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「生涯現役のトレード日記」
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日経平均、「たすき線」で切り返した 02月25日
昨日の米国株式相場はザラバでは大きく続落したが終値では前日比プラスで終えた（DJIA +92.07 @33,23.83）。ドル円為替レートは115円台台前半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,325に対して、下落銘柄数は779となった。騰落レシオは105.04%。東証1部の売買代金は3兆1752億円。
TOPIX +19 @1,876
日経平均 +506円 @26,477円
米国株はザラバでは大幅続落していた（ダウ工業株30種平均は800ドル超の下落）が途中で大きく切り返して終値ではプラスで引けた。特にハイテク株が多いナスダックは大幅反発した。これはロシアのウクライナ軍事侵攻が始まったことで、米連邦準備員会（FRB）が利上げペースを落とすのではないかという思惑が急浮上してきたからである。
日経平均は前日までの5営業日で1,400円超の下げとなっていたため、元々自律反発狙いの買いも多かったが、米国株の反発を受けてさらに上げに弾みが付いた。半導体関連銘柄の上昇幅が大きく、日経平均を押し上げた。さらに、海運、空運、機械株も目立って上昇した。もし、欧米とロシアが制裁の応酬をエスカレートさせると、世界の供給網がより混乱し、コンテナ船運賃がますます上がる。すると、ただでさえ好調な海運大手3社の業績見通しはさらに良くなると見た投資家が海運株を大量に買った。さらに、バイデン米大統領が発表した制裁項目の中にはロシア産原油が入っていなかったため、原油価格が100ドル台から92ドル台へ急落したため、企業のコスト増の懸念が少し和らいだ。
日経平均の日足チャートを見ると、昨日の長陰線に対して長陽線でたすきをかけるように切り返し、「たすき線」を形成した。これはそれまでのトレンドを打ち消して反対方向へ動こうとする動きが強くなったことを暗示する。
33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1）、電気機器（2位）、空運（3位）、機械（4位）、卸売り（5位）となった。
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絶好の買い場が近い！ 02月24日
昨日の米国株式相場は大幅続落した（DJAI -464.84 @33,131.76, NASDAQ -3444.03 @13,037.49, S&P500 -79.26 @4,225.50）。ドル円為替レートは114円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が824に対して、下落銘柄数は1,294となった。騰落レシオは95.17%。東証1部の売買代金は3兆6281億円。
TOPIX -24 @1,858
日経平均 -479円 @25,971円
ロシアがウクライナ東部で親ロシア派が実効支配する地域の独立を承認し、ロシア軍の派兵を決定していた。話し合いのための米ロ外相会談が2月22日に予定されていたが、キャンセルされた。続いて、プーチン大統領がウクライナ東部での特別軍事作戦の実施を決断し、ロシア軍がウクライナの軍事施設をミサイル攻撃したと報道された。遂にロシアによるウクライナ侵攻が始まった。これに反応して日経平均は大きく下げて5日連続安となった。下げ幅は一時670円まで拡大した。
ロシアによるウクライナ侵攻は予期されていたことで「晴天の霹靂」ではない。したがって、相場にかなり織り込む済みのはずである。実際に戦争が始まったということは、ウクライナ情勢に関してこれ以上の悪い材料は出てこないということである。プーチン大統領の発言からウクライナ全土を占領する意図はなさそうであり、米ロの軍事衝突に発展することはまずない。米国側にしても、バイデン米大統領は米軍の派遣を否定しており、アメリカ大使館を完全放棄して逃げ出したくらいだから何が何でもウクライナを守るという気概は毛頭無い。ウクライナではもう直ぐ雪解けとなるため、地面はぬかるみ戦車など思い車両は動き難くなる。遅くともそれまでに決着を付けるだろう。数年に一度しかないバーゲンセールが起りつつある。
日経平均の日足チャートを見ると、5日続落して一番底と見られていた1月27日安値@26,044円を割り込んだ。これで2点底形成の可能性は消え、まだ底値が見えない状態に戻った。ウクライナ情勢に関しては「開戦」という最悪の材料が出たからには、これから出てくるものの多くは「終結」へ向けての和平交渉などの動き、つまり好材料である。早晩、自律反発が起こると見ている。今は、普段は高すぎて買えない優良銘柄を拾う絶好のチャンスである。今起こっていることを「危機」と見て投げ売りして株式相場から逃げ出すか、「好機」と見て投げ売られた優良銘柄を拾うか、その選択次第で投資・トレードの成果は大きく違ってくる。
