上向きの10日移動平均線を割り込んだ。2月27日高値の22,500円辺りが当面の下値支持線となるが、どこまで調整するか。
33業種中31業種が下げた。下落率5は、鉱業（1位）、石油・石炭（2位）、海運（3位）、非鉄金属（4位）、卸売（5位）となった。
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大きく崩れそうな兆候は見られない 05月22日
昨日の米国株式相場は大幅高となった（DJIA +298.20 @25,013.29, NASDAQ +39.70 @7,394.04）。ドル円為替レートは110円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が732に対して、下落銘柄数は1,261となった。騰落レシオは124.53％。東証1部の売買代金は2兆1437億円。
TOPIX -4 @1,810
日経平均 -42円 @22,960円
海外主要メディアが朝方、「ペンス副大統領が21日、北朝鮮の出方次第ではトランプ米大統領が来月予定する米朝首脳会談を取りやめる用意があるとの認識を示した」と報じた。このような朝鮮半島情勢の不透明感や、日本国内の政治を巡る混乱を嫌気した売りが優勢となり、TOPIXも日経平均も小幅下落した。ただ、日経平均は陰線で下げたもの、下値も堅く高値と安値の差は78.80銭と、今年に入って最も小さかった。依然として、大きく崩れそうな兆候は見られない。
33業種中28業種が下げた。下落率トップは、保険（1位）、金属製品（2位）、鉱業（3位）、水産・農林（4位）、電気・ガス（5位）となった。
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日経平均、23,000円台を回復！ 05月21日
先週金曜日の米国株式相場は高安まちまちだった（DJIA +1.11 @24,715.09, NASDAQ -28.13 @7,354.34）。ドル円為替レートは111円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄ががやや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,068に対して、下落銘柄数は933となった。騰落レシオは125.26%。東証1部の売買代金は2兆1284億円。
TOPIX -2 @1,814
日経平均 +72円 @23,002円
TOPIXはわずかに下げ、日経平均は小幅続伸した。日経平均は節目の23,000円をなんとか回復した。5月17〜18日の米中貿易協議で米国の貿易赤字縮小に向け、中国が対米輸入を拡大することで合意した。これを受けて、ムニューシン米財務長官は具体策の協議中は追加関税の発動を見送る方針を示した。このように米中の貿易摩擦問題への懸念が後退したことに加えて、円相場が約4ヶ月ぶりに111円台前半まで円安・ドル高に振れたことが好感された。さらに、香港や上海株も上げたことが日本株相場を支えた。
日経平均オプション6月物で、コールの買いが増えてきている。売り方が、株式相場の上昇は限定的と見てコール売りが多かったため割安感が高まったからだ。コールの売り方は今ころ少し慌てているかもしれない。日経平均が23,000円を明確に上回ってくると、コールの売り方はコールを買い戻さざるを得なくなる。投資家のコールの買い戻は、その相方の証券会社のポジションに影響を与える。投資家の売り注文に応じて証券会社がコールを買うと、相場の変化に対してポジションを中立にするため、オプションのデルタ（例えば、＋0.5）相当する額だけ株価指数先物を売る（-0.5）という操作をする（デルタ・ヘッジ）。これは簡単に言うと、株価が下げると買ったコールの価値も下がるので、その減価分を先物売りで稼いで相殺しようという操作である。ということは、コールが買い戻されると、デルタ・ヘッジによる先物売りポジションそのものが必要なくなるので先物を買い戻し、その分だけ株価の上げを加速する方向に力が働く。
33業種中15業種が上げた。上昇率トップ5は、ガラス・土石（1位）、機械（2位）、空運（3位）、情報・通信（4位）、サービス（5位）となった。
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日経平均、週足では8週連続の上昇 05月18日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -54.95 @24,713.98, NASDAQ -15.82 @7,382.47）。ドル円為替レートは110円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,161に対して、下落銘柄数は824となった。騰落レシオは121.84％。東証1部の売買代金は2兆2800億円。
TOPIX +7 @1,815
日経平均 +92円 @22,930円
米国株は下げたが、円相場が1ドル＝111円ちょうどまで円安・ドル高となったことを好感してTOPIXも日経平均も続伸した。ただ、昨日同様、上下の値幅が非常に小さい十字線に近い形となり、日経平均が23,000円台を回復するような勢いよく上げる気配ではない。米国原油先物相場WTIが時間外取引で上昇し、鉱業株や石油株が上げた。
https://chartpark.com/wti.html