33業種中28業種が下げた。下落率トップ5は、空運（1位）、ゴム製品（2位）、ガラス・土石（3位）、その他金融（4位）、卸売り（5位）となった。
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1番底の1月27日安値@26,044円を下抜けるかどうか 02月22日
昨日の米国株式相場は大きく続落した（DJIA -232.85 @34,079.18, NASDAQ -168.65 @13,548.07, S&P500 -31.39 @4,348.87）。ドル円為替レートは114円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が290に対して、下落銘柄数は1,815となった。騰落レシオは93.21%。東証1部の売買代金は2兆7093億円。
TOPIX -30 @1,881
日経平均 -461円 @26,450円
ロシアのプーチン大統領が親ロシア派が実効支配するウクライナ東部の2地域を独立国家として承認すると宣言し、当該地域にロシア軍を派遣するよう国防省に指示した。ウクライナ情勢のさらなる緊迫化を受けて、本日の日本株全般は続落した。日経平均は4日続落し、下げ幅は一時600円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、ギャップダウンして始まり、そこからさらに下げたがやがて切り返して長い下ひげを引いた短陰線、つまり、「たくり線」となった。安値圏での「たくり線」は反発の兆しとされる。しかし、チャートが示す経験則によるサインは強力な株価材料によって吹き飛ばされることも珍しくない。チャートはあくまで「結果」であり、「原因」ではないからである。ここまで下げてくると、注目すべきは現在までのところ1番底と見る1月27日安値@26,044円を下抜けるかどうかである。
33業種中30業種が下げた。下落率トップ5は、海運（1位）、ゴム製品（2位）、ガラス・土石（3位）、保険（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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地政学リスクによる株価調整はそれほど長くは続かないが・・・ 02月22日
先週金曜日の米国株式相場は続落した（DJIA -232.85 @34,079.18, NASDAQ -168.65 @13,548.07, S&P500 -31.39 @4,348.87）。ドル円為替レートは114円台後半の先週末比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が621に対して、下落銘柄数は1,466となった。騰落レシオは98.17%。東証1部の売買代金は2兆3068億円。
TOPIX -14 @1,911
日経平均 -211円 @26,911円
緊迫化して来たウクライナ危機を受けて、日経平均は続落して始まり、下げ幅は一時570円を超えた。しかし、バイデン米大統領がプーチンロシア大統領との首脳会談を原則として受け入れたとの報道が伝わると、下げ幅を縮小した。海運や陸運などの景気敏感株の下げが目立った。
足元ではロシアによるウクライナ侵攻を懸念して株価が調整しているが、経験則では地政学リスクによる株価調整はそれほど長くは続かない。1973年の第4次中東戦争以来、合計16回の大きな地政学リスクが顕在化した。16回中14回は半年後から1年後には株価は大きく上昇した。残り2回（第4次中東戦争と米国同時多発テロ）は株価の下落が長引いた。これは景気後退と地政学リスクの顕在化が重なっていたからである。
米国では40年ぶりの高いインフレ率を抑え込むために、FRBが3月にも金利引き上げを実施することがほぼ確実となってきた。年内に5~7回の利上げがあるとマーケットは読んでいる。現在の米国のインフレは主に供給サイドの詰まりで起っているもの、つまりコスト・プッシュ・インフレである。需要サイドの過剰で起るディマンド・プル・インフレなら利上げを含む金融引き締めが効果的であるが、コスト・プッシュ・インフレを抑え込むにはそれほど効果が高いとは思えず、景気を過剰に冷やして不況に落とし込むリスクの方が高いのではないだろうか。もし、そうなれば、株式相場に与えるダメージはウクライナ危機よりも大きく、且つ、長期的になるだろう。
日経平均の日足チャートを見ると、前日と同じくギャップダウンして始まったが、切り返して長い下ひげを引いた陽線で終えた。連続2陽線で下げている。明らかに下げ渋りを見せており、悪材料が緩和されれば大きく反発する兆候である。現在のウクライナの緊張が後どれくらい続くか予断を許さないが、話し合いで解決するなら後1〜2週間以内が限度だろう。
33業種中29業種が下げた。下落率トップ5は、金属製品（1位）、海運（2位）、陸運（3位）、電気機器（4位）、水産・農林（5位）となった。
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今は2点底を形成して上放れできるかどうかの瀬戸際 02月18日
昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -622.24 @34,312.03, NASDAQ -407.38 @13,716.72, S&P500 -94.74 @4,380.26）。ドル円為替レートは115円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が916に対して、下落銘柄数は1,166となった。騰落レシオは97.24％。東証1部の売買代金は2兆8069億円。
TOPIX -7 @1,924
日経平均 -111円 @27,122円
一旦警戒感が後退していたウクライナ危機だが、2月17日にバイデン米大統領がロシアによるウクライナ侵攻が数日以内に始まる可能性が非常に高いと言及したため、米国株式相場は大きく下落した。この流れを受けて、本日の日経平均は一時400円以上下落した。しかし、ロシアがウクライナに侵攻しないことを条件にブリンケン米国務長官が来週にもロシアのラブロフ外相と会談する見通しとなったと報道されると、日経平均は切り返し始めて下げ幅を縮小して終えた。
日経平均の日足チャートを見ると、2月15日の2番底@26,724円目前まで下げたが、その後切り返して上下にひげを引いた陽線で終えた。今は2点底を形成して上放れできるかどうかの瀬戸際にある。
33業種中22業種が下げた。下落率トップ5は、鉱業（1位）、ゴム製品（2位）、空運（3位）、銀行（4位）、石油・石炭（5位）となった。
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悪材料はほぼ織り込み済みとなり、何かのきっかけで急反発し始めるか？ 02月18日
昨日の米国株式相場は小幅反落した（DJIA -54.57 @34,934.27, NASDAQ -15.66 @14,124.10, S&P500 +3.94 @4,475.01）。ドル円為替レートは115円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が541に対して、下落銘柄数は1,572となった。騰落レシオは94.17%。東証1部の売買代金は2兆9200億円。
TOPIX -15 @1,931
日経平均 -228円 @27,233円
昨日はロシアによるウクライナ侵攻に対する警戒感が後退して日経平均は600円近く反発したため、もともと今日は利益確定売りや戻り待ちの売りが出易かった地合いに加えて、ウクライナを巡る地政学リスクが改めて意識されたため売りが優勢となった。後場になると、親ロシア武装勢力が実効支配する地域で「砲弾と手りゅう弾を発射した」と報道されるとリスクオフの観点から株価は下げ足を速めた。反対に、外為市場では安全通貨とされる円の買いが優勢となり円高・ドル安が進んだ。日経平均の下げ幅は一時380円に迫った。
1月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨が公開された。利上げペースやバランスシートの縮小に関しては目新しい記述はほとんどなく、市場が警戒していた金融引き締めに過度に積極的な内容ではなかった。そのため、金融引き締めに対する緊張感がやや和らいだ。
先週末時点での信用買い残は4週連続で減少して3兆2874億円（前週比マイナス323億円）となった一方、信用売り残は3週連続で増加した。つまり、信用倍率が低下して需給面からは株価は上げやすくなっている。悪材料が続いているのでさらなる下落に賭けて信用売り残が積みが上がるのだが、どんな悪材料でもその内に相場に織り込み済みとなる。そこへ何かのきっかけで悪材料がその力を失い始めると一気に踏み上げられて株価は急反発することがある。
欧州の長期金利が徐々に上昇しており、日本国債からドイツ国債などに乗り換える動きが進んでいる。そのため、円相場は対ドルだけでなく対ユーロでも円安圧力が高まっている。国際決済銀行（BIS）が2月17日に発表した1月の実質実効為替レート（2010年＝100）は67.55まで低下してきており、これは1972年以来の円安水準である。ただでさえ、過去30年間、先進国および新興国の中で唯一、日本だけが一人当たり所得は横ばいが続いていて相対的に貧しくなっているのに、円安効果も重なるとさらに貧しくなる。英国、ドイツ、スイスなど欧州先進国は勿論、シンガポールやオーストラリアへ旅行しても現地の物価の高さ、つまり日本人の所得の相対的低さを痛感するばかりである。
日経平均の日足チャートを見ると、下向きの25日移動平均線にまた弾き返されるように長陰線で下げて、10日移動平均線の下に沈み込んだ。ただ、長めの下ひげを引いたので、下げ渋り感もある。
33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、サービス（1位）、倉庫・運輸（2位）、情報・通信（3位）、輸送用機器（4位）、不動産（5位）となった。