米国長期金利の上昇により日米金利差が拡大してきた。日米金利差は5月15日に3％を超え、2007年6月以来11年ぶりの高水準となった。より高い運用益を求めて、資金が円建て運用からドル建て運用にシフトしているためだ。ただ、米国金利高は新興市場からも資金流出を促すので、トルコリラなど一部の新興国通貨が対ドルで下落圧力に晒されている。
日経平均は今週は171円上げ、週足では8週連続の上昇となった。昨年9月中旬から11月上旬にかけて9週連続で上げたが、そのとき以来である。
33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（1位）、鉱業（2位）、保険（3位）、非鉄金属（4位）、ゴム製品（5位）となった。
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株価材料が少なくなってきた 05月17日
昨日の米国株式相場は反発した（DJIA +62.52 @24,768.93, NASDAQ +46.67 @7,398.30）。ドル円為替レートは110円台前半の水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,146に対して、下落銘柄数は840となった。騰落レシオは121.43%。東証1部の売買代金は2兆3870億円。
TOPIX +8 @1,808
日経平均 +121円 @22,838円
米国株の反発を受けて、TOPIXも日経平均も反発した。3月期決算企業の決算発表がほぼ完了し、株価材料が少なくなってきた。米国長期金利の上昇を受け、運用収益の改善が期待される保険と銀行が上げたが、短期筋の買いにすぎず持続性はなさそうである。北朝鮮を巡る情勢が再び不透明さを増してきた。6月に予定されている米朝首脳会談中止の可能性すら出てきたからだ。米朝交渉が決裂すれば、円相場が円高方向へ振れることも想定される。
33業種中6業種が上げた。上昇率トップ5は、水産・農林（1位）、石油・石炭（2位）、ガラス・土石（3位）、非鉄金属（4位）、保険（5位）となった。
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今のところ大きく崩れそうな気配は感じられない 05月17日
昨日の米国株式相場は大きく反落した（DJIA -193.00 @24,706.41, NASDAQ -59.69 @7,351.63）。ドル円為替レートは110円台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が890に対して、下落銘柄数は1,120となった。騰落レシオは121.12%。東証1部の売買代金は2兆6028億円。
TOPIX -5 @1,800
日経平均 -101円 @22,717円
米長期国債の利回りが一時3.09%まで上昇した。短期金利の指標である米財務省証券（TB)3ヶ月物金利は1.91%と10年ぶりの高水準となった。このような金利先高観に加え、原油高によるエネルギー価格も高騰している。このようなことを背景に米国株は大きく下げた。さらに、前場開始前に発表された日本の1~3月期GDP速報値は前期比年率0.6%減と、市場予想の中央値（0.1%減）を下回った。これらを受けて、TOPIXも日経平均も続落した。アジアの株式相場が下落して始まったことも相場を下げた。
日経平均の日足を見ると、反落はしたが十字線となり下げ渋りを見せ、「下には行きたくない」と言っているようだ（笑）。きれいな上向きの10日移動平均線の上に株価はあり、今のところ大きく崩れそうな気配は感じられない。2月27日戻り高値@22,502円が下値支持線となっている。
やはり、N株の調子は良いですね〜。
33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、倉庫・運輸（2位）、情報・通信（3位）、建設（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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高安まちまち 05月15日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +68.24 @24,899.41, NASDAQ +8.43 @7,411.32）。ドル円為替レートは109円台後半の前日比円安の水準での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では、上昇銘柄数が994に対して、下落銘柄数は1,007となった。騰落レシオは118.88％。東証1部の売買代金は2兆7419億円。
TOPIX -1 @1,805
日経平均 -48 @22,818円
短期的な過熱感から利益確定売りが優勢となり、TOPIXも日経平均も小幅安となった。
明日5月16日には内閣府が1~3月期の実質GDPの速報値を発表するが、9四半期ぶりにマイナス成長との事前予想である。
日経平均の日足チャートを見ると、10日、25日、60日の各移動平均線はきれいに上向きであり、且つ、株価はそれらすべての上で推移している。株価サイクル3の局面であり、上げやすい。