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6ヵ月の日柄をかけて3段下げ2点底形成中か？ 02月16日
昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +422.67 @34,988.84, NASDAQ +348.84 @14,139.76, S&P500 +69.40 @4,471.07）。ドル円為替レートは115円台後半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,792に対して、下落銘柄数は320となった。騰落レシオは104.44%。東証1部の売買代金は2兆8246億円。
TOPIX +32 @1,947
日経平均 +595円 @27,460円
事実関係はまだ確認されていないが、ロシアはウクライナ国境近くで演習を終えて軍隊の一部を撤収させたと発表した。この報道を受けて原油価格が下げたため資源関連株は売られ、反対に、ロシアやウクライナに主要原料を依存している半導体製造およびその関連銘柄が買い戻された。これらを背景に、日経平均は一時600円超の上げ幅となった。
ただ、もともと地政学リスクは賞味期限が短いため、例えこれでほんとにウクライナ危機が終わったとしても、株価を持続的に上げる力はない。第2次世界大戦という未曾有の大戦争の時でさえ、米株価は平均で5.5％下げたが、開戦から24日後には底入れし、52日後には元の水準に戻ったという。
ウクライナ危機よりも株価に長期的なより大きな悪影響を与えそうなものはFRBの金融引き締め政策である。2月10日に発表された1月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比7.5％上昇して約40年ぶりの高い水準を記録した。15日に発表された米卸売物価指数（PPI）も前月比1％と市場予想の2倍となった。米国の物価上昇はまだまだ続きそうである。このような状況では、FRBは3月には2018年12月以来の利上げに踏み切り、6月にはコロナ禍で膨張させてきた資産の圧縮（QT）を開始するとういうのが現在のメイン・シナリオである。年内に5~7回利上げをし、政策金利は2.0％まで上がるとの見通しである。この予想通りの展開となれば、株価はかなり調整するはずである。株価の下落を見ながらFRBが上手に利上げペースを調整してくれれば良いが、インフレ退治の「鬼平」となって手綱捌きを間違えると「オーバーキル」となって株価も経済も失速させて不況と失業者増大という、本来望まない方向へ米国経済を引っ張て行きかねない。その悪影響は米国内に留まらず、世界を巻き込む。
日経平均の日足チャートを見ると、長陽線で反発して下向きの25日移動平均線にほぼ接するところまで戻った。もし、このまま下向きの25日移動平均線を振り切って上に放れると2点底を形成することになる。さらに、過去6ヵ月ほどを振り返ると3段下げで下げてきていることが分かる。約6カ月の日柄をかけて3段下げを演じ、2点底を形成すれば、底打ちするのが「定石」であるが、当然、毎回毎回「定石」通りの展開にはならないので注意が必要である。後は建玉操作次第である。
33業種中、石油・石炭と鉱業を除く31業種が上げた。上昇率トップ5は、ゴム製品（1位）、海運（2位）、空運（3位）、機械（4位）、保険（5位）となった。
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面白いことにほぼ「定石」通りの動きとなっている 02月16日
昨日の米国株式相場は続落した（DJIA -171.89 @34,566.17, NASDAQ -0.23 @13,790.32, S&P500 -16.97 @4,401.67）。ドル円為替レートは115円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が872に対して、下落銘柄数は1,223となった。騰落レシオは98.03%。東証1部の売買代金は3兆589億円。
TOPIX -16 @1,915
日経平均 -214円 @26,865円
米国の各経済指標や1月に開催された米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨の発表を控えているが、その前にすでにFRB高官による早期引き締めに前向きな発言が相次いでいる。さらに、ロシアによるウクライナ侵攻の懸念が高まる中、米国国務省はウクライナの隣国であるベラルーシやモルドバの一部にいる米国民に直ちに出国するよう勧告したと報道された。これにより事態の緊迫度が伝わり、売りが優勢となり日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。日経平均寄与度が高いリクルートが12％安となり、この銘柄だけで日経平均を約76円押し下げた。
日経平均の日足チャートを見ると、面白いことにほぼ「定石」通りの動きとなっている。大きな悪材料が原因で株価が急落する場合、25日移動平均線から大きくマイナス乖離した後は自律反発するのだが、一回目の反発では下向きの25日移動平均線に跳ね返されるかの如く下へある程度弾き返される。今回もそのような展開となっている。予想PERで判断するバリュエーションでは、日本株は13倍、欧州株は14倍、米国株は19倍まで下げて調整が進み、過去5年平均辺りまで下げたことで割高感は消えた。さて、「新型コロナウィルス x 米国金融引き締め x ロシアによるウクライナ侵攻」の掛け算の結果、世界の株式相場はこれからどう動くか？
33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、サービス（1位）、保険（2位）、鉱業（3位）、空運（4位）、銀行（5位）となった。
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米国株が急落しても意外と打たれ強い日本株相場 02月14日
先週木曜日と金曜日の2日間でダウ工業株30種平均は1000ドル以上は大幅下落した（金曜日は、DJIA -503.53 @34,738.06, NASDAQ -394.49 @13,791.15, S&P500 -85.44 @4,418.64）。ドル円為替レートは115円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が507に対して、下落銘柄数は1,606となった。騰落レシオは97.98%。東証1部の売買代金は3兆1992億円。
TOPIX -32 @1,931
日経平均 -616円 @27,080円
2月10日に発表された1月の米消費者物価指数（CPI）が前年同月比7.5％と40年ぶり（1980年代前半のレーガン政権以来）の高い伸び率となり、2月10日に米長期金利が2年ぶりに2.0%台まで上昇した。これに加えて、ロシアのウクライナ侵攻が迫っているという懸念から、地政学的リスクが高まりNY原油先物価格が一時1バレル＝94.9ドルまで上昇して2014年9月以来7年5カ月ぶりの高値となった。これはますますインフレ懸念を高めると同時に企業収益を悪化させる悪材料となる。これらのことを背景に、先週木曜日に続いて金曜日も米国株式相場が大幅続落した。これを嫌気して、本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。日経平均の下げ幅は一時700円を超えたが、その後下げ幅を少し縮小した。特筆すべきは、終値では全面安とはならず、東証1部の500銘柄以上が上げたところに現在の日本株相場の打たれ強さを垣間見ることができるということである。
日経平均の日足チャートを見ると、先週の木曜日に下向きの25日移動平均線の上に陰線で浮上したが、本日、大きく窓を空けて急落して25日移動平均線だけでなく10日移動平均線の下へ沈み込んだ。ギャップダウンで始まり長陰線で終えたが、下ひげを引いており下げ渋りを示した。米長期金利上昇はすでにかなり織り込み済みではないだろうか。しかし、ロシアのウクライナ侵攻についてはまだほとんど織り込んでおらず、万が一、それが現実のものとなると暫くは世界の株価の足を引っ張ると見ている。
33業種中25業種が下げた。下落率トップ5は、ゴム製品（1位）、精密機器（2位）、電気機器（3位）、機械（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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25日移動平均線の傾きが持つ「重力」の影響を受けている 02月10日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +305.28 @35,768.06, NASDAQ +295.91 @14,490.37, S&P500 +65.64 @4,887.18）。ドル円為替レートは115円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,447に対して、下落銘柄数は636となった。騰落レシオは95.15%。東証1部の売買代金は3兆4508億円。
TOPIX +10 @1,963
日経平均 +116円 @27,696円
米国株式相場が続伸したことを受けて、本日の日本株全般は上げる銘柄が多く、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。しかし、さらに上げる買い材料が乏しく上値は重かった。また、日本時間の今夜発表される1月の米消費者物価指数（CPI）の結果次第では、FRBが金融政策をより引き締める可能性が高くなるため、上値追いに慎重になったようだ。さらに、日本は明日から3連休となるため、その分だけますます慎重になった。