33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、繊維製品（1位）、銀行（2位）、精密機器（3位）、石油・石炭（4位）、金属製品（5位）となった。
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上場企業全体、今期業績見通しは4％減益 05月14日
先週金曜日の米国株は続伸した（DJIA +91.64 @24,831.17, NASDAQ -2.09 @7,402.88）。ドル円為替レートは109円台前半の水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,197に対して、下落銘柄数は813となった。騰落レシオは122.10。東証1部の売買代金は2兆5931億円。
TOPIX +11 @1,806
日経平均 +107円 @22,866円
TOPIXも日経平均も続伸した。ただ、日経平均の上昇幅の約4割が資生堂の上昇のお陰だった。資生堂は2018年1〜3月期の連結純利益が前年同期比2.1倍の288億円だった。相場全体の先高感が増す中で、証券と不動産も買われた。しかし、日経平均23,000円回復は時間がかかるかも知れない。原油高などによってコストが上がっているのに、価格転嫁が難しく、上場企業（金融を除く）の今期純利益予想は前期比4％マイナスと3期ぶりの減益見込みとなっているからだ。
海外投資家は3月第4週から5月第1週までに、現物株と株価指数先物を合計7,190億円買い越した。そのうち、約7割（5,053億円）は先物の買いだった。
33業種中27業種が上げた。上昇率トップ5は、不動産（1位）、倉庫・運輸（2位）、電気・ガス（3位）、化学（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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下げ相場は売りから入ることが肝要！ 05月14日
今回は、スイングトレードで売りから入る場合を考えよう。殆どの個人投資家は、「株は買うものだ」と信じているようだが、これこそが根本的な間違いであり、約90〜95％の個人投資家が通年で儲けられない最大の原因でもある。株式相場が上昇トレンドの場合、あるいは底値圏で底打ちした直後は買いから入るのが正解だが、株式相場が下落トレンドの時には買いから入ると非常に高い確率で損をする。従って、下落トレンドでは素直に売りから入るのが正解である。東証1部の大型・中型株の株価は3ヶ月から6ヶ月ほどの時間をかけて徐々に上がる場合が多く、その間、3段から4段の上げがある。あるところまで株価が上がると、もうそれ以上は上げられなくなり、高値圏で保ち合いながら、しばらくはほぼ横ばいの動きをする場合が多い。やがて、自然に、あるいは何らかの悪い株価材料が飛び出してきて、高値圏での横ばいレンジを下抜けると、下げが加速する。この頃になると、上昇トレンドライン（株価上昇時の2点以上の安値と安値を結んだ直線で、この直線の上で株価が推移している限り、上昇トレンドと判断できる）を上から下へ抜ける。これが下げ相場の初動のサインである。ほぼ同時に、10日移動平均線も下抜けしているはずだ。ここからは買い目線ではなく、売り目線に変えなくてはいけないのだが、殆どの個人投資家は少し前までの上昇トレンド時の残像に邪魔されて、もはや下落トレンドに転換したことに気付かないか、あるいはその事実を受け入れられない。その結果、あくまで買い目線を続ける。挙句の果てに、「上がってくれ！」と祈るだけ。そして、損を拡大する。下降トレンドに転換しても、しばらく下げ続けるとある程度反発し、一時的に10日移動平均線の上に浮上することがよくある。しかし、直ぐに10日移動平均線を再び下抜けすることが殆どであり、この短期的な反発から再反落への転換ポイントが「戻り」であり、この「戻り」を狙って、空売り（現物の株を持たずに信用売りだけをする）する戦術が「戻り売り」である。戻り売りは次に下げ止まるまでの落差が大きく、成功する確率も相対的に高いので儲けの期待値が大きくなる。具体的には、株価がまだ戻り途中で反発しているときに、毎日、10日移動平均線の少し下に逆指値成行売りの信用売り注文を入れ続ける。これで、株価がいつ反落し始めても、その初動で売り玉を建てることができる。株価は戻り高値から再び下落を続けるが、やがてまた下げ止まり、反発し始めて10日移動平均線を下から上抜けする。この瞬間が空売りを手仕舞い（買い戻す）タイミングである。具体的には、毎日、10日移動平均線の少し上に逆指値成行で信用売りの返済注文を入れ続ける。これでいつ反発し始めても、反発初動で手仕舞いできる。このように、空売りができれば、下げ相場でも儲けることができるので、年間のリターンも買いだけで儲ける場合の約2倍となる。
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2月6日に空けた窓を埋めた 05月11日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +196.99 @24,739.53, NASDAQ +65.07 @7,404.97）。ドル円為替レートは109円台半ばの前日比円高水準で動いた。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,325に対して、下落銘柄数は696となった。騰落レシオは125.24％。東証1部の売買代金は2兆9302億円。