日経平均の日足チャートを見ると、下向きの25日移動平均線の上に浮上はしたが、陰線で終えた。25日移動平均線の傾きが持つ「重力」の影響を受けている。完全に上放れすると移動平均線の傾きは上向きに転じ、この下方向の「重力」から解放される。
33業種中25業種が上げた。上昇率トップ5は、建設（1位）、電気機器（2位）、不動産（3位）、化学（4位）、繊維（5位）となった。
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10日移動平均線は明確に上向きに転じた 02月09日
昨日の米国株式相場は大きく上げた（DJIA +371.65 @35,462.78, NASDAQ +178.79@14,194.46, S&P500 +37.67 @4,521.54）。ドル円為替レートは115円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は上げた。東証1部では、上昇銘柄数が1,563に対して、値下がり銘柄数は544となった。騰落レシオは91.97%。東証1部の売買代金は3兆3824億円。
TOPIX +18 @1,952
日経平均 +295 @27,580円
米国株式相場は主要3株価指数が揃って上昇した。ハイテク株の一角が堅調な業績を好感して買われる一方、米長期金利の上昇により利ざや拡大が期待できる金融株も上げた。他の好決算銘柄も大きく買われた。日経平均の上げ幅は一時350円に迫った。ソフトバンクグループは2021年10〜12月期の連結純利益が前年同期比98％の減益（290億円）となったと発表したが、株価は昨年来高値の半分くらいになっており、値ごろ感から買いが優勢となり5.8％高となった。この銘柄だけで日経平均を65円押し上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、陽線で上げて2月2日の戻り高値を少しだけ超えて来た。10日移動平均線は明確に上向きに転じ、株価はその上にあるため、大きな悪材料が新に出てこない限り上方向へしばらく動きそうである。ただ、下向きの25日移動平均線にあと少し上げるとぶつかるため、これが上値抵抗線として意識される。
33業種中22業種が上げた。上昇率トップ5は、精密機器（1位）、鉄鋼（2位）、ガラス・土石（3位）、金属製品（4位）、輸送用機器（5位）となった。
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もう一段上昇するために一息ついているようだ 02月08日
昨日の米国株式相場は小幅下落した（DJIA +1.39 @35,091.13, NASDAQ -82.34 @14,015.67, S&P500 -16.6 @4,483.87）。ドル円為替レートは115円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,256に対して、下落銘柄数は833となった。騰落レシオは92.37%。東証1部の売買代金は2兆9978億円。
TOPIX +8 @1,934
日経平均 +36円 @27,285円
主要企業の決算発表が相次いでおり、業績見通しが良い銘柄を中心に買われた。日経平均はザラバでは上げ幅を一時200超まで拡大したが、戻り待ちの売りに押されて、終値では上げ幅を大きく縮小させた。米連邦準備制度理事会FRBによる金融引き締めを警戒して上値追いはしにくいが、米国では新型コロナウィルスの新規感染者数が減少しており、早期の景気回復が期待されているため、対米輸出は増加すると予想される。このような連想から、輸出関連銘柄や荷物を運ぶ海運銘柄が買われた。また、米長期金利が高止まっているため、ドル高・円安になり易い。これは輸出関連銘柄買いに繋がるだけでなく、高金利の恩恵を受ける銀行や保険の収益を改善するため、これらの銘柄も買われた。
足元ではドル高・円安基調となっている。原因は米長期金利の上昇だけではない。原油をはじめとする資源価格が上昇しているため輸入が急増しているが、輸出の伸びが小さく、その分大きな貿易赤字となっており、さらに、サービス収支でも海上運送で運賃の支払いが増えたため赤字額が拡大している。第1次所得収支はずっと巨額の黒字を維持しているが、貿易・サービス収支の赤字の方が大きくなり、経常収支でも1年半ぶりに赤字となった。簡単に言うと、民間の対外決済用の外貨が足りなくなった。それだけドル供給よりのドル需要が大きくなっているということである。まだある。まもなく10兆円規模の大学ファンドが本格的に始動するが、ドル建て資産への投資が主となるはずで、ドル買い・円売りが起こる。
日経平均の日足チャートを見ると、長めの上ひげを引いた短陰線で終えた。ほぼ横ばいとなってきた10日移動平均線の上で推移している。1月27日の底値から4連騰した後、もう一段上昇するために一息ついているように見える。
33業種中23業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、水産・農林（2位）、陸運（3位）、空運（4位）、鉄鋼（5位）となった。