TOPIX +17 @1,795
日経平均 +261円 @22,758円
米国株の大幅続伸を受けて、TOPIXも日経平均も大きく上げた。日経平均は上値抵抗線となっていた2月27日高値@22,502円を明確に上抜けた。これで2月6日に空けた窓を埋めた。次の目標および上値抵抗線は2月5日高値@22,968円辺りの23,000円である。この辺りの価格帯は昨年11月7日から12月29日まで揉み合いが続き累積出来高が際立って膨らんでいる。
主要国の金利上昇懸念が後退し、世界景気に業績が左右されやすい精密機器、機械、電気機器などの景気敏感業種が今日は上げた。
33業種中29業種が上げた。上昇率トップ5は、精密機器（1位）、パルプ・紙（2位）、機械（3位）、電気機器（4位）、建設（5位）となった。
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日経平均、辛うじて10日移動平均線の上で推移 05月10日
昨日の米国株は大きく続伸した（DJIA +182.33 @24,542.54, NASDAQ +73.00 @7,339.91）。ドル円為替レートは110円に迫る109円台後半での前日比円安水準で動いた。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証1部では、上昇銘柄数が991に対して、下落銘柄数は989となった。騰落レシオは119.98％。東証1部の売買代金は2兆6308億円。
TOPIX +5 @1,778
日経平均 +88円 @22,497円
米国株やアジア株が上昇したことを受けて、TOPIXも日経平均も反発した。また、円相場が1ドル＝110円に迫る円安方向へ動いたことも相場を支えた。円安への動きを好感し、自動車株が買われた。米国によるイランに対する経済制裁復活が原油需給を引き締めて原油高となるシナリオから鉱業や石油などの石油関連銘柄が買われた。ただ、心理的な節目であり、上値抵抗線でもある2月27日高値でもある約22,500円では上値が抑えられた。日経平均は辛うじて10日移動平均線の上で推移している。
33業種中24業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、石油・石炭（2位）、ガラス・土石（3位）、輸送用機器（4位）、精密機器（5位）となった。
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日経平均、10日移動平均線を割り込みそうな動き 05月09日
昨日の米国株式相場は終値では小幅高となった（DJIA +2.89 @24,360.21, NASDAQ +1.69 @7,266.90）。 ドル円為替レートは109円台半ばの前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が754に対して、下落銘柄数は1,237となった。騰落レシオは116.66％。東証1部の売買代金は2兆9264億円。
TOPIX -7 @1,773
日経平均 -100円 @22,409円
TOPIXも日経平均も下げた。米国がイラン核合意からの離脱を表明し、中東情勢に警戒感が高まったからだ。日経平均は上値抵抗線である2月27日高値に頭を抑えられるように4月27日から推移しており、10日移動平均線を割り込みそうな動きである。もし、10日移動平均線を割り込んだ場合、下値支持線は4月25日安値@22,080円となる。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、医薬品（1）、電気・ガス（2位）、精密機器（3位）、海運（4位）、その他製品（5位）となった。
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2月27日高値が上値抵抗線 05月08日
昨日の米国株式相場は3日続伸した（DJIA +94.81 @24,357.32, NASDAQ +55.60 @7,265.21）。ドル円為替レートは109円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,373に対して、下落銘柄数は632となった。騰落レシオは123.61%。東証1部の売買代金は2兆6427億円。
TOPIX +7 @1,780
日経平均 +42円 @22,509円
堅調に推移する米国株を背景に、TOPIXも日経平均も小幅高となった。円安・ドル高の動きは一服しており、対ユーロでは1ユーロ＝129円台後半と約1ヶ月半ぶりの円高・ユーロ安水準となったことで、株価の上放れはまだなさそうだ。日経平均は2月27日高値が上値抵抗線となって頭を抑えられている。しかし、10日、25日、60日の各移動平均線はきれいに上向きであり、株価は安定して推移している。
トランプ米大統領が日本時間5月9日未明にイラン核合意から離脱するかどうかを判断すると発表する。その結果は、原油相場と地政学リスクの両方に影響するので、世界中のマーケット関係者が注目している。
33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、水産・農林（1位）、電気・ガス（2位）、医薬品（3位）、その他金融（4位）、金属製品（5位）となった。