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2月2日以来下向きの10日移動平均線の上で推移している 02月07日
先週金曜日の米国株式相場はダウ工業株30種平均は小幅に下げたが他は上げた（DJIA -21.42 @35,089.74, NASDAQ +219.19 @14,098.01, S&P500 +23.09 @4,500.53）。ドル円為替レートは115円台前半の先週末比円安水準での動きだった。東証1部では、上昇銘柄数が783に対して、下落銘柄数は1,313となった。騰落レシオは88.85%。東証1部の売買代金は3兆141億円。
TOPIX -6 @1,926
日経平均 -191円 @27,249円
1月の米雇用統計では非農業部門雇用者数が事前予想以上に増加し、平均賃金も上昇しており、インフレ懸念が一段と高まった。これを受けて、米債券市場では長期金利が1.9％台まで上昇した。長期金利の上昇により将来の成長を大きく取り込んでいる高PER銘柄、特に値がさ成長株が売られ日経平均を押し下げたが、反対に長期金利の上昇の影響を受けにくいバリュー株が買われて下げ圧力を一部緩和した。また、長期金利の上昇の恩恵を受ける銀行や保険株は上げた。
日経平均の日足チャートを見ると、下げたが、2月2日以来下向きの10日移動平均線の上で推移している。強い反発力とはなっていないが、下向きの力はかなり弱まったと言える。
33業種中16業種が上げた。上昇率トップ5は、保険（1位）、銀行（2位）、パルプ・紙（3位）、石油・石炭（4位）、医薬品（5位）となった。
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下向きの25日移動平均線辺りまでの戻りを試しに行くか？ 02月04日
昨日の米国株式相場は大幅下落した（DJIA -518.17 @35,111.16, NASDAQ -538.73 @13,878.832, NASDAQ -111.19 @4,477.44）。ドル円為替レートは114円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,482に対して、下落銘柄数は619となった。騰落レシオは94.34%。東証1部の売買代金は3兆3078億円。
TOPIX +11 @1,931
日経平均 +199円 @27,440円
欧州中央銀行やイングランド銀行も金融引き締めに舵を切りつつある中、メタ・プラットフォームズ（FB）株の急落を嫌気して米国株式相場は大幅下落したが、アマゾン・ドット・コムは決算発表を好感して米株市場の取引終了後の時間外取引で急伸した。この流れを受けて本日の日本株全般は下げて始まったがその後切り返した。値がさ半導体株やバリュー株を中心に買われた。
日経平均の日足チャートを見ると、下げて寄り付いた後切り返して長陽線で終えた。10日移動平均線の傾きがまだやや下向きだが水平に近いところまで戻ってきており、株価はその上にある。下方向の力がピークアウトして上方向に潮目が変化しつつあることを示している。追加の大きな悪材料が飛び出して来ないことを条件として、株価は下向きの25日移動平均線辺りまでの戻りを試しに行くと見ている。
33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、海運（1位）、空運（2位）、倉庫・運輸（3位）、その他製品（4位）、陸運（5位）となった。
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ほぼ想定通りの自然な調整 02月03日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +224.09 @35,629.33, NASDAQ +71.55 @14,417.55, S&P500 +42.84 @4,589.38）。ドル円為替レートは114円台半ばでの動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が625に対して、下落銘柄数は1,469となった。騰落レシオは97.08%。東証1部の売買代金は3兆3546億円。
TOPIX -17 @1,920
日経平均 -292円 @27,241円
日本株は昨日までに4連騰して日経平均は1,300円ほど急反発していたので、ある程度の調整は自然である。メタプラットフォームズ（旧フェイスブック）が決算発表を行い、2022年1~3月期の売上見通しが市場予想を下回ったため、株価は時間外取引で23％も急落した。これにより米国のハイテク株全体がまた調整するとの懸念が高まった。これを受けて日本のハイテク株も売りが優勢となった。ソニーGは今期の営業益を上方修正したが、株価は6％超下げた。
日経平均の日足チャートを見ると、短陰線で下げたが、これくらいは自然な調整の範囲である。まだ下向きの10日移動平均線の上に留まっており、リズム的には後数日間の小幅調整があってもおかしくない。