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日米金利差縮小 ⇒ やや円高 05月07日
昨日の米国株式相場は大幅高となった（DJIA +332.36 @24,262.51, NASDAQ +121.47 @ 7,209.62）。ドル円為替レートは108円台後半〜109円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,212に対して、下落銘柄数は771となった。騰落レシオは123.21％。東証1部の売買代金は2兆3463億円。
TOPIX +2 @1,773
日経平均 -6円 @22,467円
TOPIXはわずかに上げ、日経平均は小幅安となった。4月の米国雇用統計の発表を受けて、米国利上げ観測が後退し、米国長期金利の上昇が一服した。日米金利差が縮小し、108円台後半の円高・ドル安方向へ円相場が振れる場面があった。米国長期金利の低下で、運用環境の改善期待が後退した生保株が下げた。米国金利の上昇の煽りを受けて、新興国が次々と利上げに追い込まれている。アルゼンチンの金利は年40％まで上げた。
イランへの経済制裁を再開するかどうかをトランプ米大統領が判断する期限が5月12日に迫ってきた。イランの核合意を巡る中東の地政学リスクが高まった。これを受け、米国原油先物WTIは約3年5ヶ月ぶりに1バレル70ドル台に上昇した。これを嫌気して、空運、海運、パルプ・紙など業績にマイナス要因となる業種が下げた。
https://chartpark.com/wti.html
33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、電気・ガス（1位）、石油・石炭（2位）、鉄鋼（3位）、その他製品（4位）、鉱業（5位）となった。
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大型連休の後半を前に一休み 05月02日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA -64.10 @24,099.05, NASDAQ +64.44 @7,130.70）。ドル円為替レートは109円台後半の前日比円安水準で動いた。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,218に対して、下落銘柄数は782となった。騰落レシオは116.88％。東証1部の売買代金は2兆4046億円。
TOPIX -3 @1,772
日経平均 -35円 @22,473円
大型連休の後半を前に、休暇中の海外相場急変を警戒して持ち高調整に売りが先行したようだ。TOPIXも日経平均もわずかに下げた。10日、25日、60日移動平均線はいずれも上向きで、株価は10日移動平均線の上で推移している。米アップルが5月1日に発表した2018年1~3月期決算を見て、ハイテク企業の業績見通しに対する過度な不安が後退し、電子部品株の買い戻しが優勢となった。
貿易摩擦や北朝鮮問題の緊張が緩んだところで、米国長期金利が3％を超え、日米金利差が11年ぶりの大きさとなった。これを反映してドル買い・円売りが起こっている。
33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、石油・石炭（1位）、鉱業（2位）、空運（3位）、不動産（4位）、ゴム製品（5位）となった。
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日経平均、2月27日の戻り高値@22,502円を超えた 05月01日
昨日の米国株式相場は下落した（DJIA -148.04 @24,163.15, NASDAQ -53.53 @7,066.27）。ドル円為替レートは109円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が818に対して、下落銘柄数は1,198となった。騰落レシオは123.75%。東証1部の売買代金は2兆8713億円。
TOPIX -3 @1,774
日経平均 +40円 @22,508円
TOPIXはわずかに下げたが日経平均は小幅高となった。前日の米国株安で売りが先行したが、円相場が円安気味に推移したことを好感した買いが株式相場を支えた。日経平均は2月27日の戻り高値@22,502円を少しだけだが超えた。月初なので投資信託等の資金流入もあったようで、値嵩株の一部が買われた。週半ば一行にはFOMCの結果発表や4月の米国雇用統計の発表がある。
原油価格が高く推移しており、これが米国のインフレ懸念、米国金利上昇、ドル高基調へとつながっている。ドル高になると、新興国株式のパフォーマンスが伸び悩む一方で、新興国から流出した資金が日本株をはじめとする先進国株に流れ込んでいると見られる。
WTI原油先物価格
https://chartpark.com/wti.html
米国10年国債利回り
https://nikkeiyosoku.com/dgs10/
33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、鉱業（1位）、海運（2位）、鉄鋼（3位）、石油・石炭（4位）、不動産（5位）となった。
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