33業種中17業種が上げた。上昇率トップ5は、ゴム製品（1位）、パルプ・紙（2位）、石油・石炭（3位）、輸送用機器（4位）、鉱業（5位）となった。
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テクニカル的に1月27日に底打ちしたと判断 02月02日
昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +273.38 @35,405.24, NASDAQ +106.2 @14,436.00, S&P500 +30.99 @4,546.54）。ドル円為替レートは114円台後半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は大きく上げた。東証1部では、上昇銘柄数が2,040に対して、下落銘柄数は111となった。騰落レシオは97.16%。東証1部の売買代金は3兆3243億円。
TOPIX +41 @1,937
日経平均 +455円 @27,534円
米長期金利の上昇が一休みしている中、米国株式相場の続伸を受け、東京市場でもほとんどの銘柄が上昇した。野村HDのように決算発表を手掛かりに急上昇する銘柄も散見された。ニュースリリース 野村ホールディングス 2022年3月期第3四半期の連結決算について (PDF) (nomuraholdings.com)
日経平均の日足チャートを見ると、4日続伸を果たして下向きの10日移動平均線の上に浮上した。これによりテクニカル的に1月27日に底打ちしたと判断できる。1月27日の長大陰線で下げた下げ幅も完全に打ち消した。ここからしばらくは1月27日安値@26,044円を割り込まない限り、反発モードが期待できる。その場合、1月5日の戻り高値@29,388円が当面の目標となるが、その前に下向きの25日移動平均で抑え込まれるかもしれない。
33業種中31業種が上げた。上昇率トップ5は、空運（1位）、証券（2位）、鉄鋼（3位）、サービス（4位）、電気機器（5位）となった。
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3日続伸となったが、まだ10日移動平均線が下向きなので・・・ 02月01日
昨日の米国株式相場は大幅続伸した（DJIA +406.39 @35,131.86, NASDAQ +469.31 @14,239.88, S&P500 +83.70 @4,515.55）。ドル円為替レートは115円台前半の前日比円高水準での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄の方が多かった。東証1部では、上昇銘柄数が914に対して、下落銘柄数は1,193となった。騰落レシオは89.31%。東証1部の売買代金は3兆4082億円。
TOPIX ±0 @1,896
日経平均 +77円 @27,078円
米国ではハイテク株の買戻しが優勢となり、ナスダックもフィラデルフィア半導体指数（SOX）も急伸した。米国株式相場の大幅続伸を受けて、本日の日本株全般は買い先行で続伸して始まり、日経平均は一時400円超上げたが、次第に戻り売り圧力に押し戻されて上げ幅を縮小した。
米国のインフレ懸念が鎮まらないため、米金融政策は引き締め方向へ確実に動きそうな状況が続いている。さらにロシアのウクライナ侵攻の可能性も高いままである。このような背景では、投資家が株式を買い上がることに躊躇する気持ちが支配的となるのはやむを得ないだろう。もう一つの懸念材料はコロナ禍が続いており、今期および来期の業績見通しがさらに良くなるのかどうかということだろう。さらに、新興国からの資金流出はまだそれほど心配されていないようだが、FRBが量的金融引き締め（QT）を本格的に始動させれば、量的金融緩和（QE）によりこれまで米国から世界へ溢れ出していた資金が米国に還流し始めることはほぼ確実である。その時には資金が流出する新興国は勿論、世界の株式相場もかなりの痛手を被ることになる。このように、常にマイナスのシナリオも想定しながら、建玉法およびチャート・リーディングの技により足元と少し先の株価の波に乗り続けることが生涯現役の株式トレードである。
日経平均の日足チャートを見ると、3日続伸となったが内容は諸手を上げるほど芳しいものではなかった。ザラバでは1月27日の長大陰線の上限を上抜けたが、下向きの10日移動平均線に弾き返されるように長い上ひげを引いた短陰線で終えた。もっとも、短期間で深く急落した相場はほとんどの場合、V字反発することはない。最初の反発は3~6日ほどで終り、そこから3〜6日ほど調整して再び上値を試しに行く。10日移動平均線の傾きは重力場のような働きをしており、これが下向きである限り継続した上昇はあり得ない。
33業種中20業種が下げた。下落率トップ5は、繊維製品（1位）、鉱業（2位）、ガラス・土石（3位）、パルプ・紙（4位）、非鉄金属（5位）となった。
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